投資信託は代表的な投資商品であり、長期保有は資産運用の王道と言われている。幅広い銘柄に分散投資を行う投資信託は比較的リスクも低く、また、経済は長期的には拡大する傾向にあるため、長期保有によって安定したリターンを期待できるからだ。老後資金や教育資金の確保、FIRE(経済的自立と早期退職)などを考える人にとって、資産形成の大きな味方となる。今回は、投資信託を長期保有するメリットや方法、ポイントなどを紹介していこう。

目次

  1. 1. 投資における長期保有とは
  2. 2. 投資信託を長期保有するメリット
  3. 3. 投資信託を長期保有する方法
  4. 4. 投資信託を長期保有するときのポイント
  5. 5. 長期保有に適した投資信託の特徴
  6. まとめ:投資信託の長期保有で着実な資産形成を進めよう

1. 投資における長期保有とは

投資信託を長期保有するメリットは?方法やポイントも解説
(画像=PIXTA)

投資にはさまざまなスタイルがあるが、時間という点で分けると、長期保有と短期保有の2つがあり、狙える利益が異なる。まずは、投資における長期保有の特徴を整理する。

1.1.長期投資と短期投資、目安となる期間は

投資における長期保有の定義を確認していこう。長期保有とは、短期間で売買することなく、長期にわたって投資商品(本稿であれば投資信託)を保有し続けることだ。長期保有は、長期投資と言い換えてもいいだろう。

長期保有の対となる言葉に、短期保有(短期投資)がある。こちらは、短期間のみ投資商品を保有することだ。短期保有の典型例は、1日のなかで売買が完結するデイトレードだ。

「何日未満が短期保有に該当し、何日以上が長期保有に該当するか」という基準は明確に決まってはいないものの、年単位で保有することを長期保有と呼ぶケースが多いだろう。

投資信託は長期保有を前提とすることが多いが、なかには短期保有(数日〜数週間を目処)を前提にしているものも存在するため、購入前に必ず確認したい(詳細は5.3. にて後述)。

1.2. 長期保有と短期保有の違い

長期保有と短期保有では、リターンの狙い方が大きく異なる。

そもそも資産運用におけるリターンには、資産の値上がり益であるキャピタルゲインと、資産の保有中に継続的に得られる利益であるインカムゲインに分けられる。キャピタルゲインは、ボラティリティ(資産の変動幅)が大きいほど、得られる利益が増える。インカムゲインは、保有期間が長いほど、得られる利益が増える。

▽投資対象とキャピタルゲインとインカムゲインの例

投資対象キャピタルゲインインカムゲイン
投資信託売却益分配金
債券売却益利息
不動産売却益家賃収入

長期保有は、保有期間の長さを活かしてインカムゲインをこつこつ積み上げることができる。例外はあるものの、債券や不動産など定期的にインカムゲインが発生する資産は、長期保有することが王道的投資手法と言える。

また、長期保有はキャピタルゲインも期待できる。投資対象の価格上昇をじっくり待つことができるからだ。もちろん、長期保有したからといって必ず値上がりするわけではないが、インカムゲインとキャピタルゲインの両方を狙いやすいのが、長期保有の大きな特徴と言える。

一方、短期保有は原則として、キャピタルゲインを狙う投資方法だ。なぜなら、短期保有は保有期間が短く、得られるインカムゲインに限界があるからだ。したがって、短期保有にはボラティリティ(資産の変動幅)が低い投資商品は向いていない。インカムゲインが得られない投資商品に投資して、価格がまったく動かなった場合、売買の手数料分だけ損をすることになる。

2. 投資信託を長期保有するメリット

それでは、投資信託を長期保有するメリットには、どのようなことが挙げられるのだろうか。今回は5つのメリットを紹介していこう。

2.1. 投資信託の長期保有のメリット1:複利効果を得られる

1つめのメリットは、複利効果を得て効率的に資産を増やしやすくなることだ。複利効果とは、運用で得た利益を分配金として受け取らず再投資することで、利益が利益を生み、雪だるま式に資産が増えていく効果のことだ。複利効果の有無は、運用パフォーマンスを大きく左右する。

