OEM関連銘柄の特徴
OEMの始まりは、1950年代にIBM社で造られた造語で1960代後半からDEC社の制御用ミニコンピューターの販売対象の業界の定義としてアメリカでOEMと言う言葉を渡米して新しく知り次第に使われ始めたのが日本では最初とされている。
ソニーでは1980代前半に3.5インチフロッピーディスクドライブを搭載したワードプロセッサを発売したが、フロッピーディスクドライブそのものの普及や販売戦略として製造業者へOEMとなるように働きかけており、この時「OEM供給」や「OEMビジネス」と言う表現が用いられている。
OEMのメリット
受託企業のメリット
- 自社ブランドの認知度の向上
- 施設稼働率の向上
- 安定受注の確保
- 供給先から受け取るロイヤリティによる収入増
- 販売のための宣伝や営業に関する費用の削減ができる。
- ブランド企業のノウハウや技術を学ぶことができる。
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ロット受注や大量購買により、余計な在庫リスクが低減し、コストダウンが可能になる。
委託企業のメリット
- 新商品の開発コストの削減
- 生産量を柔軟に変動できる
- 商品の充実
- 自社で生産設備を持たないので設備投資にかかるコストを抑え短期間で市場に供給するとができる。
- 在庫を持たない場合、在庫リスクやコストの低減させられる。
- 販売やサービスなどに事業が専念できる。
OEMのデメリット
受託企業のデメリット
- 自社のブランドの構築・育成に繋がらない。
- 生産量が相手先企業の都合に左右される。
- 発注状況が相手先企業の都合のため経営見通しが立てにくい。
- 低価格要請により価格支配権を失いやすい。
- 製品として設計・開発のノウハウが流出する。
- 自社ブランドが市場に浸透しにくい。
- 市場と直接的に接しないためニーズの把握が難しくなる。
- 取り扱うOEM製品が増えると管理の費用が増える。
委託企業のデメリット
- 一定量を買い取る場合、在庫リスクが発生する。
- 自社の開発能力や技術が劣弱していく。
- 生産能力が低下していく。
- 品質問題が生じたとき、自社の信頼を失う。
- 生産場所が自社ではないので離れているなど迅速な対応ができない。
- 継続的なコストダウンが難しい。
- 品質問題が発生した時、原因の追求が十分にできず改善対応が遅れやすい。
スマートフォン関連銘柄
携帯電話にパソコンやPDA（携帯情報端末）の機能が備わったもので、コンピュータを内蔵し、音声通話以外に様々なデータ処理機能を持った携帯電話。電子メール機能やWebブラウザを内蔵し、インターネットに接続することができる携帯電話などをスマートフォンと呼ぶ。アプリケーションを追加して、機能強化やカスタマズができる携帯電話。 ハードウェアに依存するネイティブアプリケーションも利用できる携帯電話。
①エヌアイデイ<2349>
モバイル機器や組込系ソフト開発、生・損保業界に向けたシステム開発、航空業界を対象とするネットワークソリューションを開発。人材の育成にも積極的。
②ソフトフロント<2321>
SIP関連製品サービス開発の設計から製造・保守までカバーする開発作業支援、自社製SIP/VoIP関連ソフトウェアのライセンス販売などを行っている。
③パピレス<3641>
電子書籍配信サイト『電子書店パピレス』と電子書籍レンタルサイト『電子貸本Renta!』などを運営し、スマートフォン向けのアプリケーションソフトを開発。
有機EL関連銘柄
有機エレクトロルミネッセンスとは発光を伴う物理現象であり、その現象を利用した有機発光ダイオードや発光ポリマー製品を一般的に指す。有機ELディスプレイは液晶やプラズマディスプレイやLED照明と同様に次世代照明技術としても期待されている。携帯電話やMP3音楽プレーヤーなどの携帯機器やカーオーディオの画面に、小型の有機ELディスプレイが使用され始めるようになり、有機EL素子材料にはさまざまな材料が試されてきた。蛍光素材・燐光材料・低分子素材・高分子素材がある。ポリマー状の分子を用いたものが高分子材料であり、それ以外の分子を用いたものが低分子材料である。 さらに発光層では燐光材料と蛍光材料に分けられる。
①ブイテクノロジー<7717>
精密機器メーカーで主にフラットパネルディスプレイ用、製造装置、検査装置、測定装置、観察装置及び修正装置の開発・製造・販売・サービス.太陽電池・LED向け装置の開発・販売を行っている。
②キャノン<7751>
自社で大型ガラス基板に適した蒸発源「パラレルショット蒸発源」を開発し、他社と差別化を図っている。
燃料電池関連銘柄
燃料電池の原理は1801年にイギリスのハンフリー・デービーによって考案され、現在の燃料電池に通じる燃料電池の原型は1839年にイギリスのウィリアム・グローブによって作製された。この燃料電池は、電極に白金を、電解質に希硫酸を用いて、水素と酸素から電力を取り出し、この電力を用いて水の電気分解をすることができた。2011年3月の震災以降は人気が高まり、現時点では光熱費の節約になるとは限らない状況にもかかわらず、補助金の予算枠を追加するほどになって価格の低下に合わせ、補助額も低減している。太陽電池・蓄電池と共に装備した住宅を発売する例も見られる一方、これら３電池のさらなるコスト低減の必要性も指摘されている。
①日本触媒<4114>
固体酸化物形燃料電池に使うジルコニア系電解質を量産する。2009年12月に設備を増強し、生産能力を年間200万枚程度とし、日本をはじめ欧米のSOFCシステムメーカーにセルを供給している。
②岩谷産業<8088>
経済産業省が実施する「水素・燃料電池実証プロジェクト(JHFC)」の一環として燃料電池アシスト自転車を開発。
③積水ハウス<1928>
2009年3月から販売を開始した、太陽光発電システムや家庭用燃料電池を搭載した環境配慮型住宅「グリーンファースト」で12月20日現在、家庭用燃料電池システムを住宅業界最多の1,100台を受注した。
