不動産コンサルティングを手掛けるスタイルアクトは、花火大会が見える首都圏のマンションと資産性の関係についての調査を行い、その結果を公表した。花火大会の見えるマンションは同じ地区の他の物件と比較して資産価値が落ちにくいという傾向が明らかとなっている。
花火が見える高層マンションは年間3.4％も資産価値が落ちにくい
不動産の資産価値を決める要素として、立地条件が重要な価値を持つ事は言うまでもない。最寄駅からの距離や周辺環境は資産価値を大きく左右する。同様に家から花火大会が見えるという事も資産価値に影響を与えるようだ。
7月20日、スタイルアクトは花火大会が見える首都圏のマンションと資産価値の関係についての調査結果をまとめ、公表した。首都圏の主要な花火大会18ヵ所について、打ち上げ場所を中心として半径2km圏内のマンションの年間平均騰落率と、そのエリア内で最も回数が高いマンションの騰落率を比較している。
調査の結果、花火の打ち上げ場所から2km圏内で最も階数の高いマンションの平均年間騰落率は2.5%となった。他のマンションの平均年間騰落率は-0.9％であり、年間平均で3.4%の差がつく事が明らかとなった。5年間保有した場合、17％の価格差がつくという計算となり、その差は大きい。
最も騰落率の差が大きかったのは、「神宮外苑花火大会」が見える新宿区である。打ち上げ場所から2km圏内で最も階数の高い「Tomihisa Cross（富久クロス）」の年間平均騰落率は15.7％となっており、同エリア内の平均騰落率1.5％との差は14.2％に上る。立川市の「国営昭和記念公園花火大会」では、エリア内で最も階数の高い「プラウドタワー立川」の平均騰落率は10.0%、同エリア内の平均騰落率は-1.8%となっており、その差は11.8%となっている。「隅田川花火大会」の見える台東区でも、最も階数の高い「浅草タワー」の平均騰落率4.4%に対し、同エリア内の平均騰落率は0.5％、その差は3.9％となっている。調査対象となった花火大会について、全てのエリアで同様の傾向が見られている。
