「ミレニアム世代の4割が、最低月1回度はオプション取引をしている」 ことが判明した。ミレニアム世代は、借入資本によって利回りを向上させるレバレッジ効果を狙う傾向が強い。
このサーベイは米オンライン証券取引会社、Eトレード・ファイナンシャル が2017年4月、最低1万ドル（約1億1094万円）をオンライン・トレードで運用している958人の個人投資家を対象に実施したもの。
オプションに最も関心を示しているのはミレニアム世代
オプション取引とは、主に日系平均を対象とするデリバティブだ。将来の売買を取引するという点で先物取引と比較されることが多いが、先物取引が将来売買する「約束」であるため、損失のリスクを含んでいるのに対し、オプション取引は売買する「権利」を購入するため、権利放棄によって損失をまぬがれるという点が異なる。
オプション取引に最も関心を示しているのはミレニアム世代で、5人に2人が月1ペースで行っている。X世代（1960年代初頭から1970年代に生まれた世代）は25%、ベビーブーマー世代は14%という結果だ。
「収入を得る手段（36%）」「レバレッジ効果（27%）」「損失に対するヘッジ（25%）」「株式投資（12%）」が主なトレード目的だが、年代層ごとに傾向は異なる。
ミレニアム世代の35%がレバレッジ効果を主要目的としているのに対し、ブーマー世代の31%が損失に対するヘッジを重視している。
