節電銘柄の特徴
2013年9月1日から一般家庭向け料金について、東北電力が平均8．94％、四国電力が同7．80％、北海道電力が同7．73％、それぞれ値上げされた。気温が高い状況が続くうえ、値上げも迫ることから、節電関連の商品を数多く取り扱うホームセンター関連やドラッグストア関連などに再び注目が集まる場面もあると見込まれる。
特に、扇風機については、要注目銘柄。「電力が足りなくなるぞ」「電気料金が値上げされるぞ」ということになると、“節電関連株相場”がやってくる可能性が高い。2011年の東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）以降、消費者の節電意識は高まっている。その時に値上がりした「扇風機関連株」は、山善（8051）、ツインバード工業（6897）、ドウシシャ（7483）など。
一方で、電力需要は、夏とともに冬場もピークを迎える。休止した原発依存度の高い関西電力を中心に、節電対策の必要性が訴えられおり、消費者の冬の節電意識の高さへ影響する。代表例として、石油ストーブへの消費者の冬場への備えの出足は早く、株価は大きく上昇している。
世界で初めて「エコキュート」を商品化した企業コロナ（5909）は、,新潟中越沖地震や石油ストーブ事故、さらにリーマンショックなどの影響で2009年3月期業績は大きく悪化したが、2011年3月期から回復ピッチを速めている。
節電関連銘柄
魅力①：猛暑の恩恵
例年の猛暑により、例年夏場の時期は特に、エアコンや扇風機を中心に、省エネ・節電関連製品が飛ぶようぶ売れる状況が続いている。夏の節電をめぐっては、家電量販店やドラッグストア、雑貨店などで省エネ・猛暑対策商品の売れ行きが伸びている。
魅力②：一般家庭向け電気料金の値上げ
2013年9月から、家庭・商店向けの電気料金が北海道・東北・四国で一斉に値上げになった。これにより、消費者の節電意識は更に高まると想定される。
魅力③：冬の節電に備える暖房関連銘柄
月別の電力使用量では、夏場の8月、9月が大きいのはもちろん、実は1月、2月も電力需要が大きい。冬場の暖房使用が多く、冬の節電に備える暖房関連銘柄へ影響を与える。代表例の石油ストーブでは、防災機能も追加した製品が人気があり、いざとなった時に煮炊きできるタイプの製品の需要が高まっている。ホームセンターや量販店では前年比2～3倍の販売を見込まれている。
節電関連銘柄は多岐に渡り、家電製品だけではなく、大手総合スーパー、食品専門スーパー、コンビニなどがある。
扇風機関連銘柄
扇風機は、モーターにプロペラファンを連結し、モーターによってファンを回転させ、風を発生させる家電製品である。一般的な床置き型に加え、壁掛け、卓上・クリップ、ボックス扇、スリムなど様々なタイプが流通している。2011年には、3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）及び東京電力・福島第一原子力発電所での事故による電力危機で、初夏以降、日本国内各地で（エアコンより省エネの）扇風機の需要が急増、品薄状態となった。
①ツインバード工業<6897>
1951年に新潟県三条市に金属表面処理業として創業し、主にギフト向け家庭用品メーカーとして発展。「健康と笑顔」をキーワードとして商品開発をすすめ、AV機器から美容関連商品まで幅広い。
②ドウシシャ<7483>
家電だけではなく、生活関連商品の企画・開発・製造・小売店への調達を行っている。近年では、エコやクリーン活動などに力を注いだ事業展開をしている。
③山善<8051>
生産財、住設建材、家庭機器の3つの事業分野をコアとする、国内外に100を超える事業所を展開する「専門商社」。
蓄電器関連銘柄
蓄電器とは、相対する二つの電極の間に電荷および電界を閉じ込めて、電気容量を得る回路素子であり、英語ではコンデンサーと言われる。電気容量Cをもつコンデンサーに電圧Vを加えると、Q＝CVの電荷が蓄えられる。対向面積Sの平行板電極の間が誘電率εの誘電体で満たされていて，その対向距離がdであるとき、電気容量CにはC∝εS/dの関係がある。したがって、単位体積当りの電気容量を大きくするためにεの大きい誘電体の使用，dの縮小，Sの拡大などが図られる。
①ウエストHD<1407>
「太陽光発電システム」を中心とした事業を幅広く展開し、グリーンエネルギーとスマートグリッドを推進している。
②因幡電機産業 <9934>
電設資材の専門商社。開発機能とメーカー機能という他社にはないニ面性を持つ技術商社として、豊かな快適な社会作りを目指した事業展開をしている。
石油ストーブ関連銘柄
電気ストーブとは、灯油やガスなどの燃料の代わりに電気を熱エネルギーに変えて利用するストーブの一種である。カーボンヒーターやオイルヒーターなども電気ストーブの一種であり、簡単な構造で作られているため、一般に軽量・かつ小型化されたものが多い。そのため、台所や勉強部屋・あるいは店舗のレジの近くなど特定の狭い箇所で暖を取るために使われる場合が多い。
①コロナ<5909>
1955年（昭和30）に日本で最初の加圧式石油ストーブ〈SB型〉を開発、実用化。コロナの商品をきっかけに、全国に石油ストーブが普及した。その後、様々な分野での技術開発をもとに、石油給湯機をはじめとする住宅設備機器やルームエアコンなどの空調・家電機器の分野へ参入。現在、新潟の工場を中心に３つの製造拠点を持つ。
②リンナイ<5947>
熱エネルギー機器の開発・製造・販売を行い、国内外に44社のグループ会社を展開する（国内14社、海外30社。）
③ダイニチ工業<5951>
新潟を拠点に、石油暖房機器のメーカー。主な製品として、石油暖房機、石油ファンヒーター、業務用石油ストーブ、環境機器、加湿器、煙発生機、発煙用機器等を製造している。