複利運用(複利効果を狙う運用)のシミュレーションをしてみよう。100万円で購入した投資信託が、毎年10%のリターンをあげ、そのリターンをすべて再投資に回す場合、下記の表のようになる。

▽複利運用のシミュレーション

年数その年の投資元本(万円)その年の投資成果(万円)投資総額(万円)
1年後10010110
2年後11011121
3年後12112133
4年後13313146
5年後14615161
6年後16116177
7年後17718195
8年後19519214
9年後21421236
10年後23624259
※計算を簡素化するために、税金・手数料は含めないものとする

100万から始まった投資が、10年後の「投資総額」は259万円まで増えた。リターンの再投資によって、「その年の投資元本」と「その年の投資成果」は年を経るごとに大きくなり、投資総額も雪だるま式に増えていったということだ。

一方、単利運用の場合の10年後はどうなるだろうか。前述のシミュレーションと同様に100万円で購入した投資信託が毎年10%のリターンをあげるが、リターンは再投資しないものとして考えてみよう。投資期間10年で、投資元本は100万円、投資成果は100万円(10万円×10年)となり、投資総額は200万円だ。複利運用の10年後(259万円)より約60万円少ない。

さらに、投資期間と複利効果には相関性があるということも重要だ。投資期間が長いほど複利効果も大きくなりやすい。つまり、投資信託は長期保有するほど複利効果を発揮させやすくなり、結果として運用パフォーマンスが向上しやすいと言える。

複利効果を得やすい具体的な投資方法としては、分配金を出さないタイプの投資信託を購入する、あるいは分配金を受け取ったら再投資することが挙げられる。分配金は、投資信託の運用によって得た収益を分配するものだ。分配金を出さないタイプの投資信託の場合、収益を投資信託の純資産に上乗せして運用を続ける。そのため、投資信託全体の運用により複利効果が得られるというわけだ。

2.2. 投資信託の長期保有のメリット2:収益率が安定する

2つめのメリットは、収益率の安定が期待できることだ。投資信託であれば、長期保有することで、その投資信託の運用リスクが小さくなる。保有期間を長くすることで、運用成績の悪い時期といい時期がならされるのだ。

たとえば、日経平均株価との連動を目指す投資信託を購入したとする。日経平均株価は、大きく上昇する年もあれば、大きく下落する年もある。少ししか上昇しない年もあれば、少ししか下落しない年もある。投資信託を購入した年が、たまたま、大きく下落する年になる可能性は否めない。

もし、損切りとして短期保有で解約すれば、その投資は損失を出して終了となる。しかし長期保有していれば、いずれは日経平均株価が上昇する年や、少ししか下落しない年も経験することになり、結果として1年あたりの平均的な収益率は安定していく傾向がある。

長期保有したらといって必ず利益がでるわけではないが、価格変動リスクが小さくなるということは、多くの人にとってメリットと言えるだろう。

2.3. 投資信託の長期保有のメリット3:コストを抑えることができる

3つめのメリットは、コストを抑えて運用できることだ。投資信託は、運用パフォーマンスがどうなるかは確実でない一方、コストは必ずかかる。言い換えれば、コストは運用パフォーマンスを蝕むのだ。効率的な資産形成には、なるべくコストをかけないことがポイントだ。売買コストと保有コストに分けて解説しよう。

投資信託における売買コストは、売買手数料だ。短期保有の場合、売買する度に手数料がかかる。一方、長期保有であれば、売買コストがかかるのは、購入時と将来の売却時の2回のみだ。投資信託のなかには購入手数料が無料のタイプもあるが、有料の場合は、売買回数が少ない長期保有のほうがトータルの売買コストを抑えることができる。

一方、投資信託における保有コストは、信託報酬だ。投資信託のなかには、保有コストが高い商品もある。市場の指数(インデックス)よりも大きなリターンを目指すアクティブファンドやレバレッジ型と呼ばれる投資信託などがそれにあたる。なかには比較的短期保有を想定する投資信託もあり、これまでの解説には当てはまらないだろう。

