米国で始まったバーゲンセールの日＝「ブラックフライデー」。ここ数年で日本にも普及して、大型セールが開催されています。
ブラックフライデー、金曜日の大型セールでみんなが黒字に
ブラックフライデーは、最近では一般的に、11月の第4木曜日（米国の祝日「感謝祭」の日）の翌日に当たる金曜日（Friday）を指すとされます。この金曜日に小売店を中心に大規模な割引セールが行われ、各店舗が「黒字（Black）」を出すので、ブラックフライデーとよばれるようになりました。米国ではブラックフライデーが年末商戦の始まりともされます。
感謝祭の翌日に大規模なセールを行うという習慣は2000年代から始まったようで、だんだんと周知されるようになりました。競争も激しくなって通常よりも早く店舗をオープンするプレッシャーが高まる中、2011年には、ベスト・バイやメーシーズ、ターゲットといった小売店が日が変わると同時の深夜0時に開店するほどの注力ぶりだったようです。
オンラインショッピングも活発に
ブラックフライデーは活況を呈していますが、同時に時代に合わせて変化も見せつつあります。それがオンラインショッピングの台頭です。
全米小売業協会（NRF）によれば、2018年にブラックフライデーを含む感謝祭の週末5日間で、人々がプレゼントや特売品などの購入に費やした金額は平均約313ドルでした。これは前年同期の約335ドルからは減少しました。一方で、店舗とオンラインの両方でショッピングを楽しんだ人の数は8,900万人と前年比約40％の増加を見せました。また、店舗とオンラインの両方で買い物をした人の支出は、店舗もしくはオンラインのいずれかだけで買い物をした人よりも、平均して最大93ドル多かったそうです。
オンラインでのショッピングが最も活発だったのが「サイバーマンデー」と呼ばれる日で、これはブラックフライデーの直近の「月曜日（Monday）」を指します。サイバーマンデーが登場したのは2005年ごろで、インターネット通販を行っている各社が感謝祭明けの月曜日にオンライン上でショッピングを楽しむよう打ち出したのが始まりのようです。
NRF（National Retail Federation）によれば、オンラインで買い物をする人が最も多かった日はサイバーマンデーで6,740万人。2番目に多かった日はブラックフライデーで6,520万人でした。実際に店舗に足を運んで買い物を行った人が最も多かったのは、やはりブラックフライデーで6,700万人超でした。
アドビ・アナリティクスの試算によれば、2018年のサイバーマンデーでの売り上げは79億ドルと前年比で約19％の増加を見せ、過去最高を記録しました。売り上げが伸びた要因のひとつに、携帯端末を通じた商品の購入があります。携帯端末で商品を購入し、実店舗でそれを受け取る「BOPIS」という購入方法を利用する人が増加しているのです。
中国のネットショッピング、11月11日の「独身の日」が大賑わい
ネットでのショッピング天国といえば、最近では中国のアリババが毎年11月11日に行っている「独身の日商戦」も有名でしょう、アリババによれば、2009年に始まったこのイベントも、2018年の売り上げは前年比27％増の2,135億元（現在のレートで約3兆2,000億円）に達しました。これは、楽天の2018年度の国内EC流通総額に匹敵する金額です。日本の楽天もブラックフライデーにあわせて大型セールを実施して、好評を博しているそうです。
実店舗ではイオンが2016年から「ブラックフライデー」に合わせて大規模なセールを行っています。2018年は食品や日用品、衣料、家電などを対象にしてセールを行いました。
特売品やタイムセールなど買い物が楽しめるブラックフライデーやサイバーマンデー。今年も年末商戦のスタートが楽しみですね。（提供：JPRIME）
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