ソニー <6758> は 4 月 7 日、同社の基幹事業のひとつである積層型 CMOS センサーの生産能力を再度増強すると発表した。同社は 2 月にも設備投資を実行しており、今年に入って２度目の生産増強となった。

生産設備が増強されるのは、長崎テクノロジーセンターと山形テクノロジーセンターの２カ所で、増強が完了すると従来の１カ月当たり約 6 万枚から、 45% 増の同約 8 万 7000 枚となる。この設備投資にかかる費用は約 450 億円（長崎に約 240 億円、山形に約 210 億円）を予定している。

同社の CMOS イメージセンサーは主にスマートフォンやタブレット等のモバイル機器に使用されている。同社の画像処理技術やノウハウが蓄積された高品質でかつ小型化を実現したデバイスとして、主に自社の XPERIA シリーズや米アップル の iPhone 、および韓国サムスン電子 <005930.KS> の Galaxy シリーズのハイエンドモデルに採用されてきた。

しかし、最近はシャオミに代表される中国勢に押され気味であり、従来アップルやサムスン電子が引っ張ってきたシェア争いにも変動が起き始めている。同社はこの動きに対応するべく、中国勢のボリュームゾーンであるミドル・ローエンドモデルへの拡大にも視野が向けられ、今回の生産増強になったと思われる。

先月 17 日に発表された、同社の 14 年度第 3 四半期のデバイス分野の売り上げは、前年同期比 38.6% 増の 2929 億円と好調に推移している。また、通期の見通しは、同比 1124 億円増の 9500 億円と予測しており、ソニー全体としてみても最も伸長率が高い分野だ。今回の増産によって、体制は整いつつあると思われるが、ミドル・ローエンドモデルへの拡大は利益を圧迫する可能性もあるだけにソニーの命運をかけることになりかねない状況といえる。（ZUU online 編集部）

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