対して、長期保有に適したインデックス型の投資信託であれば、信託報酬は基本的に低く抑えられており、長期保有は短期保有に比べて保有コストがかからないと言えるだろう。

2.4. 投資信託の長期保有のメリット4:投資後の値動きに一喜一憂せずにすむ

4つめのメリットは、投資後の値動きに一喜一憂せずにすむことだ。投資後、含み益や含み損が出ると、逐一反応し、投資方針がぶれてしまう投資家は少なくない。入念なリサーチを経て購入した投資商品であるにもかかわらず、購入直後に下落したら、とたんに売却してしまう人もいるだろう。

しかし、売却後、その商品がすぐに値を戻し、さらに高値を更新することもありうる。この場合「拙速な対応をしなければ良かった」と後悔することになるだろう。

一方、最初から長期保有を前提とすれば、短期的な値動きに惑わされることなく、腰を据えた投資ができる。前述のような、いわゆる「狼狽売り」の発生確率を下げることができる。日々の騰落に一喜一憂しなくてすむため、心理的負担の減少にもつながる。

もちろん、投資信託の資産状況は定期的に確認したほうがいい。しかし長期保有すると決めていれば、頻繁に値動きを確認する必要はない。短期保有と違い、投資に対する時間と工数を必要以上に割かなくていいことも、長期保有のメリットだ。

2.5. 投資信託の長期保有のメリット5:初心者でも始めやすい

5つめのメリットは、初心者でも始めやすい点だ。とくに投資信託の長期保有は、初心者が始めやすい投資方法と言われる。

短期保有は、細かく売買を繰り返す投資スタイルのため、資金効率が高く、少ない投資元本でも、短期間で大きな利益をあげることができる。

ただし、それは「毎回の投資の成功確率が高い」という仮定の話であり、毎回の投資の成功確率が低ければ、取引を繰り返せば繰り返すほど投資元本は目減りしてしまう。

一般的に短期保有は、高い運用スキルや綿密なリスクコントロールなどが必要とされており、資産運用初心者が実践するのは難しい。

一方、長期保有はそこまで綿密な売買タイミングが求められず、購入後は基本的にやることはなく、コツコツとインカムゲインが積み上がったり、キャピタルゲインを取れたりするタイミングを待てばいい。

3. 投資信託を長期保有する方法

では、投資信託を長期保有する方法としては、どのようなものがあるのだろうか。投資信託の購入方法は、大きく分けて「一括投資」と「積立投資」があり、それぞれの特徴をまとめておく。

3.1. 一括投資とは

一括投資は、まとまった資金で一度に買う購入方法だ。一括投資が適しているのは、基準価額(投資信託の値段)が上昇していく見通しがある場合だ。なるべく早く購入したほうがリターンは大きい。

また、資産運用の世界では原則として規模の経済が働くため、動かす金額が大きければ大きいほど手数料負担が下がる傾向だ。投資コストの点でも有利となることが多いことを覚えておこう。

3.2. 積立投資とは

積立投資は、一定のルールで定期的に買い続けていく購入方法だ。積立投資の方法には「定額購入方法(ドルコスト平均法)」や「定量購入方法」がある。

定額購入方法は、毎回一定金額ずつ買い付ける方法だ。購入口数は基準価格に応じて変化し、基準価格が安いときに多くなり、高いときに少なくなる。また、定量購入方法は、毎回一定の量(口数)を買い付ける方法だ。買い付け金額は基準価格が安いときに下がり、高いときに上がる。

いずれの方法でも購入価格は平均化されるが、定額購入法のほうが平均購入価格を抑えることができると言われており、「積立投資」というと定額購入法を指すことが多い。

3.3. 一括投資に対する積立投資のメリット

一括投資と積立投資は、どちらが優れ、どちらが劣っているというものではないが、積立投資には次のようなメリットがある。

まず、積立投資は、基準価格が高いときに購入してしまう高値づかみのリスクを減らすことができる。もし一括投資で高値づかみをしてしまうと、投資額が大きい分、その後の含み損も大きくなる。

