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PwC年次会社取締役調査

取締役会にも改革、取締役の4割が「役員入れ替え必要」と回答

取締役,企業,後継者育成
(写真=Thinkstock/Getty Images)

米PwC(プライス・ウォーターハウス・クーパース)による2016年版「年次会社取締役調査レポート」が発表され、取締役会のあり方が大きな転換期を迎えていることが判明した。
最も注目すべき変化は株主による改革への圧力が増していることに加え、取締役会内部で多様化が求められいる点だろう。驚くべきことに、3分の1が役員の入れ替えの必然性を感じている。

女性取締役の方が取締役会の多様性を高く評価

このレポートはPwCが2016年10月、10項目の質問に対する回答を各項目につき328人から884人の取締役から集めたものだ。

882人中、96%の取締役が取締役会における多様性を重要事項としてとらえており、61%が「特別なスキルのある取締役を採用した」、46%が「実際に多様性をもたせた」、34%が「若手の役員を採用した」と答えている。

興味深いのは回答者の性別によって見解が異なる点だ。「多様性が取締役会の効率化に貢献する」と考えている取締役の割合は、女性が92%、男性が38%。同様に「多様性が会社の業績に貢献する」と考えている割合は、女性が89%、男性が24%と極端な差が生じる。

830人のうち35%が「特定の取締役の入れ替えが必要」と感じており、改革への意識や要望が高まっている。「会議の下準備をおこたっている(25%/2012年比13ポイント増)」「専門知識の欠落(17%/4ポイント増)」など、主な要因は特定の取締役会の業績に対する不満で、逆に「高齢化(12%/3ポイント減)」のバリアーは低くなってきている。

また54%は「株主と積極的に関わりをもっている」とし、新たな取締役採用にあたっては18%が株主の見解を参考にしている。その反面、21%が株主との関わり合いに価値を見いだしていない。取締役会と株主の意見の衝突が、組織改革の妨げになるケースも少なくはない。
CEOの業績に満足しているのは29%で、15%が「CEOとは会話をしにくい」と回答。後継者の育成も取締役会の重要事項のひとつである。サーベイ結果を見るかぎり、取締役会がこれまでの「閉鎖型」から「改革型」に移行しつつあることは明らかだ。(ZUU online 編集部)

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