任天堂 <7974> が米国で社会現象となりつつあるスマートフォン用ゲーム「ポケモンGO」人気の勢いに乗り、再び年初来高値を更新した。一方、関連銘柄を探る動きも活性化する。ユーザーが家の外へ繰り出す同ゲームの特性を背景に、ネットと店舗をつなぐ「O2O（オンラインtoオフライン）」と呼ばれる販促手法が改めて関心を集めている。

米国ではポケモンGOブームが巻き起こっている。位置情報機能により、利用者はポケモンのストーリーに沿って屋外に「出現」するキャラクターを捕まえたり戦わせたりして遊ぶ。スマホに映し出された実際の風景に、AR（拡張機能）技術によってキャラクターが合成される。

ゲーム内のアイテムが手に入るポイントなども現実世界の施設やお店などに設置され、同ゲームによって新たな「ヒトの流れ」がつくられているようだ。こうした状況を受け、ポケモンGOがもたらす経済効果を意味する「Pokeconomy（ポケコノミー）」という造語も使われ始めている。

GMOテックやアイリッジ注目

ポケモンGOは今後日本でもリリースされる見通し。ポケコノミーの恩恵を受ける可能性があるのが、O2Oビジネスを手掛けるGMOTECH <6026> 、アイリッジ <3917> などだ。

O2Oは、スマホと連動して、近くにいる消費者に店舗の情報を配信するような販促手法。ゲームを通じて集客を図りたい小売企業などとの間で商機が生まれることも想定される。14日のアイリッジの株価は25日移動平均線を大きく上抜き動意を強めた。GMOテックも伸び代がありそうだ。（7月15日株式新聞掲載記事）

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