高画質の「4K」や「8K」に対応した衛星放送が、今年本格的にスタートする。既に4K対応の液晶テレビの普及は進み、昨年にはよりグレードの高い8Kテレビも登場した。今後もシャープ（6753）など家電各社が最新製品を投入する中、関連銘柄への関心が高まりそうだ。
4Kは現行のデジタルハイビジョン（2K）の画素数の4倍、8Kは16倍の解像度を持つ。テレビ画面が大型化する一方で問題となっていた画質の低下（画素数の低密度化）を防ぎ、きれいな映像を楽しめる。現在試験放送をしているNHKや一部を除く民放系各社のBSが、12月に実用放送に切り替える。
テレビをめぐっては、家電エコポイントが導入された2010～11年ごろに特需的に買われた製品の耐用年数に差し掛かった。4K・8K時代の幕開けは更新需要を後押ししている。調査会社GfKジャパンによれば、昨年の4K対応テレビの販売台数は前年比約1．5倍の155万台まで拡大。全体に占める割合について、一般社団法人・電子情報技術産業協会では20年には7割（台数換算で740万台）に達すると予想している。
関連銘柄では、タムラ製作所（6768）が注目される。4Kや8Kは画質の高さはもちろん、臨場感を再現するために高音質の音響システムが採用される。タムラ製は放送局向けのデジタル音声調整装置（音声卓）の国内最大手。豊富な納入実績を持ち、NHKと共同で4K・8K対応の音声卓を開発済みだ。株価は全般相場の下落に伴う調整を挟み、足元では下値を切り上げつつある。
ドンキホーテホールディングス（7532）は、4K対応の格安テレビを発売。EIZO（6737）も4K対応ディスプレーを取り扱う。このほか、平河ヒューテック（5821）は8Kテレビ向けの同軸ケーブルを手掛ける。また、テロップ表示システムでコア（2359）、8K向けの高速映像伝送技術を持つザインエレクトロニクス（6769・JQ）、ルーデン・ホールディングス（1400・JQ）あたりも押さえたい。
4月4日には、見本市の「4K・8K機材展」（東京ビッグサイト、東京・江東区）も始まる。ここから浮上する有力銘柄の一つがピクセラ（6731・（2））だ。同社は受信装置などを手掛け、4K・8K衛星放送に対応した新製品などを投入する。業績面では厳しさも残るが、値動きの軽さを重視して短期で狙いたい。
このほか、クボテック（7709）は4K映像を高品質・低コストで送信できる画像伝送装置を出展。このほかPALTEK（7587・（2））やカナレ電気（5819）も関心を集めそうだ。（3月16日株式新聞掲載記事）
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