一人一人の生活スタイルが違うように保険の選び方も十人十色です。自分にあった保険を選ぶには、入り方や種類など保険に関する基本を知ることが大切です。
そして、意外と知らないのが公的な社会保障制度の活用方法です。保険の対象となる死亡リスク、病気リスク、長生きリスクそれぞれに公的な支援があります。それを知ると知らないとでは月々の保険料に大きな差が生まれます。
女性には女性特有のリスクを管理する方法があることもふまえて、失敗しない保険の選び方を考えていきましょう。
保険を選ぶ5つのステップ
Step1．保険に加入する目的は何でしょう？
保険は生活の中で何かしらのリスクが実際に起きたときに、お金の面での不足分を補うために加入するものです。自分にとってどんなリスクがあるだろう？どのくらいお金が足りなくなるだろう？その時にどんな対応が出来るだろう？といった未来予測をしてみると人それぞれ必要な保障が見えてきます。
まずは、自分のライフスタイルの中でのリスクを想定し保険に加入する目的を考えてみましょう。
Step2．社会保障制度に目を向けよう
毎月給与から天引きされている年金や健康保険などの社会保険はリスクが起きたときの強い味方です。 病気や死亡など万が一のことが起きたとき、遺族年金や障害年金の支給、高額療養費制度によって医療費が一定以上にならずに済むなど安心の備えとなってくれます。
民間の保険は、これら社会保障制度でも足りない分について加入を検討しましょう。
Step3．どのくらいの保険金額が必要かを割り出そう
自分で準備しておく保険金額は、リスクが起きたときに必要になる金額から社会保障制度など公的に保障される金額を引いた額になります。ある程度貯蓄でまかなえる金額があればそれを差し引いても良いでしょう。必要な金額をしっかり把握しておくことが保険の無駄を省くことに繋がります。
Step4．加入期間と払込期間を考えよう
人生の中で起きるリスクは年齢やライフスタイルによって変わります。どのくらいの期間保険に加入しておけば良いのか？保険料は生涯払い続けることができるのか？などはライフプランを作成することで気付くことができます。
自分の人生をプランニングしながらその時々に潜むリスクの種類や収入の変化などを把握しておきましょう。
Step5．自分に合った入り方を探そう
以前は保険の営業マンが勤務先や自宅を訪問し勧誘するのが一般的な保険契約の方法でした。現在は、自ら出向いて説明を受けたりインターネットで簡単に加入したりすることができます。
対面で直接話を聞いて加入したい、複数の保険商品を比べながら検討したい、インターネットで気軽に加入したいなど契約の方法は多様です。それぞれのメリット・デメリットを考えながら自分に合った加入方法を探しましょう。
保険に入るメリット・デメリットは？
メリット
① 万一の保障ができる
保険に加入する1番のメリットは安心が得られることです。以前は自分に万が一のことが起きた時のことを考え、残された家族に対してのお金の心配をなくすためというのが主流でした。しかし今は安心して生き続けるための自分への備えという意味も大きいようです。
② 相続税対策ができる
相続対策と言われても若い方にとってはあまりピンとこないかもしれません。保険で受け取る死亡保険金は、相続の際に相続税の対象から一定の金額を非課税にすることができます。ご家族に一定以上の財産があり自分が相続財産を受ける立場にあるのであれば、相続税対策としての保険の活用を話し合ってみると良いでしょう。
③ 所得税・住民税を軽減できる
会社員の方は毎年年末調整をすることで払い過ぎた所得税を取り戻すことができます。所得控除の一つとして「生命保険料控除」を利用したことがある方もいらっしゃるでしょう。
保険に加入し保険料を払っていることで年間の保険料をベースに生命保険で最高12万円の控除を受けることができます。
デメリット
① 保険料がかかる
「生命保険は人生で2番目に高い買い物」と言われることがあります。平成30年度の生命保険に関する全国実態調査によると、世帯年間払込保険料の平均は38万2,000円（約3万円/月）です。仮にこの金額を30歳から65歳の定年まで35年間払い続けた場合の総保険料は1,337万円になります。
家計の見直しをする際に保険料に目を向ける方が多いのは、払い過ぎているのでは？という意識のあらわれなのかもしれません。
② 入ったことで安心してしまう
安心は保険に加入するメリットでもありますが、入ったまま放置してしまうのはデメリットにも繋がります。
