日経,書評,バブル
(画像=Webサイトより ※クリックするとAmazonに飛びます)

今そこにあるバブル (日経プレミアシリーズ)

著者:滝田 洋一
出版社: 日本経済新聞出版社
発売日:2017/8/9
価格:918円(紙版、税込み)

ニュースなどで「バブル期越え」という記述が散見されるようになってきた。2017年8月、厚生労働省 は2017年7月の有効求人倍率(季節調整値)が1.52倍だったと発表した。バブル期の1990年の1.46倍を4カ月連続で上回り、1974年2月以来、約43年ぶりの高水準となっている。本書は現在世界で起こりつつある「バブル」やその仕組みに焦点を当てている。

著者の滝田洋一氏は1981年に日本経済新聞社入社 。現在は同紙の編集委員を務め、経済と金融を取材 している。「世界経済 まさかの時代」「金利を読む」など多くの経済書を執筆している。

出始めてきた高揚感

著者は「バブル」を「ファンダメンタルズ(実体)に基づく理論価格からかけ離れた資産価格」と定義する。また、「バブル経済」とは「不動産や株式などの資産価格が投機によって理論価格を大きく上回る水準まで買い上げられる過程で、『経済全体が実力以上に活気づくこと』」であると述べている。

本書は著者が六本木や銀座の街を歩き、その様子を観察するところから始まる。街のにぎわいを通じて、日本にバブル期のような高揚感が出始めていることを指摘している。

高額消費が活発になっている例としてJR東日本の豪華寝台列車「トランスイート四季島」の好調を挙げている。同列車は甲信越地方を巡るコースや、東北地方を中心としたコースなどを提供しているが、大人1人あたりの料金(2名1室利用)が32万から95万円と高額にもかかわらず18年3月出発分まですでに完売しているという。

日本のAI投信ブームは周回遅れ

本書ではバブルのリスクがある分野として、日本の東京五輪関連施設の建設、相続税増税に伴うアパート建設、米国の自動車市場、近年急増しているビットコインをはじめとする仮想通貨などを挙げている。

図らずもビットコインは本書でバブルのリスクが予見された通り、2017年9月4日、中華人民銀行がICO(イニシャル・コイン・オファリング)を違法としたことを契機に、前週末比で11.4%もの暴落に見舞われている。

興味深かったのは日本のAI(人工知能)関係への投資加熱に対する著者の見方だ。日本ではゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントが新規設定したAI(人工知能)が運用する投信が1139億円もの資金を集めたり、AI関連企業に投資するファンドが人気を集めたりしている。

著者は日本のAI投信のブームは「周回遅れ」だと主張する。AI投資の本場、米国ではすでにAIによる投資は曲がり角に差し掛かっているためだ。AIによる投資で代表的なのはHFT(超高速取引)という利ザヤをとるために超高速で大量の売り買いを繰り返すものだが、近年は株式市場の変動が少なく利ザヤが取りづらいため、淘汰の波が襲っているという。

世界的にマネーがあふれるなかで、なぜ株式市場の値動きの幅が減少しているのか。この問いに対し著者はETF(上場投資信託)が株式市場の変動を抑えていると指摘する。このあたりのメカニズムは非常に興味深いので、詳細は本書をぜひ読んで頂きたい。

「いい湯加減」の日本

著者は現在の日本は日銀の金融緩和によって大量に放出されたマネーが株式・債券・不動産へ向かい、「いい湯加減」を保っていると表現する。また、本格的なバブルが起こっていない理由として、就職氷河期世代のデフレマインドや、都市部と地方の地域格差を挙げている。

本書はバブルを測る物差しを提供している点も魅力的だ。例えば米国の住宅バブルは「S&Pケース・シラー住宅価格指数」を、ITバブルは「ナスダック総合指数」を物差しとして用いている。当然のことだがバブルの種類により使う指標は異なる。これらの指標をおさえておくことは、投資の際はもちろん、経済の変化を予測するうえでも有用だろう。(金谷 奏太、フリーライター)

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