また、積立投資で「毎月◯万円の投資信託を購入する」とルールを決めてしまえば、日々の騰落に一喜一憂しなくてすむというメリットもある。手元にまとまった資金がなくても投資を開始できる点も、積立投資のメリットだ。

4. 投資信託を長期保有するときのポイント

投資信託の長期保有を始める前に、知っておきたい制度や、決めておきたいことがある。今回は3つのポイントを紹介しよう。

4.1. 投資信託の長期保有のポイント1:非課税制度(NISA・iDeCo)を活用する

1つめのポイントは、非課税制度の活用だ。代表的なものはNISA(少額投資非課税制度)とiDeCo(個人型確定拠出年金)で、これらに共通する大きなメリットは、本来なら20.315%もかかる運用益への税金が非課税になることだ。

仮に、非課税制度を利用しない投資で利益100万円を確保した場合、税金として20万3,150円が徴収され、手残りは79万6,850円になってしまう。しかし、NISAやiDeCoを利用すれば、利益100万円を丸々手にできるというわけだ。

手残りが増えるのはただでさえ喜ばしいことだが、投資信託の長期保有においては複利効果の面でメリットが大きい。先述のとおり、投資期間と複利効果には相関性があり、投資期間が長いほど複利効果も膨らむからだ。つまり、投資信託を長期保有するなら、非課税制度で投資信託を運用したほうが、長期的なパフォーマンスは向上しやすい。

ただし、非課税制度には投資限度額や受け取り方などの制約もある。利用を検討するときは制度内容を十分理解しておきたい。

【参考】NISA特設ウェブサイト
【参考】iDeCo公式サイト

4.2. 投資信託の長期保有のポイント2:運用状況を定期的に確認する

2つめのポイントは、運用状況の定期的な確認だ。保有している投資信託がどのような運用パフォーマンスをあげているのか、純資産の増減はどうなっているのか、ファンドマネージャーは投資家に向けてどのような発信をしているのかなどは、定期的に確認するようにしよう。

投資信託の運用会社は、運用状況やその結果に関する資料を定期的に公開している。代表的なものは、毎月の運用状況が記載されている「月次レポート」だ。ほとんどの投資信託で発行されているので、保有商品のレポートを調べてみるといいだろう。

また、原則的に投資信託の決算期ごとに作成される「運用報告書」も確認しておきたい資料のひとつだ。

4.3. 投資信託の長期保有のポイント3:投資の出口戦略を明確にする

3つめのポイントは、投資の出口戦略を明確にすることだ。長期保有する投資信託を「いつ」「いくらで」「どのように」売却するかを決めておきたい。「目標金額を達成したら全額を売却する」「10年後以降、毎年◯万円ずつ売却していく」など考え方はさまざまだ。

出口戦略がないと、投資のやめどきがわからず、何のために投資をしてきたかわからなくなってしまう。投資を始めるときに決めておくのがベストだが、スタート時にそこまで考えている人は多くないだろう。長期保有を始めてからでも、少しずつ出口戦略を明確にしていきたい。

5. 長期保有に適した投資信託の特徴

最後に、長期保有に適した投資信託を選ぶには、どのような点に着目すればいいのかを考えたい。今回は4つの特徴を解説する。

5.1. 長期保有に適した投資信託の特徴1:手数料が安い

まずは、手数料の安さだ。先述のとおり、コストは運用パフォーマンスを確実に蝕むからだ。手数料が安い投資信託の代表例としては、日経平均株価などインデックスに連動することを目指すインデックスファンドが挙げられる。反対に、インデックスを上回る運用成績を目指すアクティブファンドは、手数料が高い傾向にある。

