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投資の基礎
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ドルコスト平均法も万能ではない

「コツコツ投資」の落とし穴 受取り直前に暴落したら?

初心者におすすめの投資方法として、定期的に、継続して、一定額を積み立てる「ドルコスト平均法」が紹介されることが多い。しかし、このドルコスト平均法も万能ではない。

コツコツ貯めてきた資産が受取り直前に暴落すれば一気に資産価値が減少するのはドルコスト平均法を使っていても同じだ。老後資金として準備していた大事な資産の受け取りであれば「運が悪かった」では済まされない。ここでは、ドルコスト平均法の注意点と、対処方法について解説していきたい。

ドルコスト平均法とは? 投資する上でのメリット

ドルコスト平均法
(写真=PIXTA)

ドルコスト平均法とは、値動きのある金融商品を購入する場合に、定期的に、継続して、一定金額ずつ金融商品を購入する方法をいう。定期的に一定の金額で購入することで、相場の値段が高い時には少なく、相場の値段が安い時には多く購入できることから、購入価格を平準化することができ、数量ベースで購入するよりも平均取得価格が安くなるという手法である。

また、機械的に投資するので投資タイミングに迷う必要がないのも魅力の1つだ。というのも、投資初心者は、投資する際いつ買ってよいのかわからないからだ。投資はしたいけれども踏み出す勇気がなかったり、買うタイミングがわからない人を後押しするには、もってこいの投資手法なのである。

投資をはじめることの障害になっているのが、投資の恐怖だとしたら、それを取り除くための方法論としてドルコスト平均法が使われているということは決して悪いことではないだろう。

ドルコスト平均法の注意点

一方で、ドルコスト平均法も万能ではなく注意点もある。投資というのは、できるだけ安い値段で購入し、高い値段で売却するものだから、高い時でも機械的に購入するのは投資効率が悪いというのである。そもそも、キャピタルゲインを狙う投資では購入や売却のタイミングを考えることこそが投資なのであって、それを考えたくないのなら、キャピタルゲインを狙うのではなくインカムゲインを狙うべきというのだ。

では「ドルコスト平均法」は良いのか、悪いのか?

結論としては、ドルコスト平均法は優れた投資方法であるが、完璧な投資方法ではないことを認識しておくことが重要だ。

金融商品の代表的なリスクには、「信用リスク」、「市場リスク」、「カントリーリスク」があり、同じ金融商品であれば、特定時点のリスクは購入方法によって変わらない。したがって、ドルコスト平均法だからといってリスクが少なくなるわけではない。もし、ドルコスト平均法によって、投資対象のリスクが低減すると思っている人がいるとすれば、それは誤解である。

ただ、投資は買うタイミングと売るタイミングが重要なので、そのタイミングを大きく誤らないという点では優れていることは間違いない。この点について、安値で一括購入した方が、投資効率が高いと批判する者もいるが、それは結果論であって、プロであっても底値で買えることは滅多にない。そう考えると、ある程度購入時期を分散し、平均購入単価を引き下げることは十分意味がある。

また、ある程度の金融資産を有している場合には一括投資も選択できるが、金融資産を有していない場合に、お金を貯めてから投資をするというのでは、機会損失を生じてしまう。その意味では初心者が資産を形成する過程で利用するのは決して悪くない。

しかし、時間の分散はできても投資対象の分散ができていないと、その投資対象の価値が下がった場合にリカバーができなくなるので、投資対象の分散を心がけるようにすべきである。

ドルコスト平均法は、右肩下がりの相場が続く場合にも弱い。短期的な投資タイミングを平準化する点においては優れているが、長期的にその投資対象の価値が下がった場合、資産がどんどん減り続けてしまうという問題がある。特に受取り直前の場合には右肩上がりに転じるまで時間がないケースが多い。

一括で投資した場合、その投資対象の価値が下落すれば損切りをすることになるが、ドルコスト平均法の場合、下がったのでたくさん買うということになるので、ますます深みにはまることになりかねないのである。

資産分散、適切な損切りルールを

結局、コツコツ貯めてきた資産が受取り直前に暴落すると一気に資産価値が減少するというのはドルコスト平均法を使っていても同じで、何もせずに放置していても大丈夫ということではない。市場を定期的にチェックし、場合によっては損切りを検討することも必要である。

投資対象の分散や適切な損切りルールを設定するなど、投資全般における注意事項を守ることが重要だ。リスク資産だけの分散だけでなく、預貯金も含めた資産全体のバランスを考えて資金を振り分けることが自分の資産を守ることにつながる。(ZUU online 編集部)

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