子どもが生まれると、成長に合わせて必要なお金も増えていきますが、未来のための貯蓄を始める同じタイミングで、ライフプランを立てることも重要です。
ライフプランとは、家族の未来の設計図を考えていくことを指しますが、家族のイベントごとにどのくらいのお金が必要になるのか、それに対して今、何をしていかなければならないかをあらかじめ計画することをいいます。ここからは、子育て世代のこれからに大きく影響する、ライフプランについて考えていきましょう。
子どもの教育費は大きなライフプランの一つ
子どもの誕生は家族にとってとても喜ばしいことですが、子ども一人を育てていくにはどのくらいの費用がかかるのかをご存知でしょうか。文部科学省「平成28年度子どもの学習費調査」によれば、幼稚園から高校まで15年間にかかる教育費は、すべて公立に通った場合でも単純合計で約540万円、すべて私立に通った場合では約1,770万円となっています。
また、国民生活金融公庫、「平成28年度教育費負担の実態調査」によれば、大学進学は受験費用も含め、初年度に私立文系で約246万円、私立理系で約310万円、国公立大学でも約181万円の費用が必要となってきます。
国公立に進学するのか、私立に進学するのかでその幅は大きく変わってきますが、いずれにしても高校までは家計の中からやりくりし、大学進学費用に関しては200～300万円程度は準備をしておきたいものです。
現在、子どもが１歳の場合は、大学受験までに17年間の準備期間があります。月々15,000円ずつ積み立てると、17年間で306万円の貯蓄が可能となります。時間を味方につけるためにも、できるだけ早くから積立をはじめておく必要があるといえるでしょう。
住宅購入時期も計画的に
家族が増え、子どもが大きくなってくると、住宅のことも考えるでしょう。住宅金融支援機構の2016年度フラット35利用者調査によると、住宅購入価格の全国平均は注文住宅3,312万円、土地付き注文住宅3,955万円、マンション4,267万円となっています。
多くの人が住宅ローンなどを利用しますが、国土交通省が公表している「平成28年度住宅市場動向調査」によると自己資金比率は平均して約32％という結果から、頭金は約3割程度準備しておくと良いようです。
そのほかに、住宅を購入すると登記などの諸費用も必要です。住宅金融支援機構の調査によると、住宅取得年齢は30代が最も多く、次いで40代となっています。頭金を900〜1,000万円ほどと考え、子どもが生まれて10年以内の住宅取得を考えた場合、1年間90~100万円ほどを住宅資金費用として貯めておく必要があります。
ボーナスや住宅財形を利用し、何年後にどのような住宅をどこに購入するのか、そのためにはいくら準備するのかなど計画的に考えていくことが大切です。ライフプランを立てることで住宅購入もより一層、現実のものとなります。
ライフプランの実現のためにアクションを起こしましょう
ライフプランを立てていくと、何年後にどんなことに、いくらお金が必要になるのかが具体的に見えてきます。そのためライフプランを立てたあとは、その将来に対して具体的なアクションを起こしていくことが大切です。
つまり、目的の金額が大きい場合には単に貯蓄をしていくだけではなく、「資産運用」でお金に働いてもらうことも視野に入れましょう。目的が明確であれば、複利効果や税金の繰り延べの効果のある「資産成長型ファンド」等で運用していくのも一案です。投資することで思い描いたライフプランや資産形成が実現するでしょう。
ライフプランは何度も見直すもの
ライフプランはしっかりと立てても、その通りにいかないことがあります。転勤や転職など、人生には予定外の出来事も多く発生します。そのためライフプランは自分やパートナー、子どもの節目などで見直していきますが、子どもの年齢が上がるとより一層、必要な金額が具体的になっていきますから、都度、家族でライフプランを検討し、何度も見直していくことが大切です。
（提供：フィデリティ投信）
