働き盛りである30代にとって、生命保険はどれ位必要なのだろうか。営業員から勧められた商品によくわからないまま加入しているという人も多いと思うので、生命保険に加入すべきかどうかの判断基準と保険会社が勧める保険の注意点について解説したい。

生命保険に加入すべきかどうかの判断基準3つ

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(写真=PIXTA)

30代にとって「生命保険(死亡保険)に加入する必要があるか」という点については、その人の状況によって異なる。基本的には、「既婚」か「独身」かと「貯蓄が十分あるかどうか」によって判断が分かれる。

既婚の場合、配偶者や子どもに対する責任が発生するので、死亡保険に加入するニーズは高まる。一方、独身の場合には、基本的に死亡保険に加入する必要はない。もっとも、葬式代位は自分で準備しておきたいという人もいるだろうから、その場合には500万円位の保険に加入すれば十分だろう。

もう1つの基準である「貯蓄が十分であるかどうか」という点だが、保険は基本的に貯蓄が十分にない人が加入するものである。極端な話、何億円も貯蓄があるなら保険など加入する必要はない。保険というのは万が一の場合に、お金がない人が困らないように保険加入者間で相互に助け合うものだからだ。

ただ、お金がない人は保険に加入しなければならないからといって、高い保険料を支払い、生活が苦しいというのでは本末転倒なので、無理のない範囲で加入するのが絶対条件になる。

次に、医療保険に加入すべきかどうかだが、日本の社会保障制度は充実しており、医療費は3割負担で、仮に医療費が高額になった場合でも高額療養費制度があるので、毎月何十万も医療費を払うようなことはない。また、30代の場合、病気のリスクはそれほど高くはないので、加入するとしても高額の保障は必要ない。

結局、医療保険についても判断基準は貯金が十分にあるかどうかにかかってくる。何百万と貯蓄があるのであれば医療保険に加入する必要はない。逆に、貯蓄ができていない人や、病室が個室でないとダメな人、自営業の人については、医療保険を検討するのもよいだろう。

保険会社が勧める保険の注意点

外資系の生命保険会社と日本の保険会社では勧める保険が違うので一概には言えないが、日本の生命保険会社が主に勧める保険は、「定期付終身保険」か「アカウント型保険」、あるいは「収入保障保険」だ。

定期付終身保険は、たとえば、30歳から64歳までの働き盛りの期間は高い保障額で、65歳以降は低い保障が一生続くという保険である。アカウント型保険は、一定のプール金を積立てて保障を自由に変更できるのが特徴の保険だ。収入保障保険は、年齢が上がるにつれて責任は減少することから保障も年齢と共に下がっていく保険だ。

「特約」の注意点 生命保険はシンプルなのが一番良い

一時期はアカウント型保険が脚光を浴びたが、非常にわかりにくい商品で積立てもほとんど貯まらない仕組みになっており、最近では人気がなくってきている。通信販売を行っている生命保険会社では保険料が安いこともあって「定期保険」が人気となっている。したがって、現在の主流の保険は「定期付終身保険」、「定期保険」、「収入保障保険」となっている。

これらの主流の保険は「主契約」と呼ばれ、これに「特約」をつけることが一般的だ。特約には、「災害割増特約」、「傷害特約」、「入院特約」、「通院特約」などがある。これらにも当然保険料が発生し、積み重なると結構な金額となる。

ただでさえ難しい保険に特約もつけるとさらに複雑になるので、理解できない場合には加入しない方がよい。できるだけシンプルにするというのが保険に加入するときのポイントだからだ。保険料が高いと感じる場合、無駄な特約がついている可能性もあるのでよく確認するようにして欲しい。

特に、「災害割増特約」と「傷害特約」は不慮の事故により死亡または一定の障害を負った場合に一定の保険金が支払われるというものなので、死亡の原因によって必要保障額が変わらないことからすると、付加する必要はないと言える。

ただ、特約の良い点は、たとえば、別途「医療保険」に加入するよりも「入院特約」を付けた方が、保険料が割安になる。また、家族特約にすることで配偶者や子どもの保障も付加することができるので、配偶者や子どもの保障が十分でない場合には便利だ。

「災害割増特約」についても不要とは言ったが、100万円あたり数十円と保険料は極めて安い。考えようによっては、わずかな負担で何百万円から何千万円も保険金額違ってくるので、不慮の事故に遭う可能性が高い仕事をしているような場合には加入しておいても損はないだろう。

以上、生命保険に加入するかどうかの判断基準と特約に加入すべきかについて書いてきたが、基本的には保険はシンプルなのが一番よいので特約に加入する必要はない。ただ、特約も一概に悪いというものではないので、特約の内容を十分に理解できるのであれば、保険料の負担を見ながら付加するかどうかについて考えるのはよいだろう。(ZUU online 編集部)

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