ABCラジオ【笑ってトクするマネークリニック】 特集「保険」 専門家たちの金言 広告特集「ライツ・オファリング」 特集「仮想通貨/ビットコイン」 特集AI 人口知能がもたらす禍福 特集「本を読む。」 DC特集
マイホーム
Written by ZUU online編集部 5,268記事

首都圏の主要花火大会で調査

「花火が見える」マンションは資産価値が下がりにくい?

不動産コンサルティングを手掛けるスタイルアクトは、花火大会が見える首都圏のマンションと資産性の関係についての調査を行い、その結果を公表した。花火大会の見えるマンションは同じ地区の他の物件と比較して資産価値が落ちにくいという傾向が明らかとなっている。

花火が見える高層マンションは年間3.4%も資産価値が落ちにくい

花火,花火大会,マンション,資産価値
(写真=PIXTA)

不動産の資産価値を決める要素として、立地条件が重要な価値を持つ事は言うまでもない。最寄駅からの距離や周辺環境は資産価値を大きく左右する。同様に家から花火大会が見えるという事も資産価値に影響を与えるようだ。

7月20日、スタイルアクトは花火大会が見える首都圏のマンションと資産価値の関係についての調査結果をまとめ、公表した。首都圏の主要な花火大会18ヵ所について、打ち上げ場所を中心として半径2km圏内のマンションの年間平均騰落率と、そのエリア内で最も回数が高いマンションの騰落率を比較している。

調査の結果、花火の打ち上げ場所から2km圏内で最も階数の高いマンションの平均年間騰落率は2.5%となった。他のマンションの平均年間騰落率は-0.9%であり、年間平均で3.4%の差がつく事が明らかとなった。5年間保有した場合、17%の価格差がつくという計算となり、その差は大きい。

最も騰落率の差が大きかったのは、「神宮外苑花火大会」が見える新宿区である。打ち上げ場所から2km圏内で最も階数の高い「Tomihisa Cross(富久クロス)」の年間平均騰落率は15.7%となっており、同エリア内の平均騰落率1.5%との差は14.2%に上る。立川市の「国営昭和記念公園花火大会」では、エリア内で最も階数の高い「プラウドタワー立川」の平均騰落率は10.0%、同エリア内の平均騰落率は-1.8%となっており、その差は11.8%となっている。「隅田川花火大会」の見える台東区でも、最も階数の高い「浅草タワー」の平均騰落率4.4%に対し、同エリア内の平均騰落率は0.5%、その差は3.9%となっている。調査対象となった花火大会について、全てのエリアで同様の傾向が見られている。

「花火が見える」という希少性、参考指標として活用を

花火が見えるエリアで最も階数が高い物件は、ランドマーク性があり、地域内でも人気物件となる。また、花火が見える物件は希少性が高く、共用部に展望部を設けたり、花火大会当日は屋上を開放する等、設備が充実している物件も多い。こうした点が資産価値を安定させる要因と考えられる。

一方で今回の調査結果には注意も必要である。花火が見えるエリアで最も階数が高いマンションと同地域のその他のマンションを比較しているが、そもそも高層マンションは価格が落ちにくい傾向にあり、花火大会の影響がどの程度であるかを計る事は難しい。また、同じマンションでも、高層階と低層階、花火の見える部屋と見えない部屋によって、資産価格の騰落率に違いがある可能性もある。

花火大会の中止によるリスクも頭に置いておく必要があろう。中央区で行われていた「東京湾大華火祭」は2020年東京オリンピック・パラリンピックの選手村整備に伴い、2016年より休止されている。晴海・豊洲エリアのマンションでは、花火大会が見られるという希少性が無くなった事となる。横浜で行われていた「神奈川新聞花火」も、横浜・みなとみらい21地区の開発が進み、観覧場所の確保が困難になったとの理由で今年より休止が決定されている。

花火大会が見えるマンションには希少性がある事は疑う事なき事実であり、資産価値に少なからず影響を与えている点は今回の調査で示されている。花火大会が資産価値に与える影響を厳密に見る事は難しく、休止のリスクも念頭に置いておかなければならないが、一つの重要な指標として参考にしてみる価値はある。(ZUU online編集部)

【編集部のオススメ記事】
最前線で活躍する大人のスキンケアの心得とは(PR)
「メルカリ上場」と日経が報道、時価総額1000億円超のユニコーン企業
時代が変わっても変わらない金投資の魅力とは?(PR)
9月に読まれた記事ベスト10|トイザらス破産、スタバ以上のホワイトな企業とは……
株初心者が知らないと損をする?7つのポイントと株式投資で利益を得る方法(PR)

「花火が見える」マンションは資産価値が下がりにくい?
ZUU online の最新記事を
毎日お届けします
PREV 都市圏で懸念される2022年問題 「生産緑地法」期限切れで膨大...
NEXT 補助金やお試し住宅も 地域の特徴を生かした「いまどき移住...