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高値掴みを避けることは可能?

日経平均2万円、NYダウ2万ドル目前 今、株式投資は始めどき?

日経平均株価,投資タイミング,買い時
(写真=Thinkstock/Getty Images)

新年早々、成人の日で三連休があるため、いまだお正月モードが抜けきらない人も多いかもしれないが、株式市場は年明けから絶好調だ。2017年の大発会は、日本の株式市場の代表的な株価指数である日経平均株価が大納会に対して479円79銭高の1万9594円16銭まで上昇した。4年ぶりの大発会上昇ということもあり、日本の株式市場は幸先の良いスタートを切ったと言えるだろう。昨年の大統領選挙では大波乱を巻き起こしたトランプ次期大統領を擁するアメリカの株式市場も、同様に絶好調だ。

日本株は4年ぶりに大発会上昇、NYダウも2万ドル目前と活況

日経平均株価も2万円の大台までわずかという水準、そして、NYダウも2万ドルまでわずかという水準となり、株式市場はまさに絶好調だ。株式市場が盛り上がれば盛り上がるほど、株式投資に興味を持つ人が増えてきている。

主要な株価指数の一つであるNYダウ平均株価(以下NYダウ)は史上最高値を更新中だ。1月6日には一時1万9999ドル63セントまで上昇し、NYダウが2万ドルの大台にのせる日はいつになるのかと、世界中の多くの投資家の注目を集めている。

今は株式投資を始めるタイミングなのか?

好スタートを切った株式市場の状況を見れば見るほど、投資に心が躍るかもしれない。とは言え、株式市場が盛り上がりに盛り上がった今、株式投資を始めてもよいタイミングなのだろうか? みずほ総合研究所の調査によると、2016年冬のボーナスは一人当たりの支給額が横ばいになるとの見通しだ。しかし、好調な株式市場の動向が報道される機会が増えているため、財布の紐が緩み、その資金が株式市場に向かう可能性はある。

株式投資の基本は、「安い時に買って、高くなったら売る」だ。一見簡単そうには見えるが、これがなかなか難しい。

一般的に、株を購入する時には株価が上昇して儲かることだけを考え、自分が損をするとは微塵も思っていない。しかし、仮に上昇基調の株価でも、一年に何度かは株価が下落するタイミングが訪れる。「株価が下がったら買おうと思っていたけれど、全然株価が下がらない。よし買おう!」とようやく決断して株を買ったら、翌日から株価が下落。いわゆる高値掴みとなる事態は誰にでも起こり得ることだ。

高値掴みを避けることは可能なのか?

この高値掴みを避けることは可能なのだろうか?可能だ。正確に言えば、すべてを避けることは不可能だが、何回かは避けられる。そこで、株価が下落する時や上昇する時をどう見極めたらいいのか、筆者が考えるポイントを幾つか紹介したい。

株式市場が盛り上がれば更なる上昇を期待するかもしれないが、株価は上昇すれば下落する。株価チャートを使って売買のタイミングを判断しなければならない。テクニカル分析の活用だ。株価チャートを活用すれば、株価水準が高いのか安いのか、株価が上昇中なのか下落中なのかを視覚的に分析できる。分析が必ず当たるわけではないし、未来を予測できるわけでもない。しかし、投資家の多くが使っているツールを使わずに、雰囲気だけで投資を始めることは無防備すぎる。株価チャートの利用は必要不可欠だ。

テクニカル分析に加えて、例えば、日本経済が今後も良好か、企業業績が今後も好調か等を分析するファンダメンタル分析の活用も必要不可欠だ。そもそも経済が良好で、企業業績が好調であれば株価の上昇が見込めるが、経済状況や企業業績が悪化しそうな時には株価が下落する可能性が高い。会社員は日本経済の真っ只中にいるわけだから、ファンダメンタル分析は得意だろう。

例えば、2016年に原油価格は1バレル30ドルを割り込み、リーマン・ショック以来の安値を更新。原油価格の下落は世界のマーケットに不安を与えた。しかし、石油輸出国機構(OPEC)での減産合意とともに、原油価格は今上昇に転じている。一方、原油価格の下落は、日本ではレギュラーガソリン価格が1リットル100円を割り込む等、悪い側面ばかりではなかった。資源のない日本では、原油価格の上昇が企業の生産活動等に悪影響を及ぼす可能性もある。株価動向を考える上で、原油価格の動向には注目だ。

さらに、大統領の就任式を1月20日に控えたアメリカだが、2016年は米国大統領選挙の動向に世界のマーケットが一喜一憂した。現在、トランプ次期大統領の経済政策に期待が高まり、株価が上昇していると言われている。そうした側面もあるが、株価上昇は米国で発表される経済指標が好調だからであり、民主党政権が行った経済政策が結果として現れている点を忘れてはならない。アメリカ経済は世界経済の中心と言っても過言ではなく、世界経済は今後、共和党政権がどのような経済政策を行うかがカギとなるだろう。就任式以降はこれまで以上に注目だ。

株式投資には、「夜明け前がいちばん暗い」という格言がある。明けない夜はなく、どん底に入る時が新たなチャンスへの準備期間、という意味だ。最近であれば、選挙動向に一喜一憂した米国の大統領選挙や、原油価格の下落等が当てはまるのではないだろうか。振り返れば、世界のマーケットが不安を覚えた時が絶好の投資チャンスだった。

前触れはあるが、こうした絶好の投資チャンスは多くの場合、突然訪れる。その時に身動きが取れるように、今が投資を始めるタイミングとして最適か、上記のポイントを参考に、かつ自分自身に尋ねながら、2017年の株式投資をスタートさせたい。

横山利香(よこやまりか)
国際テクニカルアナリスト連盟認定テクニカルアナリスト(CFTe)。ファイナンシャル・プランナー。相続士。「会社四季報オンライン」や「All About株式戦略マル秘レポート」での連載や、ヤフーファイナンスの「株価予想」でもマーケットコメントを執筆する等、株式投資や不動産投資といった投資や資産運用をテーマに執筆、講演活動、株塾等を行う。

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