再生可能エネルギー,太陽光発電,地熱,水力,風力,バイオマス
(写真=PIXTA)

再生可能エネルギーとは、法律で「エネルギー源として永続的に利用することができると認められるもの」と規定されているもので、太陽光や風力、水力、地熱、太陽熱、大気中の熱その他の自然界に存する熱、バイオマスなどがこれに該当する。再生可能エネルギーの特徴は、資源が枯渇せず繰り返し使え、発電時や熱利用時に地球温暖化の原因となる二酸化炭素をほとんど排出しないことにある。

固定価格買取制度の導入が企業の参入を呼ぶ

2012年7月からは再生可能エネルギーの固定価格買取制度が導入され、投資回収の見込みが安定化したことによって、企業の参入が相次いでいる。また2次電池によって再生可能エネルギーやこれらで作られた電気を蓄え、安定的かつ安価な供給を実現するための研究開発も広範に行われるようになった。

ベンチャーからエネルギー関連大手に至るまで、多くの企業が再生可能エネルギーに取り組む中、ここでは特に目が離せない銘柄について動向を押さえておくことにしたい。

●フェローテック <6890> 真空シールでは世界シェア6割

太陽電池や半導体設備向けの部品を製造しているフェローテックは、真空シールでは世界シェア6割を誇っている。装置関連事業、太陽電池関連事業、電子デバイス事業という3本柱の中で、太陽電池関連事業においては各種の装置から部品に至るまでの幅広い製品群を展開している。

●三井松島産業 <1518> メガソーラー事業に本格的に参入

オーストラリアからの輸入を中心に、石炭事業で業績を伸ばしてきた三井松島産業は、太陽光発電を主とする再生可能エネルギー事業にも積極的に取り組んでいる。2014年には100%子会社のMMエナジーを設立、福岡県福津市内にある三井松島産業の社有地に2MWの太陽光発電設備を設置するなど、メガソーラー事業に本格的に参入した。

●省電舎 <1711> 省エネコンサル事業の草分け

省エネコンサル事業の草分けである省電舎は、現在の先進国の経済や生活が化石燃料に依存しており、いずれは化石燃料が枯渇することに着目。エネルギー問題を解決する施策として、自ら再生可能エネルギー発電設備を保有して電力を販売するほか、太陽光やバイオマス、バイオガスなどの様々なエネルギーを活用するための支援を行っている。

●アルファG <3322> 全国6カ所でメガソーラー施設を展開

携帯電話販売を主たる事業として業容を拡大してきたアルファGは、再生可能エネルギーの固定買取価格制度を利用して、京都京丹後や滋賀高島、福岡飯塚など、全国6カ所でメガソーラー施設を展開するほか、地熱発電も手掛けている。

●九州電力 <9508> 地熱発電の取り組みも積極的

川内2基、玄海3基の原子力発電所を保有している九州電力だが、再生可能エネルギーの利用に消極的なわけでは決してない。特に火山の多い九州という土地柄を反映して、地熱発電への取り組みには積極的だ。地熱発電は地中深くから取り出した蒸気で発電用のタービンを回すというもので、燃料なしに半永久的に安定利用ができる。ただ、大容量の発電所ができにくいことや、景観など周辺環境との調和が必要とされるなど、現状では課題も少なくない。

●ジオネクスト <3777> IT関連から軸足移す

Linux OSなどのIT関連を主軸としていたジオネクストは、再生エネルギー関連事業へとウェイトを移しつつある。連結子会社のエリアエナジーは、2016年10月27日に発電出力1.53MWの茨城県常盤大宮市太陽光発電所を買収するなど、固定価格買取制度に基づく太陽光発電所の多数購入を進めている。

●アストマックス <7162> 投資事業が柱、再生可能エネルギー関連事業も展開

アストマックスは商品先物の自己売買や投信投資顧問、投信委託を事業の柱にしているが、グループ会社のアストマックス・トレーディングを通じて、再生可能エネルギーなどを利用した発電及び電気の供給に関する事業を展開しており、今後の動向に注目しておきたい。

●日新商事 <7490> 太陽光発電に関するノウハウの蓄積に積極的

石油製品販売中堅の日新商事は、関東や中部等での直営スタンド、産業用燃料販売を柱に、外食FCや不動産なども事業展開している。再生可能エネルギーの固定買取制度が導入されたのに伴い、長野県諏訪市に約1.5MWの発電能力を持つ日新諏訪太陽光発電所を建設するなど、既存の太陽光発電システム機材販売事業とのシナジー効果を狙いながら、太陽光発電に関するノウハウの蓄積に積極的だ。

●インターアクション <7725> 中国企業と共同で太陽光発電所事業建設

撮像素子のCMOSセンサーやCCD検査用光源装置の大手であるインターアクションは、中国企業と共同で大規模太陽光発電所建設事業を展開している。共同事業第1号となる案件は、鹿児島県鹿屋市高隈町に設置された能力1.5MWの発電所だ。同社は中国企業と合同会社を設立し、みずほ信託銀行が信託受託者として発電所を所有する契約を結ぶなど、長期安定的な資産管理機能の確保に工夫が見られる。

●エフオン <8704> 省エネ支援と木質バイオマス発電が2本柱

省エネ支援と木質バイオマス発電を事業の2本柱とするエフオンは、日田と白河で自社発電所を運営している。両発電所の特徴は、同社が2006年の操業以来培ったノウハウにより、90%超以上の稼働率を実現していることだ。使用燃料の50~60%は含水率の高い非乾燥木であり、生木をこれだけ燃焼できるという技術には注目すべきだろう。

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