最近は「学歴」だけではなく、何を学習したかという「学習歴」にも注目が集まり始めています。
社会人になってからも学び続けた人とそうでない人の間には、実は子ども以上に差があるかもしれません。ここでは、社会人の勉強の必要性について解説します。

世界一勉強しない、日本のサラリーマン

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(写真=J.Score Style編集部)

社会人になってからも勉強を続けている人は、どれくらいいるでしょうか。もしあなたが勉強を続けているなら、あなたは「ほんの一握りの勉強している社会人」に属します。勉強したいけど時間がない、という人がほとんどでしょう。

世界の国と比べて、日本のサラリーマンは「勉強しない」というデータがあります。OECDのデータによると、25歳以上の社会人が短期高等教育機関に入学する割合はわずか4.6%で、OECDの平均37.6%を大きく下回っており、OECD諸国では最下位です。また、30歳以上の「修士」課程への入学者の割合も3.2%と低い水準にとどまっています。

さらに、平成28年に実施された社会生活基本調査によると、学業を除いた自己啓発の時間は1日たった4分しか取っていません。1週間で30分以下です。日本の社会人は、諸外国に比べても「勉強しない」人たちなのです。

「学習歴」は将来の年収につながる?

日本の社会人は、勉強しないままでいいのでしょうか。

先ほどの社会生活基本調査では、勉強をそもそもしているかどうかも調べています。そのデータによると、「勉強している」と回答する人は年収に比例して増えています。年収500万円以下の人で「勉強している」と回答した人は30%台にとどまっているのに対し、年収800万円以上では50%以上です。このように、勉強と年収には強い相関関係があるのです。

特に最近は、高い報酬を払って優秀な学生を雇う、という動きが見られます。新卒でさえ給与格差が出ているのですから、一般サラリーマンの給与格差は今後ますます広がっていくでしょう。若い年代のほうがパソコンや語学などの勉強をしている割合が高く、このままでは若い世代に年収で逆転を許してしまう、ということもあるかもしれません。

文科省も後押しする「リカレント教育」とは?

では、社会人はどのように勉強すればいいのでしょうか。そのヒントとなるのが、「リカレント教育」です。

リカレント教育とは、生涯にわたって教育と就労を交互に行っていく、という考え方です。「生涯学習」と捉えてもいいでしょう。日本政府はリカレント教育を後押ししており、教育訓練給付の拡充や大学と連携した講座の開発などを行っています。

とはいえ、忙しいサラリーマンが学校に通うことは難しいかもしれません。そこでおすすめしたいのが、「自分の仕事の普遍的な専門性を高める」ことです。自分の仕事にも役立つ、社内だけでなく社外でも通用する普遍的なスキルは、あなたの市場価値を高めてくれるでしょう。たとえば、経理であれば簿記、システムであれば情報処理の勉強がこれにあたるでしょう。

これからは、「学習歴」で評価を高めていく時代へ

働き方改革や仕事に対する価値観の多様化、高まる人材の流動性。そのような時代の中で、自分の市場価値やスキルを高めていくことが今後サラリーマンにとって必須になることは明らかです。これを実現するための有効な方法の一つが、「学習し続けること」と言えるでしょう。将来に備えて、今から「勉強」を始めてみてはいかがでしょうか。(提供:J.Score Style

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