保険は目的に合わせて必要なものに加入することが基本です。そしてその目的はライフスタイルや年代によって変わってくるので定期的に内容を確認して自分に合っているかどうかをチェックしておかないと払い過ぎや入り過ぎに気付けないというデメリットになる可能性があります。
③ 早めに解約すると損をする可能性がある
保険には掛け捨てのタイプと貯蓄性のあるタイプがあります。貯蓄性がある保険とは、満了時に満期保険金が受け取れる商品や解約時に解約返戻金が戻ってくる商品です。
これらは掛け捨てを嫌う方や貯蓄を目的としている方には人気ですが、早期解約をすると返戻金が極端に少なくなったり払込総額を下回ったりする商品も多くあることを覚えておきましょう。契約時の説明やパンフレット、約款などでデメリットとなる期間をしっかり確認しておくことが大切です。
年代・性別・ライフイベント別に考えるべき保障
保険はさまざまな経済的リスクに対応することができますが、年代や性別、個々のライフスタイルによって必要な保障や必要な時期は異なります。
例えば、国立がん研究センターが発表している「最新がん統計」によると、女性は30代後半から40代の罹患率が高く60歳代以降は男性の罹患率が高くなります。
これだけでもどのタイミングでがん保険に加入するべきか、どの年代で保障を手厚くしておくべきかが違うことがわかります。
また、長生きリスクを見越した年金保険など貯蓄性のある保険に関しては、リスクの時期ではなくても早めに加入して積立期間を長くする必要があることもわかります。
また、加入の必要性があっても公的な保障制度を利用することで保障額を抑えたり、リスクがあると予想される時期がかなり先であったりする場合は保険ではなく他の金融商品を検討した方がよい場合もあります。
しかし保険以外の金融商品を検討する際には次の言葉を念頭におき比較してみてください。
「貯蓄は三角、保険は四角」
この言葉の意味は、貯蓄は預け入れた資産に利息がついていくだけですので突然のリスクに対応しきれない場合が多い反面、保険は保険料を払うことで、損失を賄う保障をいつでも即座に受けられるという性質があることの例えです。
保険の種類とそれぞれの選び方
保険は目的によって商品を選びます。一つの目的に一つの保険を選ぶというシンプルな発想で保険商品を見ていくと分かりやすいでしょう。
商品によってはいくつかの目的が一つに集約されているものもあります。そのような商品でも目的に照らし合わせながら検討してみると理解しやすくなります。
生命保険の選び方
生命保険には3つの基本と3つの形があります。複雑な印象を受けることがある保険商品ですが、ベースは同じです。基本を組み合わせ特約といわれるものを付加することでさまざまな種類の商品となっています。
基本その1.死亡保険
基本の1つめは「死亡保険」です。これは死亡または所定の高度生涯状態になった時に支払われるもので、定期保険や終身保険がこれにあたります。
基本その2.生存保険
基本の2つめは「生存保険」です。契約時から保険の満期まで生存していた場合に保険金が支払われるものです。こども保険の祝い金部分や年金保険がこれにあたります
基本その3.生死混合保険
基本の3つめは「生死混合保険」です。死亡や所定の高度障害状態になった時には死亡保険金が支払われ、特定の期間まで生存していた時には生存給付金や満期保険金が支払われます。養老保険がこれにあたります。
形その1.定期保険
形の1つめは「定期保険」です。保険期間を定めてその期間に死亡や高度障害にあった場合に保険金が受け取れるのが定期保険です。
保険料が掛け捨てタイプのために安い保険料で大きな保障を確保することができます。生活を支えていた方が亡くなった後の残された家族の生活費リスクや大きな事故などの高度障害リスクを目的とした保険です。
形その2.終身保険
形の2つめは「終身保険」です。期間を定めず一生涯続く死亡保障が受け取れるのが終身保険です。
保険料の一部を将来の保険金の支払いのために積み立てられ、解約した場合には規定の解約返戻金が支払われることから貯蓄性のある保険とも言われます。
貯蓄性がある分、掛け捨てである定期保険に比べると保険料は高めです。葬儀代としての加入、一時払いを利用した相続対策、死亡保障と貯蓄機能を生かした教育費や老後対策などを目的にした加入が考えられます。
※短期間での終身保険の解約は返戻率が低いことがあるので注意が必要です。
