保険はいつ入るものなのでしょうか？独身のとき？それとも結婚したとき？今回は、保険加入のタイミング、そして、見直しのタイミングについてお話していきましょう。
保険はいつ入るべき？
①独身
独身のときに、保険加入のタイミングがあるとすれば、社会人になったときでしょう。社会人１年目は、まだ貯蓄が十分ではありません。病気をしたとき、まとまったお金がないと困りますね。もしものために備える必要があります。独身のときに入っておく保険は、医療保険・就業不能保険でしょう。扶養家族がいない場合は、死亡保障は必要ありません。自身が病気したときのための保障だけで十分です。
② 結婚時
結婚時の保険については、配偶者の状況によって異なってきます。
③配偶者が専業主夫・主婦の場合
万一のときに、配偶者の当面の生活費が出るように死亡保障・就業不能保険をつけましょう。
④共働きの場合
共働き世帯の場合は、医療保険・就業不能保険だけで大丈夫でしょう。死亡保障は必要ありません。もちろん子どもができれば、見直しが必要です。見直しについては、以下の項目でみていきましょう。
ライフステージに合わせて見直しを
①子どもが生まれたとき
扶養家族が増えたときは、保障を見直す必要があります。子どもが生まれたときにチェックするのは以下の項目です。
- 死亡保障の増額
死亡保障は、３０００万円程度。それ以降、子どもが一人増えるごとに１０００万円ほど増額が望ましいです。
- 学資保険の加入
早ければ、早いほど、保険料負担が抑えられます。元本割れしないものを選びましょう。保障をつけると元本割れのリスクが上がります。子どもの死亡保障は必要ありません。子どもの医療保障が気になる場合は、共済などで手当てを。
- 個人賠償保険の加入
子どもが０歳のときは関係ないでしょうが、大きくなるにつれて、他人や他人のモノを傷つける可能性があります。２０１３年７月に、自転車と歩行者の衝突事故がありました。加害者は小学５年生の少年。母親には、約９５００万円の賠償が課されました。このようなケースにおいて、個人賠償保険が有効です。ちなみに、個人賠償保険は、自動車保険や火災保険の付帯特約として契約が可能です。既存の加入保険をチェックしてみましょう。
- 住宅購入時
住宅を購入する場合、ほとんどのケースにおいて、団体信用生命加入が義務づけられます。よって、万一死亡したとしても、以降家族の賃貸負担はなくなります。ということで、住宅購入時には、死亡保障の見直しを行いましょう。
②子どもが巣立ったとき
子どもが巣立てば、大きな死亡保障は必要なくなります。葬儀代として、３００万ほど用意できるようにして、残りは解約しましょう。
