2016年の携帯電話構内総出荷量は前年比0.3%減の3648万6000台と、5年連続で減少したものの、スマートフォンの出荷台数は前年比3.3%増の3013万6000台に及ぶことが、リサーチ・コンサルティング会社MM総研の調査で明らかになった。そのうちAppleのiPhoneは52.7%と半数以上を占めており、根強い人気がうかがえる。

国内総出荷量は減少も、スマートフォンは出荷量は増加

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(写真=kudla / Shutterstock.com)

MM総研が発表した調査によると、昨年4月から今年3月までの国内の携帯電話総出荷量は3648万6000台と前年比で0.3%減少。これにより携帯電話総出荷量は5年連続での減少となった一方で、スマートフォンの出荷台数は3013万6000台と前年比で3.3%増加と過去最高を記録した。

スマホの買い替えサイクルが長期化し、ドコモやau、ソフトバンクなど大手キャリアのスマホ売上が微減傾向にある中、増加をけん引したのは格安SIM業者の一般化によって需要が高まったSIMフリースマホだ。出荷台数は前年比で63.5%増加し、281万6000台となっている。これはスマホ総出荷数の9.3%に及ぶ。

携帯電話総出荷量が0.3%減少の中、従来のフィーチャーフォンの売上は14.4%と大きく減少していることから、これまでスマホとフィーチャーフォンとの併用によって通信料金を節約していた層が、格安SIM業者の普及によってSIMフリースマホに乗り換えた可能性がある。

SIMフリースマホシェアでは、ASUSが全体の29.4%を占めて1位。これで3年連続での首位となった。2位にHuawei、3位にプラスワン・マーケティングと続いた。

旧型のSIMフリーiPhoneが売上増