りそなJリート・アクティブ・オープン 愛称『日本のツボ』
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投信会社名
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新光投信株式会社
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設定日
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平成22年6月24日設定
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運用資産額
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記載なし
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購入時手数料
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2.16％（税抜2.0%）を上限
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信託財産留保額
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なし
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信託報酬
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年率1.08％（税抜1.0％）
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最低申し込み金額
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販売会社が定める単位
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ファンドの特色
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① 主として新光J-REITアクティブ・マザーファンドを通じて、わが国の取引所に上場（上場予定を含む）している不動産投資信託証券に投資する。
②マザーファンドにおいては、個別銘柄の調査・分析に基づいて、相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ、投資信託財産の長期的な値上がり益の獲得を目指しアクティブに運用を行います。
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ファンドのポイント
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主としてわが国の取引所上場の不動産投資信託証券に実質的に投資し、配当等収益の確保と投資信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
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ファンドのリスク
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保有不動産への評価
不動産の賃貸市場や売買市場、金利環境、経済情勢などの影響を受けて、不動産投資信託が保有する物件の賃貸料収入が減ったり、保有物件そのものの価格が下落したりすることで、J-REITの価格の下落や配当金の現象の可能性があります
配当利回り水準に対する評価
不動産投資信託の利益の現象はJ-REITの配当金の現象をもたらし、当ファンドの収益分配金に影響を与える可能性があります。また、J-REITの現象はJ-REITの価格を下落させる要因にもなります。
企業体としての評価
不動産投資信託は、運用会社をはじめとする関係者により運営される企業体と見ることができます。この不動産投資信託の投資・運営の巧拙、財務内容により、J-REITの価格も変動することが考えられます。不動産投資信託では、資金の借り入れや債券の発行により不動産に投資することがあります。
取引所における取引の需給関係により価額変動リスク
一般に有価証券は、新規発行などにより大幅に供給が増加すると取引価格が下落する傾向が見られます。
取引所における取引量が減少または無くなることによる流動性リスク
取引所での売買高が少ない場合や、上場廃止などにより取引所で取引ができなくなった場合は、証券を希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買できないことがあります。
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類似ファンド
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JｰREITリサーチ ニッセイJ-REIT 新光J-REIT
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組入れ上位10銘柄（2014年６月30日現在）
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<銘柄>
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<業種>
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<組入比率>
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1
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新光J-REITアクティブ・マザーファンド
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電気機器
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97.62%
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2
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ユナイテッド・アーバン投資法人
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その他金融業
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0.2７%
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3
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野村不動産レジデンシャル投資法人
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電気機器
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0.17%
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4
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平和不動産リート投資法人
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情報通信
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0.0８%
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5
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積水ハウス・SI レジデンシャル法人
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機械
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0.01%
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6
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ミスミグループ本社
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卸売業
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2.5％
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7
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日本電産
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電気機器
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2.4％
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8
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三井住友フィナンシャルグループ
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銀行業
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2.4％
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9
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シマノ
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銀行業
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2.4％
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10
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トヨタ自動車
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輸送用機器
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2.2％
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