形その3.養老保険
形の3つめは「養老保険」です。期間を定めてあるのは定期保険と同じですが、死亡保障だけでなく満期時には満期保険金を受け取ることができます。
死亡保険金と満期保険金は同額で、貯蓄性の高い保険のため保険料は高めに設定されています。一時払いタイプの養老保険は利率も高く、金融商品として人気のあった時期もありました。ところが現在は低金利の影響による運用利回りの低下から、一時払いの商品など貯蓄保険の取り扱いを控える傾向にあります。
形のアレンジ1.定期付終身保険
定期保険と終身保険を組み合わせたものが「定期保険特約付終身保険（定期付終身保険）」です。
一生涯続く貯蓄性のある終身保険と割安な保険料で高額な保障が受けられる定期保険を組み合わせることで、死亡リスクの高い時期でも保険料を抑えつつ大きな保障を備えることができます。
形のアレンジ2.利率変動型積立終身保険（アカウント保険）
保険料を保障部分と積立部分に振り分けることができるのが「利率変動型積立終身保険」です。アカウント保険とも呼ばれています。
死亡保障や医療保障など、必要な保障に振り分ける保険料を自由に組立てたり変更したりすることができるため、保険契約後の状況の変化に応じて保証の見直しや保険料の変更を行うことができます。
自由度の高い商品である反面、管理や見直しをおこたると保障と積立のバランスが崩れることもありますので注意が必要です。
形のアレンジ3.収入保障保険
定期保険での保険金の受け取り方を年金のようにしたものが「収入保障保険」です。高額な死亡保険金を一括で受け取っても、使い道や保管をどうしたら良いか悩むことがあります。その保険金を決まった期間、年金のように受け取れるのが収入保障保険です。
子供が成長するにつれて万が一の時に必要な金額は減っていきます。収入保障保険は子供の年齢によって年金受取総額が減っていく低減定期タイプとなっているため、割安な定期保険の中でもより保険料を抑えられる効果があります。
選ぶポイント 複数世帯の場合
生命保険は組み合わせによって自分のライフステージにあった保障を得ることができます。何より大切なのはライフプランに合った保障を選ぶということです。
保険を選ぶ際は、家族構成や年齢、家族の成長に合わせてその時々の必要保障額を割り出すことから始めましょう。子供がいる場合は、その子供が成長するにつれ必要な教育費は減っていきます。また、扶養する家族が1人減ることで必要な生活費も変わっていきます。
ライフステージの変化は保険の見直しのチャンスですので、加入している保険は数年ごとに目を通すようにしましょう。
選ぶポイント 単身世帯の場合
若いから、1人暮らしだからと言って生命保険が不要だとは限りません。生命保険には死亡保障だけではなく高度障害状態になった時も受け取れる保険金があります。
交通事故や不治の病などで大きな障害を負い、寝たきりになってしまうリスクは年齢に関係なくいつでもあるものです。
そんなリスクを見越し、障害者年金の金額では足りない部分を割安な定期保険でカバーし、結婚などを機に見直しをするように心がけてはいかがでしょうか。
医療保険の選び方
医療保険は病気やケガで入院や手術をした時に保険金が支払われる保険です。主契約に加えたくさんの特約が用意されているため、何を選んで良いか悩んでしまう方もいるでしょう。
選ぶポイントを次の4つに絞って考えていきましょう。
高額療養費制度
医療保険を考える上で忘れてはならないのが「高額療養費制度」です。私たちは健康保険制度によって病院で実際に支払う医療費が減額されており、70歳までであれば3割の負担で済んでいます。それに加え高額療養費制度によってひと月の医療費の上限が定められています。（入院時の食事代や差額ベッド代は除く）
例えば、年収約370万円から770万円の方が入院によって100万円（3割負担分は30万円）の医療費がかかった場合の実質負担額は次の計算式から割り出せます。
計算式：8万100円＋（医療費—26万7,000円）×1％＝ひと月の上限額
8万100円＋（100万円—26万7,000円）×1％＝8万7,430円
これを踏まえた上で足りない金額を医療保険でまかなうのが基本的な考え方です。
入院日額を決めるポイント
入院日額は入院1日につき支払われる保険金です。短期の入院や業務中の労災認定を受けた入院であれば良いのですが、そうでない場合には通常と同じ給与が支給されない可能性があります。その際に利用できる制度として、健康保険から支払われる傷病手当金制度があります。
