伝統的な住文化を継承しつつ、省エネなど環境負荷の低減を図るサステナブル住宅。国土交通省はこのほど、今年度第一回の気候風土適応型サステナブル住宅の先導的なモデル住宅として、「東京の土壁の家」と愛媛県の「土間と風の家」の2件を採択した。

サステナブルモデル住宅は、木造住宅を対象に広く民間から提案を募り、補助金による支援を通じてサステナブル社会の形成を図るのがねらいである。サステナブル住宅としては、今後、「IoT活用型」などのタイプも検討され、募集される見通しである。

伝統的な木造・省エネ住宅

サステナブル住宅,国土交通省
(画像=Thinkstock/Getty Images)

国土交通省のサステナブル住宅は、サステナブル建築物等先導事業の補助対象となる住宅で、伝統的な木造建築技術を応用しつつ、省エネの工夫や環境負荷低減対策を施していることを要件としている。専門家等で構成される同事業の評価委員会で採択が決まる。

補助金は、掛かり増し費用を補助する形で実施される。掛かり増し費用は、サステナブル住宅の建設工事費と、そうでない場合の工事費の差額を指し、今年度の場合、差額の2分の1が補助金支給額となる。

サステナブル住宅の要件のひとつとされる省エネに関しては、近年、建築物のエネルギー消費量が他部門に比べて増大していることから、大きな課題となっている。国内のエネルギー需給は、2011年の東日本大震災以降、いっそうひっ迫しており、産業や運輸部門でのエネルギー消費量が減少・微増する半面、建築部門の消費量は大きく増加している。2015年の場合、建築部門の消費量は産業部門(45%)についで、32%と全体の3分の1を占めている。そのため、住宅をはじめ建築部門での省エネ対策の抜本的強化が不可欠となっている。

今回採択された2件の住宅は、そうした省エネの観点に加え、住みやすさ、快適性、気候風土への適応性など、環境へのやさしさなどを総合的に審査して採択された。2件は、具体的にどのような建築で、どの点が評価されたのかを、詳しく見ていく。

自然素材を用い耐久性に配慮した住宅「東京の土壁の家」