フィンテックのブームの中で銀行がすべきこと
昨今、FinTech・フィンテックという言葉はブームになっていると言っていいだろう。この点について山田氏は「たしかに言葉が実態に比し、やや先行気味との印象もあります」とした上で、「巷で言われるフィンテックは、AIやビットコイン、ブロックチェーンといった華やかな技術を駆使した最先端の金融ソリューションにより、トップラインを飛躍的に伸ばすことをイメージしがちですが、実はFinTechは、銀行のベーシックな仕組みにIoTの味付けを加え、むしろ、人件費や店舗費、システムコスト等の固定費を削減することに大きな力を発揮するのではないかと思います」と喝破した。
銀行に限らず金融機関や一般企業がFinTechへの取り組みを考えるとき、ICTの「C」（Communication）の部分を後押しし、強化するものだという視点は欠かせない。都銀か地銀かといった種類を問わず、個人も法人も皆がいずれかの銀行口座を持っているはず。それだけ生活にも事業活動にも密着した存在であることは間違いない。
昨今、個人間決済サービスが台頭するなど、銀行口座がなくてもお金のやり取りができるようになりつつある。これが「FinTechが銀行を破壊する」と言われる所以の一つではある。銀行が提供しているすべてのサービスが、すぐに代替されるわけではないだろうが、一昔前と較べて銀行という存在に対する親近感や距離感は薄く、遠くなっているのではないだろうか。
「お客さまの利便性を向上すること、お客さまと銀行とをつなぐ手段としてのITの活用。それこそが銀行が取り組むべきFinTechのカタチではないでしょうか」
日本を代表するメガバンクグループであるみずほフィナンシャルグループ。実は以前からFinTechに取り組んでいた同グループも、今春、CDIOなる担当役員を新たに設置するほどのチカラの入れよう。日本のFinTechがまた大きく動き出すタイミングなのかもしれない。
