「イオン銀行のiDeCoを選んで大丈夫？」「デメリットはある？」と悩んでいる人もいるのではないでしょうか。イオン銀行のiDeCoは、比較的利用しやすいといわれている個人型確定拠出年金です。魅力的に見える金融商品ですがデメリットはあるのでしょうか。今回は、イオン銀行のiDeCoについて解説します。
どのiDeCoにするか悩んでいる人は、ぜひ最後までチェックしてみてくださいね。
イオン銀行のiDeCoの特徴
イオン銀行のiDeCoでは、選択できる商品は定期預金1商品と投資信託23商品で、ポートフォリオに組み込むよう用意されている銘柄は全24商品ということになります。投資信託は、バランス型が8本、海外株式が5本などさまざまなタイプをバランスよく提供されていることも特徴です。
投資対象も国内外の株式だけでなく各国の債券やリート（不動産投資信託）、金など幅広く、ポートフォリオの組み方も自分の考えに合わせたものに選択することが容易です。
イオン銀行のiDeCoのデメリット
イオン銀行のデメリットといえるものに、
・先進国株式の信託報酬が高め
・選択できる商品数が証券会社より若干少ない
などがあります。
証券会社に比べ、商品数が少なめであるということは多くの銀行にあてはまることであり。大きなデメリットとは言えないかもしれません。
また、一般的にいうiDeCoのデメリットは3つあるとされています。
・60歳になるまでは引き出すことができない
・専用口座の開設や維持に手数料がかかる
・受け取り時に税金がかかる
iDeCoが60歳になるまで引き出すことができないという点は、何かと便利といわれるイオン銀行でも、もちろん変わりはありません。受け取り時に税金がかかるということもiDeCoの性質上避けられないことです。ただし、手数料は抑えることも可能です。手数料に関しては次項で解説します。
イオン銀行のiDeCoを選ぶメリット3点
イオン銀行のiDeCoを選ぶデメリットを見てきましたが、逆にイオン銀行を選ぶメリットも紹介します。主なメリットは以下の3点です。
・iDeCoの運用管理手数料が無料
・ロボアドバイザーが使える
・「イオン銀行iDeCo 定期預金 5年」の利息が高め
iDeCoの運用管理手数料が無料という点は大きなメリットの一つです。たとえ毎月わずかな口座管理手数料がかかるとしても何十年と運用を続けていくとなると手数料だけで相当な金額になってしまいかねません。余分なお金を使わず投資に専念できる点は、イオン銀行のメリットといえます。また、「金融商品の取り扱いは初めて」という人にとって便利なロボアドバイザーが使える点も魅力です。
イオン銀行で利用できるロボアドバイザーはWealthNaviといい、お金を一括もしくは定期的に預けると設定したリスク許容度にあわせて全自動でポートフォリオを組み投資を始めます。WealthNaviは、世界中の国へ投資を行うため、リスク分散が行えることはメリットです。ロボアドバイザーは、「個人年金の運用にかける時間があまりない」という人ほど力を発揮してくれるでしょう。
イオン銀行のiDeCoを選ぶ3つめのメリットは、定期預金の商品「イオン銀行iDeCo 定期預金 5年」。こちらの利息が高めに設定されている点です。iDeCoの運用で安全に資産を増やしたい場合には、定期預金は第1候補。金利が高いと、それだけ資産も増やしやすくなります。
また、イオンという業種にも注目したいところです。イオンは日本各地に店舗を持つ大型ショッピングセンターです。イオン銀行の店舗や相談できる窓口を設置しているところも各地にあります。何もわからない、そんな初心者の方でも気軽に相談できるでしょう。
イオン銀行のiDeCoで考えるポートフォリオ
イオン銀行のiDeCoでポートフォリオを組む基本的な方針を説明します。まず20～30代なら積極的に運用できる投資信託を選びましょう。運用する資産もまだ少ないタイミングでは、積極的に高い利回りを狙える商品を運用して少しでも資産を増やしていけるようにしたいものです。投資信託なら国内株式から世界の株式、不動産などへの投資を中心に考えてみましょう。
40代になってくると、これまで貯めてきた資産を少しずつ安全性の高い資産へと移行することを考え始めてください。価格変動の大きな商品の場合、現金化するタイミングで価格が下がっていると大きな損をしてしまう可能性があるためです。50～60代は安定した商品の割合をさらに高くして年金受給に向けた準備を進めてください。
よく考えて資産を有効に活用しよう
イオン銀行のiDeCoは、銀行系の中では比較的商品ラインナップが多く並びますが、証券会社に比べると若干少なめでもあります。しかし何を選んでいいかわからない場合は、ロボアドバイザーも利用できるなどのメリットもあります。
受け取り時に税金がかかりますが、全額が所得控除の対象となるため所得税や住民税の減税も可能です。イオン銀行のiDeCoについてデメリットもしっかり確認したうえで上手に利用してくださいね。
文・藤森みすず／fuelle
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