民間エコノミストの経済予測には、強気から弱気まで幅がある。投資家はそれを対比させ、総合的に分析することによって、より正確な自分なりの予想を立てることができる。

今回取り上げる米JPモルガンのアナリストたちは、最も強気な部類に入る米ゴールドマン・サックスのアナリストのチームに比べると、かなり保守的な2018年の見通しを明らかにしている。なぜ、強気になれないのか。同社の予測をゴールドマン・サックスの楽観的な見方と比べながら、探ってみよう。

悲観的な各国GDP予想

2018年見通し,JPモルガン
(画像=Lewis Tse Pui Lung / Shutterstock.com)

JPモルガンの見通しで特筆されるのは、各国の2018年の国内総生産(GDP)予想が低い数値に抑えられていることだ。

たとえば、ゴールドマン・サックスは日本の2018年の成長率を、2017年の1.6%からやや下げた1.5%と依然高く見込んでいるのに対し、JPモルガンは2017年、2018年とも0.5%と、かなり悲観的だ。アベノミクスの新しいチャプターを切り開くべく邁進する安倍総理が読めば涙目の低評価である。

ユーロ圏の成長率についてJPモルガンの見通しでは2017年の1.25%から2018年には1.5%に上げることが予測されているが、これはゴールドマン・サックスの2017年の2.3%や2018年の2.2%に比べると、保守的な見積もりだ。

また、中国経済の成長率は2017年の5.25%から、2018年に5.0%に減速すると予測している。「粉飾」の疑いが付きまとう中国政府の発表を鵜呑みにしたようなゴールドマン・サックス予想(2017年は6.8%、2018年は6.5%)と比較すると、ノイズの部分を取り去った、より現実的な数字を出していることがわかる。

一方、インドについてゴールドマン・サックスは、成長率が2017年の6.4%から2018年は8.0%へと大幅に加速すると見ている。ところが、JPモルガンの見通しでは、2017年も2018年も7.0%と、変わらずである。

なぜ、JPモルガンの数字はこのように全般的に悲観的になるのだろうか。それは、同社の分析の前提がより長期的なトレンドに注目し、「少子高齢化に影響を受ける人口動態」と「生産性の伸び」という、近年各国で冴えない指標に特に重点を置いているからだ。JPモルガンは、冷静に長期投資戦略を念頭に置いて、短期予測をはじき出しているわけで、その姿勢はいたずらに悲観的なのではなく、「どこに明るさが見えるか」という積極性に根差している。

JPモルガンの予測は、ゴールドマン・サックスの「世界経済は、これ以上よくならないほどの成長が期待できる」というバラ色の見通しと重ね合わせて多角的に見れば、バランスのとれた世界経済の見方を可能にしてくれるツールだ。

米国のGDP成長率はわずか1.75%

楽観的なゴールドマン・サックスの2018年見通しで特徴的なのは、米経済の成長率が2017年の2.2%からさらに上昇して2.5%と、世界経済を牽引していくエンジンの一つになるとしていることだ。同社は、「米労働市場は現行の景気サイクルの下で、戦後最も弱い状態から最も逼迫するケースの一つに進化する一方、インフレ動向は正常化する」として、「2018年には米連邦準備制度理事会(FRB)が、(加熱する経済にブレーキをかけることを迫られて)年4回の利上げを行う」と主張する。

これに対し、JPモルガンの予測では、米経済の成長率が2017年、2018年とも1.75%と低い。ゴールドマン・サックスがトランプ政権の税制改革や規制撤廃効果も念頭に入れて2018年の成長率を2.5%と設定したことと対照的だ。

さらに、JPモルガンのアナリストたちの予想は、同社の最高経営責任者(CEO)であるジェイミー・ダイモン氏と大幅に食い違っている。たとえば、トランプ政権の税制改革による米国内の新規雇用増について、ダイモンCEOは「200万人に達するだろう」と公言しているにもかかわらず、同社のアナリストたちは「約20万人に止まるだろう」として、あまり期待していないのである。

同社のチーフ米国エコノミストであるマイケル・フェローリ氏は、「すでに完全雇用状態にある米国で、税制改革がどれほど新規雇用をもたらすかは予想しにくい」と発言。「FRBはこれ以上の雇用増が米経済の過熱をもたらすと懸念して、(利上げ回数の増加など引き締めで)対応するかもしれない」と結んだ。

とはいえ、JPモルガンのアナリストたちは悲観論で凝り固まっているわけではない。彼らが重点を置く人口動態についても、「成長を抑える要因としての少子高齢化には、全体的に歯止めがかかりつつある」との見解を示しており、生産性についても、「テクノロジーがもたらす生産性向上の潜在的可能性を認識しており、それらは経済過熱のリスクとして見ている」とも言明している。

成長率は保守的に予想しながらも、「経済過熱のリスク」や「経済の循環サイクルによる成長鈍化」も指摘するなど、あらゆる可能性を考慮に入れた上で、冷静な予測を公表する姿勢がうかがえる。

低い成長率でも有効な投資

こうした全体的に低い経済成長率を見込むJPモルガンだが、そのような弱気な見方に基づけば、「2018年も低インフレ率や低成長が継続する」2018年にはどのような投資が成功するのだろうか。

同社は、「世界的な株高や企業の高収益率は、景気のサイクルの成熟化を示唆しており、2018年はリターンが低下を始める可能性がある」と警鐘を鳴らす。このため、景気サイクルに勝てる投資戦略が必要なのだという。

こうした環境を考慮するJPモルガンは、「新興国株が2018年には魅力を増す」との見解を示している。また、「クレジット市場や不動産も明るいスポットだ」という。さらに、「FRBや欧州中央銀行(ECB)による金融正常化などで、プライベートエクイティ(PE)やヘッジファンドがアクテイブにリターンをかせいだ成果である『アルファ』のチャンスが強まる」としている。

JPモルガンは、「債券利回りが高まるにつれて株式のリターンが減少する順序は、景気サイクルが終わりに近づいたことを示すものであり、それが顕在化する2018年には、ポートフォリオの多様化やオルタナティブな投資の選択などが必須となる」と、投資家に注意を喚起している。

このように、景気サイクルが終わりに近づいているとの見方から、JPモルガンの2018年予測は全般的に弱気だ。投資家は、これを強気のゴールドマン・サックスの予測と対比させて、自分なりの戦略作りに役立てるのが有用であろう。(在米ジャーナリスト 岩田太郎)