ただし、手数料が高くても、パフォーマンスが見合っていれば問題はない。「投資信託の長期保有はインデックスファンドが合理的」という意見は多いが、長期間に渡ってインデックスを大きく上回る運用パフォーマンスをあげるアクティブファンドがないわけではない。アクティブファンドを選ぶときは、手数料と運用パフォーマンスを見比べて判断したい。

5.2. 長期保有に適した投資信託の特徴2:決算回数が少ない

コストを抑えるという観点から考えると、決算回数が少ないことも重要だ。決算回数が多ければ、その度に決算対応のコストがかかる。運用報告書の作成・交付もそのひとつだ。決算回数が多いと手数料が高くなりやすい。投資信託の購入前に決算回数を確認しておこう。

5.3. 長期保有に適した投資信託の特徴3:運用タイプが長期保有に向いている

次に、投資信託の運用のタイプに目を向けたい。重要なのは、長期保有に向かない運用方法の商品を選ばないことだ。

投資信託のなかには、対象指数に対してレバレッジをかけた値動きを目指すタイプ(レバレッジ型やブルベア型と呼ばれることが多い)が存在する。たとえば、「日本の株式市場全体の日々の値動き(日々の騰落率)の概ね4.3倍程度となることを目指して運用する」といった具合だ。

このような投資信託は、商品説明資料に明記されているわけではないものの、短期保有(数日〜数週間を目処)を前提に考えたほうがいいだろう。なぜなら、予想が外れたときは短期間で大きな損失を抱えてしまううえ、対象指数が元の水準に戻っても投資信託の基準価額は元に戻らないためだ。

なぜ基準価格が元に戻らないのか、前述の4.3倍のレバレッジ型投資信託(便宜的にAと呼ぶ)を例に考えてみよう。

Aの対象指数について、購入日は100だったが、1日後に90に下落し(10%の下落)、さらに2日後に90から100に戻った(約11%の上昇)としよう。Aの基準価額は、この対象指数と連動し、4.3倍の値動きをする。購入日の基準価格を100とすると、1日後、2日後の値動きは次のようになる。

・1日後の値動き:10%の下落×4.3倍=約43%の下落(100→57)
・2日後の値動き:約11%の上昇×4.3倍=約47%上昇(57→84)

2日後の基準価格は84となり、元の水準(100)には戻らないのだ。

このように、レバレッジ型投資信託は、対象指数が上がり続けないと、時間の経過とともに基準価額が下がってしまうため、短期保有が原則なのだ。投資信託のなかには短期保有向きの商品もあるので、長期保有を希望する場合は選択しないようにしたい。

5.4. 長期保有に適した投資信託の特徴4:償還期限が近くない

最後に気をつけたいのは、投資信託には償還期限が設定されている場合があるという点だ。

「償還」とは、投資信託の運用を終了させ、信託財産の清算を行い、投資家に償還金を返還することだ。償還期限になると必ず償還されるわけではなく、運用会社の判断によって延長されることもあるが、そのまま償還される可能性もある。

償還期限が無期限、あるいは償還期限まで余裕のある投資信託であっても、繰り上げ償還になってしまう可能性はある。しかし、長期保有を目的に投資信託を購入するにあたって、わざわざ償還期限が迫っている投資信託を選ぶ合理性は低いだろう。

まとめ:投資信託の長期保有で着実な資産形成を進めよう

投資信託の長期保有のメリットは、複利効果を得やすく、運用の利益を再投資して雪だるま式に資産を増やすことが狙える。NISAやiDeCoといった非課税制度を活用すれば、複利効果はさらに膨らみ、長期的なパフォーマンスは向上しやすい。

また、長期保有することで運用成績のいい時期と悪い時期がならされ、収益率が安定化することも期待できる。さほど綿密な売買タイミングが求められず、投資に対する時間と工数を必要以上に割かなくていい点でも、初心者にとって始めやすい投資方法だ。

投資信託の長期保有の商品選びでは、コストがどれくらいかかるのか、運用方法が長期保有に向いているか、といった点は必ず確認したい。投資信託と長期保有をうまく掛け合わせることで、着実な資産形成を進めていこう。

著者:菅野陽平