はじめに
先日公表されたApple社の新型iPhoneでは、Suica等の電子マネーが利用できるようになるようである。従来から電子マネー機能をサポートしてきた他の機種に加え、国内での人気が高いスマートフォンにも電子マネー機能のサポートが拡がることで、スマートフォンによる決済サービスは確実に普及していくものと思われる。
こうしたスマートフォンでの決済サービスの利用を契機として、その他のインターネットを介した金融取引についても、PCからスマートフォンへのシフトが加速する可能性もあるのではないだろうか。
本稿では、このようなスマートフォンを用いた金融サービス利用の今後の動向に関する示唆を得るため、足下におけるスマートフォンの普及・利用状況を概観した上で、スマートフォンによる金融サービス利用者の特徴およびスマートフォンを介した金融取引の利用状況について確認していく。
スマートフォンの普及・利用動向
◆スマートフォンの普及動向
総務省の「平成26年 通信利用動向調査(世帯構成員編)」によれば、スマートフォンの保有率は男女とも50代以下(13歳以上)で5割を超え、20~30代では9割前後に達している(図表1)。前年との対比では、40~64歳の層では10pt以上と差が大きくなっている。また、PCの保有状況と比較すると、男性の30代以下、女性の40代以下の層ではスマートフォンの保有率がPCの保有率を上回っている。
これらの結果は、若年層においてはスマートフォンがインターネット・サービスを利用する主要なデバイスとなっており、今後も高齢層を含めて広範な普及が見込まれることを示しているといえよう。
では、消費者はスマートフォンをどのような目的・用途のインターネット・サービスに利用しているのだろうか。
◆スマートフォンによるインターネット・サービスの利用動向
過去1年間にインターネットで利用した機能・サービスについてインターネットの利用機器別にみると、スマートフォン利用者では「電子メール」が78%で最も多く、以下「SNS」(63.7%)、「動画投稿・共有サイト」(60.7%)、「天気予報(無料)」(59.2%)、「商品・サービスの購入・取引(計)」(58.9%)の順となっている(図表3)。
PCとの比較では、「SNS」や「無料通話アプリ・ボイスチャット」、「オンラインゲーム」、「動画投稿・共有サイト」でスマートフォンがPCを5ポイント以上上回っており、PCに比べコミュニケーションを目的とした利用の比重が大きくなっている。
一方、「金融取引」ではスマートフォン(12.1%)は1割台と、今のところ、一般の商品・サービスの購入・取引に比べあまり利用されていないようである。ただしPC(14.2%)との差異は小さいことから、一般の商品・サービスの購入・取引ほど頻繁に行われるものではないという、金融取引の性質が表れているものと考えられる。
