経営者の8割が人材育成に悩みアリ！　中小企業のための効率的な育成5ステップ

2023/04/20

人材育成に悩みながらも、具体的にどのように取り組めばいいか分からない中小企業の経営者は多い。本記事では、中小企業で人材育成が進みにくい背景にも触れながら、人材育成を成功させる方法を分かりやすく解説していく。中小企業の人材育成の成功事例や活用できる助成金も紹介するので、ぜひ参考にしてほしい。

(画像=tamayura39/stock.adobe.com)

8割の経営者が人材育成に悩んでいる

中小企業庁の「中小企業白書（2022年版）」によると、人材を経営課題と認識している経営者は82.7％で、最も多いという結果だった。経営者が従業員に求めるスキルを見ると、チームワーク68.4％、コミュニケーション力64.6％、職種特有の技術力59.5％の順だ。

また、経営者の人材育成に対する姿勢が、従業員の意欲に大きく影響するというデータもある。経営者が従業員の能力開発に非常に積極的な会社と非常に消極的な会社では、意欲的な従業員の割合は、前者は87.6％、後者は42.9％だった。

さらに、人材育成の方針の明文化や、求める人材像の明確化が、売上高に影響することが分かった。

2015年と2020年の売上高増加率をみると、明文化されており従業員の能力開発計画や方針がある企業は11.6％、能力開発計画や方針がない企業は2.0％だった。また、求職者や従業員に求める人材像を公表している企業は10.7％、具体的な人材像を考えていない企業は1.4％だった。

これらの結果から、経営者が人材育成に取り組むことは、従業員の意欲の向上や売上の増加につながる可能性がありそうだ。

データでは人材育成が従業員の意欲向上や売上増加につながる可能性があるとはいえ、中小企業が人材育成に取り組む際にはさまざまなハードルがある。続いては、中小企業で人材育成が進みにくい背景として、4つの要因を解説する。

「指導できる人間がいない」と嘆く経営者は多い。しかし、実はこの問題は意識改革で解決できる可能性がある。育成する人材がいないのではなく、育成する文化が根付いていないというだけのことが多いからだ。

経営者からの働きかけや仕組みづくり、外部セミナーの受講といった施策を通して、育成する文化が根付いていけば、自然と育成できる人材が育ち、好循環サイクルに乗ることができる。

ノウハウがないというのもよく聞く声だが、どの企業も最初はノウハウがないところからスタートする。人材育成を始め、試行錯誤するうちに、少しずつ企業独自のノウハウが蓄積されていくことになるだろう。また、必要に応じて外部講師やセミナーを活用するのも1つの選択肢だ。

人材不足が深刻な今、従業員は本業で手一杯で、人材育成の時間までとれないと考える経営者も多いだろう。しかし、教える文化が根付いていないことで、非効率が生じたり、人材が定着しなかったりして、ますます時間がなくなるという悪循環に陥っている可能性がある。

このような流れは、どこかで断ち切らなければならない。経営者自らが人材育成に本腰を入れて乗り出せば、意外と時間は捻出できるものだ。

人材育成には、予算をかけないやり方もたくさんある。むしろ、求める人材像の明文化など、予算を書けない取り組みこそ本質的で、大きな改善にいたるケースも多い。まずは自社にとってどのような人材育成が必要かを考え、施策をピックアップした上で、予算内でできることから取り組むといいだろう。