SNSの利用や住宅プレゼンで広がりつつあるVR(バーチャルリアリティ・仮想現実)など、住宅業界でも「時短」のためのデジタル化が進んでいる。

住宅情報マガジン「いえーるすみかる」を運営するiYellは、住宅購入の負担についての調査をし、その結果を公表した。調査によると、住宅購入の負担について「とても大変だった」「大変だった」と答えた人は全体の9割にのぼった。また、40代より、若い世代で「連絡手段に関する負担が大きい」と回答した割合が多かった。短い文面での返信に慣れているSNS世代では、連絡手段のスタンダードであるメールでさえも負担に感じており、「時短意識」の傾向が明らかになった。

住宅購入者の9割が「大変だった」

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(写真=Thinkstock/Getty Images)

調査は2017年の8月に住宅購入経験のある20歳から65歳までの583人に対して行われ、比較対象のために、賃貸契約の経験のある20歳から65歳の781人に対しても、同様の調査を行った。

住宅購入の手続きなどで「とても大変だった」「大変だった」「簡単だった」「とても簡単だった」の4択の中で「とても大変だった」「大変だった」と回答した人は90.4%にのぼり、賃貸契約の手続きなどで「とても大変だった」「大変だった」と回答した人は58.9%となり、住宅購入での手続きでは非常に負担を感じているということが明らかとなった。

また、住宅購入のプロセスの中で、大変だったと感じた手続きで最も多かったのは「書類提出の依頼が複数回にわたり、準備するのが面倒だった」という答えで全体の37.4%となり、次いで「平日しか対応できない書類で有給の取得を余儀なくされた」が25.7%、「引っ越しのスケジュール調整」が23.5%と続いている。

SNS世代はメールも電話も負担に感じている

年代別での回答をまとめると「連絡手段に関する負担が大きい」と答える人が、40代では5.3%に対し、30代では15.2%、20代では33.3%となっており、若い世代では、住宅購入の際の連絡手段ではスタンダードな電話やメールでさえも、負担に感じているという結果となった。

SNS世代にとっては、スマホでいつでも連絡がチェックでき、短い文面で返信できるSNSを利用して、少しでも「時短」をしたいという意識があるのではないだろうか。

VR(バーチャルリアリティ・仮想現実)はで自宅で体感できる「時短」アイテム

住宅業界には「時短要素」のひとつとし住宅プレゼンでのVR(バーチャルリアリティ)が広がりつつある。

例えば、CADシステム大手の福井コンピュータアーキテクトでは、ヘッドマウントという器具をメガネのように装着すると、目の前にVR(バーチャルリアリティ)空間が映し出され、自分自身がまるで部屋の中を歩いているような疑似体験ができる仕組みだ。図面などの紙上だけでイメージ力を働かせることもなく、立体的な空間の中で歩き回ることが可能なため、イメージの相違なども少なくなる。

プラン決定までの打合せの回数も削減できることや、自宅でも外でも器具があれば繰り返し体験することもできるため、今までのようにモデルルームなどに頻繁に足を運ぶことも少なくり、「時短」にも繋がっていく可能性がある。

住宅購入のプロセスは、今はまだまだ書類が中心の「アナログ」部分が多いとされているが、これからは「時短意識」の高いSNS世代がユーザー層の中心となっていく。住宅業界でも、今後ますますデジタル化の取り組みが求められていくのではないだろうか。(ZUU online編集部)

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