世界26カ国の消費者の「ニュースに関する動向調査」から、5割以上がソーシャルメディア（SNS）を情報源として活用しており、主要な情報源であるテレビやオンラインに追いつく勢いであることが判明した。

こうした傾向は新興国を含む経済的圧迫が深刻な国で強く見られ、逆に日本や欧州などでは「個人間のコミュニケーション」といった、従来の役割にとどまっているようだ。

日本ではYouTube、欧米ではFacebookが新しい情報源

この調査は英オックスフォード大学が、ロイター通信による「Digital News Report」や対象国の世論調査をまとめたもので、欧米主要24カ国（米、英、独、仏、伊など）に加え、アジア圏からは日本と韓国のデータが分析されている。

SNSを情報源として活用している消費者51%のうち、12%が「（TVや新聞、ラジオなどに代わる）主要な情報源」だと回答している。

Facebookの人気が最も高く、ニュースサイトとしては44%、そのほか個人間のやり取りを含むあらゆるコミュニケーションツールとしては、67%が定期的に活用している。

Youtube（ニュース目的19%、コミュニケーション目的57%）とWhatApp（8%、27%）がそれに続き、Twitter、Instagram、LinkedInも幅広い層に定着している。

日本ではSNSが情報源としてあまり浸透しておらず、ニュースサイトとしての利用率はたったの7%。最も利用されているのは2番目に人気のYoutubeで、26%が日常的なニュースを観覧している。FacebookとTwitter（各16%）に次いで、他国ではわずか1%しか情報源として活用されていないLineが、13%も利用されている点が特徴的だ。

オックスフォード大学はこうした日本独特の傾向を「匿名性を好む国民性」や、「Mixiなど独自のSNSが発展している文化」に由来するものと分析している。

同じアジア圏でも、近隣国の韓国ではFacebook（24%）がトップだが、カカオトーク/KaoKaoTalk（22%）、YouTube（16%）、カカオストーリー/KaoKaoStory（9%）と、やはり本国のSNSが情報源として定着しているようだ。