これは標準報酬月額のおよそ3分の2の金額を1年6ヵ月間受け取れるものですが減った分の3分の1は家計の経済的リスクになります。これに加え入院によってかかる身の回り品の出費、高額療養費制度でまかなえない医療費なども踏まえると必要な日額が見えてきます。
差額ベッド代が必要になるケース
出産を見越した女性の場合、切迫早産などで事前に入院が必要になるケースがあり状況によっては個室の利用を勧められる場合があります。また病気の種類や治療形態によっては個室である方が安心して過ごせる場合もあるでしょう。
自身が入院した時を想定し、精神的にも安心していられるように差額ベッド代を支払っても良いと考える方は、保険料との兼ね合いを見ながら日額を多めに設定しても良いかもしれません。
どんな特約をつけておくのが安心か
医療保険にはさまざまな特約があります。女性医療特約は先に述べた出産時のリスクや女性特有の病気で入院した場合に入院日額や手術給付金が追加で支払われる特約です。
先進医療特約は全額実費負担になる先進医療を受けた際に、特約保険金の範囲内で負担分が支給される特約です。高額な保障を受けられるにも関わらず、保険料負担は100円前後と低めに設定されています。
成人病特約は生活習慣病特約や3大疾病特約、5大疾病特約などとも呼ばれています。がん、脳疾患、心疾患、高血圧症、糖尿病などの所定の状態になった時に給付が受けられるものですが、保険会社によって条件や疾病の範囲に違いがありますのでしっかり確認してリスクに備えましょう。
がん保険の選び方
2人に1人がかかると言われている「がん」は発症箇所や発見の時期によって治療もさまざまです。できる限りの治療を受けて完治を目指すための備えになるのががん保険です。
入院より通院
がんの治療方法として、入院よりも通院による患者数が年々増えています。入院費用を医療保険でカバーするだけではなく、同時に通院日額について目を向けることが必要です。
診断一時金の規定は保険会社によってさまざま
がんと診断された時に受け取れる「診断一時金」ですが、取り扱いの保険会社によって規定が異なります。確認しておきたいポイントとして、「上皮内がん」の場合の対応があります。
上皮内がんはまだ皮膚の奥まで広がっていないため手術で取ることが可能で、転移の可能性もほとんどなく一般的ながんに至っていない状態です。上皮内がんに関しては一時金が給付されない商品もあるので確認が必要です。
もう一つのポイントは診断一時金の支払い回数です。がんは再発の可能性も考えられます。商品によって加入期間中の支払い回数や金額、支払う間隔などに違いがあります。
抗がん剤に関する保障
先に述べたようにがんは通院での治療が増えています。その治療として抗がん剤を使われるケースが多くあります。
抗がん剤は種類によって治療にかかる回数や金額が違ってきますので、通院保険金をつけていてもその金額の範囲内でおさまらない可能性もあるでしょう。
大きな一時金か組み合わせか
最終的にがん保険を検討する時の大きなポイントは、診断一時金の額を大きくしてそれをがんに対する治療費として使っていくのか、入院や通院、手術、抗がん剤といった個々の保障を細かく組み合わせて加入するのかということになります。
保険料とのバランスと公的医療保険でまかなえる治療であるならば高額療養費制度が利用できるという点をふまえて、複数の商品を比較検討してみましょう。
介護保険の選び方
介護が必要な状態となった時に一時金や年金で給付金が受け取れるのが介護保険です。
高額介護サービス費
公的医療保険の高額療養費制度と同じように、介護に関してもある一定の金額を上限に1ヵ月の自己負担額が設定されています。
所得区分によって段階がありますが市町村民税を払っている世帯で4万4,400円が上限となっています。これに加え施設入所をしている場合の食費と居住費に関しても、所得の段階によって基準額と上限額が設定されています。
この仕組みや金額をしっかりとおさえ、必要な金額を想定するのが大切です。
介護状態に関する規定は2種類
介護保険の対象となる介護状態は商品によって大きく2つに分類されます。1つは公的介護の要介護認定と連動した要件で保険金が支払われるタイプです。その中でも要介護2で支払われる商品もあれば、それ以上の要介護状態でないと支払われない商品もあります。
2つめは保険会社独自の認定基準による要件です。こちらのタイプで加入する場合には保険会社ごとの認定の基準をしっかり見定める必要があります。
