本書の邦題は『経済指標のウソ』とされ、表紙タイトルの「ウソ」の文字が目を惹くが、原題は『The Leading Indicators』という。leading indicatorsは「景気先行指数」のことだが、本書では国内総生産(GDP)、失業率、インフレ、貿易、消費者マインド、個人消費、株式市場、住宅などの経済統計を総称した「主要経済指標」(主要指標)を指している。

よく読めば分かるが、著者は経済指標の「ウソ」や「デタラメ」を暴き立てて、その無意味を言い募っているわけではない。むしろ、統計と指標の歴史を振り返り、統計づくりに真剣に取り組んできた先人の業績を辿りつつ、統計と指標の欠陥や限界、恩恵や必要性を認めたうえで、経済指標への過度の依存に注意を促しているにすぎない。

『経済指標のウソ――世界を動かす数字のデタラメな真実』
著者:ザカリー・カラベル
訳者:北川知子
出版社:ダイヤモンド社
発売日:2017年3月24日

恐慌と戦争が経済指標の生みの親

経済指標のウソ 世界を動かす数字のデタラメな真実1
(画像=Webサイトより)

古来、洋の東西を問わず、臣民や家畜、武器の数、穀物の収穫高などの集計記録は存在したが、どれも暫定的で曖昧であった。もともと科学や数学の進歩に比べてかなり立ち遅れていた統計や経済指標を急速に発達させ、世に浸透させた原動力は、恐慌と戦争であった。

「闘うボブ」の異名を持つ父親と同じ名前の息子でウィスコンシン州出身のロバート・M・ラフォーレット・ジュニア上院議員は、1929年の世界恐慌で経済が混乱するなか、信頼できる数字がなければ、具体的な対策を講じることは困難だとの考えから、失業にかんするデータを求め、国民所得勘定の確立に向けて積極的に取り組んだ。

1939年に第二次世界大戦が勃発すると、恐慌とそれに続く不況で国内経済が疲弊していたアメリカは、極端なインフレや物資・必需品の不足を招くことなく、軍事にいくら支出できるかを測るための指標として国民総生産(GNP)を必要とした。

国民所得計算やGNPの開発に取り組んだ一人が、サイモン・クズネッツである。だが彼はそれらの発案者ではなかった。著者は17世紀後半のイギリスにおけるウィリアム・ペティ卿の「政治算術」の試みに注目する。その試みは、統計学的には粗雑であったが、「統治者が国の実際の富を測定できてこそ健全な政策が遂行できるという原則」を確立したという。

第二次世界大戦の終了とともに、統計の目的・性質は一変する。恐慌や戦争などの「危機に対処するための統計」から、「豊かさを測るための統計」へと変化したのである。戦後、東西冷戦に突入すると、アメリカ(西側)資本主義の優越性や繁栄を証明・誇示するための数字が求められ、数字によって定義される国際競争の時代となり、指標が花盛りとなる。

主要指標が「経済」という言葉を生み出した

第二次大戦後、「経済(the economy)」が誕生したという著者の指摘は興味深い。測定基準や指標がなかった時代には「経済」は存在せず、主要指標が「経済」という言葉を生み出したという主張は、やや分かりにくく、人によっては、驚きもあり、異論もあるだろう。

ここで注意すべきは、著者のいう「経済」とは、「経済活動」の意味ではないということだ。「一国の物質的な営みが定義され、測定され、追跡されうる一貫性を持つまとまった主体」概念としての「経済」である。よってそれは、国民国家と不可分である。国内状況を把握する目的で政府が考案した全国統計が「経済」(主体)の概念を普及させたのである。

「ほとんどの経済指標は、経済を閉じたシステム、国民国家を定義する物理的境界を持つシステムとしてとらえていて、本当の意味でのグローバル指標は少ない」というのは確かだろう。しかし、だからといって、「国を単位とした指標」が現在では「意味をなさなくなっている」とまで言い切れるかどうかは疑問が残る。

本書では、GDPに代わる指標の例として、ブータンの「国民総幸福量」が紹介されている。オルタナティヴな指標を模索することの意義は大きいが、「国民総幸福量」にしても、あくまで国家を単位とした指標であることに変わりはない。

統計や指標とどう付き合っていくべきか

しばしば指摘されるように、国民所得やGDPの算定においては、家事労働や趣味、奉仕活動や余暇活動など市場と無関係な活動は測定できない。現金取引や出稼ぎ労働者が郵送や電信で送る現金送金、サービスのやり取りなど国境を越えた活動も除外されている。

グーグル、ウィキペディア、フェイスブック、オンラインバンキング、ユーチューブなど、インターネットで無料で入手できる「自由財」は、「経済」を構成する市場交換の一部にはなりえず、統計上に表れない。

MITのエリック・ブラインジョルフソン教授らが明らかにしているように、情報技術革命がもたらす構造的変化をGDPはまだ把握できていないのが現状だ。

だが、こうしたさまざまな欠陥や限界がある指標を別の新たな指標に置き換えたところで、「今度はその指標が何かを見落とすことになる」であろう。

統計と経済指標は根本的に大きなディレンマを抱えている。すなわち「何が重要かをどう定義するかによって、何を数えるかが決まる。測定されるものが管理の対象となり、測定されないものは存在しないに等しい」ということである。

いかなる指標も特定の目的で考案されている以上、特定の指標を「経済活動を測る絶対的な物差し」と見ることにそもそも誤りがある。ゆえに著者は、政府、多国籍機関、大企業、中小企業、個人がそれぞれ「あつらえた」指標を採用するよう提案する。すべての経済主体のあらゆるニーズに応えられる「万能薬」は存在しないからである。

「合成された単純な数字」への崇拝を戒めるクズネッツの次の言葉は傾聴に値する。少し長いが、本書第7章からそのまま引用する。

「複雑な状況を簡潔に表現する人間の貴重な能力は、厳密に定義された基準に沿って統制されない場合に危険なものになる。特に量的尺度によって結果がはっきりと提示されれば、測定対象の輪郭が、単純で明確であるかのように、誤って示されることが多い。国民所得の尺度は、この種の幻想に惑わされやすい。対立する社会集団の葛藤の中心にある問題を扱う場合には、過度の単純化を伴う主張が有効である場合が多いため、結果的に濫用を招く」

本書は、統計と経済指標の歴史の流れ(とりわけ、その立役者たちの取り組み)を知り、統計と経済指標が持つ欠陥や限界を理解し、データから経済・貿易について見ていく際に心得ておくべき点を学ぶことができる有用な一冊である。(寺下滝郎 翻訳家)

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