日本では投資信託だけでも6000種類以上あると言われている中、iDeCo(イデコ、確定拠出年金)では、元本確保型商品と元本変動型商品が必ず設定されるように法令で定められている。またそれらを合わせた商品数も上限35本を目安とされているので、多くの運営管理機関ではiDeCoの運用商品は20種類前後となっている。

iDeCoの運用商品は各運営管理機関の選りすぐりともいえるわけだが、だからこそ加入者は「選択眼」を養いたい。今回は投資信託選びで抑えておきたい基礎知識についてお伝えする。

投資信託は「投資先」で分類する

iDeCo,FP
(写真=PIXTA)

投資信託は「ファンド」とも呼ばれる。複数の投資家からお金を「ファンド」に集め、そのお金を「ファンドマネージャー」が運用し、投資家に利益を還元する。これがファンドの仕組みだ。

ファンドマネージャーは、まず運用先を決めて投資家からお金を集める。日本の債券に投資をするのか、株式に投資をするのか、あるいは先進国なのか、新興国なのかである。場合によっては、不動産や金や原油といった商品に投資をするファンドもある。

ここで最近iDeCoに参入したイオン銀行を例に、どんな投資先があるのか具体的に見ていこう。運用商品一覧は、各運営管理機関が運営するウェブサイトから簡単に入手することができる。

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主要投資対象を見ると国内債券、国内株式、海外債券、海外株式、国内リート(不動産)、海外リートとある。これが投資対象ごとの投資信託の分類法だ。※バランス型については、別の機会に解説する。

これらの商品名をクリックするともう少し詳しい説明を見る事ができる。例えば国内債券の「たわらノーロード国内債券」の概要書を見てみよう。

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このような商品の詳細を示す書類はiDeCoにおいては、どこの運営管理機関でも「似たような」フォーマットになっているので参考にして欲しい。

(1)投資信託の名称は「たわらノーロード国内債券」。国内の債券に投資をするインデックス型と分かる。
(2)投資方針とはファンドマネージャーの所信表明だ。NOMURA-BPIに連動する運用成果を目指すと分かる。
(3)ベンチマークとは投資信託を比較する時の物差しだと思えばよい。数ある投資信託の中でどれが良いのか判断する時にはベンチマークが同じものどうしを比較する。

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投資信託を比較する際に覚えておきたい経済指標

投資信託の良し悪しは簡単には比較ができない。人気ランキングのようなものを出している証券会社もあるが、あくまでも「売れ筋ランキング」であって、投資信託の実力を比較できるものではない。

投資信託は、「投資先」によってカテゴリーが異なるので、比較する時も「投資先」ごとに比較することが大切だ。なぜなら、そもそも日本の株式市場が活況であればそこに投資をするファンドの成績が良いのが当たり前だし、アメリカの経済市場が不況であれば、そこに投資をするファンドの成績はそもそも振るわない。これらをまとめて同列で比較しても投資信託の力量を計ることにはならないのだ。

比較可能な投資信託なのかどうかを区別するにはベンチマークをチェックする。ベンチマークは基準値という意味だが、投資信託を比較する時の「単位」と思っていただくと分かりやすいと思う。

長さを計る時に、単位がセンチとインチと異なっていれば単純比較ができない。重さを計る時にキロとポンドでは単位が異なるので単純比較ができない。同じように投資信託は「ベンチマークが同じ物どうし」、つまり単位を揃えてから比較する。

ベンチマークはそのファンドの主な投資先の経済指標としているので、以下主要な経済指標をまとめたので参考にして欲しい。

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投資信託は「運用方針」で分類する

投資信託は、投資先で分類したら、次は投資方針で分類する。先ほどご紹介した「たわらノーロード国内債券」はベンチマークと連動するような運用成果を目指すとしたインデックス型だ。一方ベンチマークを上回るような運用成果を目指すとしたファンドをアクティブ型と言う。

例えばイオン銀行のiDeCoでは投資対象を日本株式としたファンドが3本ある。DIAM DC国内株式インデックスファンド、ひふみ年金、フィデリティ日本成長株ファンドの3本だ。それぞれの概要書を見てみよう。

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上記3本のファンドの投資方針を比較すると、違いが良く分かると思う。インデックスファンドであればベンチ―マークに連動するとあるし、アクティブファンドは成長とか、積極運用などと言った中長期的にベンチマークを上回る運用を目指していることが表現されている。

学生の頃を思い出して欲しい。偏差値50を狙うのと偏差値70を狙うのでは当然努力が違っただろう。投資信託においても同様でインデックス型というのは、偏差値50を目指しているというようなものだ。だがしかし、それも普通の学校の偏差値50ではなく、「上場企業」という日本における進学校の偏差値50だ。それであれば、偏差値50とはいえ、やはり価値があるだろう。

アクティブファンドとインデックスファンドの投資方針の違いは費用にも表れる。アクティブは様々な手法があるが共通することは投資のプロが丁寧に会社訪問をしたりデータ分析をしたり時間を掛け投資先の開拓をしていることだ。そのため、信託報酬という日々かかるファンドの手数料はアクティブファンドの方が高い。

例えば上記の3本を比較すると、DIAM DC日本株インデックスファンドの信託報酬は、0.1674%、ひふみ年金は0.8208%、フィデリティ日本成長株は1.6524%だ。この手数料は資産残高に対してかかる費用なので、仮にこの3本の運用成績が全く同じであれば投資家に還元される利益は手数料が安い方が大きくなる。もちろん手数料が高くても、成績が良ければ良いという考え方もできる。

例えばインデックスファンドは、ファミリーレストラン、アクティブファンドは行列のできるレストランと考えると分かりやすいだろう。系列のファミリーレストランなら、あたりはずれなく値段に応じた料理を頼める。経済指数に連動するファンドであれば、基本的には経済指数と同じように動くので、大差はないと考えることもできる。

一方、行列のできるレストランと一口でいっても、お気に入りのレストランを探すのはなかなか難しい。口コミサイトで探したり、食べ歩きしたりと、それなりに「出会い」を求める必要がある。

実際、書店などで投資本をのぞくと、インデックスファンドを推奨するような書籍も多い。これはやはり手数料が大きな要因になっている。なぜかと言うと、証券会社や銀行でファンドを購入する際は、販売手数料を負担するのだが、これもインデックスとアクティブを比較するとアクティブファンドの方が割高なのだ。

またアクティブファンドには、信託財産留保額という解約時の手数料がかかるものもある。買う時、持ってる時、売る時のそれぞれのタイミングでかかる手数料を上回るだけの運用成績を残せるアクティブファンドはそうそうないと指摘する専門家も多い。

iDeCoの場合、販売手数料はインデックスであってもアクティブファンドであってもかからない。そのため、アクティブにかかる手数料の負担感は緩和されるが、ベンチマークを上回る運用を目指すという言葉にひかれるのではなく、過去の実績をしっかり見比べながら判断したいところだ。投資信託の比較の方法などはまたの機会に詳しく解説していきたい。

山中伸枝(やまなかのぶえ)
確定拠出年金相談ねっと代表( https://wiselife.biz/
ファイナンシャルプランナー(CFP®)
1993年、米国オハイオ州立大学ビジネス学部卒業後メーカーに勤務。これからは自らの知識と信念で自分の人生を切り開いていく時代と痛感し、FPを目指す。著書:「なんとかなる」ではどうにもならない 定年後のお金の教科書(インプレス)ど素人が始めるiDeCo(個人型確定拠出年金)の本(翔泳社)、100人以下の会社のためのiDeCo&企業型DC楽々活用法(日本法令)他

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