どちらにしても基準がゆるい商品は保険料が高くなる傾向にありますので、必要な介護に対しての自己負担がどの程度になるかを把握しておきましょう。
保険金の受け取り方の違い
介護保険の保険金の受け取り方は大きく分けて3つあります。要件を満たした時に一時金として受け取るタイプ、年金として受け取るタイプ、一時金を受け取った後に年金としても受け取るタイプです。
介護が必要になった時に自宅をバリアフリー化したり、入居一時金を必要とする民間の施設に入ったりする場合には一時金を手厚く用意する必要があります。また、将来受け取れる公的年金の額によっては月々の不足分が生じる場合もあり、このような場合には年金として受け取れるのが好ましいでしょう。
どちらにしても将来の公的年金を含めた収入と利用できる公的支援、自分が希望する介護時の過ごし方をふまえて金額と受け取り方を検討する必要があります。
保険の見直しを相談したいときは？
実際に加入している保険が自分のライフプランに合ったものなのか、死亡リスク、病気リスク、将来リスクに合った保険に加入しているか？などを総合的に判断し見直しをするのは、労力もかかり面倒だと感じる方も多いでしょう。
そんな時に頼りになるのは良い相談相手です。身近な保険の相談窓口とそれぞれの特徴を解説します。
ほけんの窓口
1995年に創業した「ほけんの窓口」は、来店型保険相談のパイオニアとも言える老舗の相談窓口です。全国に715店舗（2018年6月現在）を有し、保険相談の窓口として銀行との提携数も伸ばしています。
生・損保合わせて40社以上の取扱保険会社を持つため誰が相談に行っても現在加入している保険商品の特徴を把握できるという強みがあり、それぞれのライフデザインにあった情報提供を主とし、本人の意向に沿って確認していくという特徴があります。
保険見直し本舗
2001年創業で店舗数が全国に257店舗、取扱保険会社は40社以上という規模の大きな相談窓口です。相談からアフターフォローまですべてのサービスは無料で受けられ、複数の保険会社の商品に加入してもワンストップでフォローをしてくれるという特徴があります。
また、相談を受けるコンサルティングアドバイザーとして173名のMDRT成績資格保有者が在籍しています。
※MDRT：卓越した生命保険・金融プロフェッショナルが所属する世界的な組織
ほけんの110番
2006年に創業された日本生命グループの企業です。店舗数は28都道府県98店舗（2019年9月時点）と全国展開とまではなっていませんが取扱保険会社は40社以上で、「生涯を通じてお客様を守り続ける会社」を目標にライフプランにあったコンサルティングをしています。
来店だけではなく訪問相談にも対応しており、アフターフォローまでしっかり対応してくれます。
ライフプラザパートナーズ
2003年に創業された日本生命グループの総合保険代理店です。訪問相談が基本で取扱保険会社は約50社にも及びます。コンサルティングスタッフをFA（ファイナンシャルアドバイザー）と呼びMDRT会員も多く所属しています。
大きな特徴として、全国に40ヵ所ある営業拠点でお客様向けの資産運用に関するセミナーが実施されています。
保険のビュッフェ
2009年に設立された株式会社FPパートナーを母体としたFP（ファイナンシャルプランナー）による無料「保険相談」を予約するサービス会社です。全国50拠点以上に展開し取扱保険会社は21社です。
経験豊富なFPが多く所属し相談場所も来店、ご自宅、勤務先、レストランなど自由に設定することができます。YouTubeで「保険のビュッフェchannel」を運営していることや、FP検索や相談予約がウェブでできるのが特徴です。
ライフプランからリスクを判断し保険を検討しよう
さまざまな側面から保険の選び方や特徴を見てきました。保険はなんとなく複雑で難しいという印象を持つ方もいますが、基本の形はシンプルです。
「何のために保険に加入するのか？」を考えるには将来に渡るライフプランからリスクを想定する必要があります。そしてまず覚えておきたいのは、社会制度でまかなえる保障が非常に多いということ。民間の保険は社会保障の補填という意味合いで考えてみると、上手な保険の選び方が見えてくるのではないでしょうか。
文・高村浩子（ファイナンシャルプランナー）／fuelle
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