「ロボット掃除機」にみる、コミュニケーションが遅い企業が生き残れない理由

(本記事は、三木 雄信氏の著書『孫社長のYESを10秒で連発した 瞬速プレゼン』すばる舎の中から一部を抜粋・編集しています)

コミュニケーションが遅いと組織は停滞する

(画像=PIXTA)

コミュニケーションとは、「組織の目標を達成するためのアクションを引き出すこと」である。

これが、私の考えるコミュニケーションの定義です。

いくら会議や報連相をしても、アクションにつながらなければ意味がありません。

私が孫社長の秘書をしていたときも、常に「このコミュニケーションは、次の行動につながるか」を考えていました。

私が一生懸命に説明したところで、孫社長に「これでは情報が足りない！」と書類を突き返されたら、サインはもらえません。

経営トップの了承が得られなければ、現場の仕事も進みません。つまり、次のアクションに移れないということです。

だから私はいつも「一発でゴーサインをもらう」ために必死でした。

ソフトバンクの会議で「検討します」がＮＧワードなのも、同じ理由です。

会議をするのは、孫社長が次のアクションを意思決定するためです。

にもかかわらず、意思決定に必要な情報をその場で提供できず、「持ち帰って調べます」などと言うことは許されません。

ソフトバンクが急拡大を続けてきたのは、「意思決定→アクション」のプロセスを高速化しているからです。

ビジネスにおいて、次のアクションが決まらないコミュニケーションは、すべて無駄だと考えるべきです。

コミュニケーションが遅い組織は、生き残れない。

それを証明する事例を紹介しましょう。

いまや「ロボット掃除機」と言えば、ｉＲｏｂｏｔ社のルンバです。

２００２年の発売以来、この分野で圧倒的シェアを誇っています

実は日本のメーカーも、それ以前からロボット掃除機のアイデアと技術はすでに持っていました。

それが発売に至らなかったのは、社内の意思決定が遅かったからです。「ロボット掃除機がものにぶつかって壊したらどうする」「内部に詰まったホコリから発火したら、誰が責任をとるんだ」

そんな議論が繰り返され、誰も「発売する」という意思決定をしませんでした。

そうこうするうちに外資系のｉＲｏｂｏｔ社がルンバを発売し、一強の座をあっさり奪ってしまったのです。

それからあとになって、日本のメーカーも、東芝、シャープと続きましたが、時すでに遅しでした。

お気づきでしょうが、この２社はその後いずれも経営危機に陥っています。

「コミュニケーションが遅い組織は生き残れない」という法則を、私たちは目の当たりにしているのです。

対照的なのが、ソフトバンクグループのヤフーです。

同社の検索サイトが今なお国内ナンバーワンであり、それに付随するサービスで業績を伸ばし続けている理由は、社内のコミュニケーションが速いからです。

ヤフーは２０１２年に社内の体制を一新し、経営陣も一気に若返りました。

きっかけは、若手社員が孫社長に対しておこなったプレゼンです。

「今のままでは、10年後にはヤフージャパンは存在しない」

その社員は、こう言い放ちました。

当時はちょうど、パソコンからスマートフォンやタブレットへと、ＩＴツールの主流が移行しつつある時期でした。その流れをいち早く肌身で感じていた若手社員が、「このままでは生き残れない」と危機感を訴えたのです。

それを受けて、孫社長や旧経営陣はすぐに「組織の体制を変える」と意思決定を下しました。もしこの判断がなかったら、今のヤフーはなかったでしょう。

「瞬速プレゼン」は会社を生き残らせるための条件でもある

もう一つ、ヤフーの事例から学ぶべきことがあります。

それは、「会社を強くするには、下が上に情報を伝えて、意思決定させなくてはいけない」ということです。

立場が上になるほど、現場から距離が離れます。要するに、世の中の変化や新しい動きから一番遠いところにいるのが〝エラい人たち〟なのです。

上の人がみずから時代を先読みして、会社が生き残るための意思決定をしてくれることは、ほとんどあり得ないと思っていいでしょう。

現場に近い社員たちが「このままではマズい」と感じたら、その情報を上に伝えない限り、経営者が正しい判断をすることはありません。

下が上を動かし、自分たちが望む通りに次のアクションを引き出す。「瞬速プレゼン」は、そのためのスキルでもあります。

社員たちが「上の言う通りにすればいい」と思っていたら、あっという間に会社はなくなります。会社が生き残れなければ、そこで働く個人も生き残れません。

自分のビジネスは、自分で回す。

個人がその意志を持つことが、「瞬速プレゼン」の大前提です。

三木 雄信 (みき・たけのぶ)

1972年、福岡県生まれ。東京大学経済学部卒業。三菱地所㈱を経てソフトバンク㈱に入社。ソフトバンク社長室長に就任。孫正義氏のもとで、マイクロソフトとのジョイントベンチャーや、ナスダック・ジャパン、日本債券信用銀行(現・あおぞら銀行)買収、およびソフトバンクの通信事業参入のベースとなった、ブロードバンド事業のプロジェクトマネージャーとして活躍。2006年に独立後、ラーニング・テクノロジー企業「トライオン株式会社」を設立。1年で“使える英語"をマスターする「One Year English プログラム」“TORAIZ"を運営し、高い注目を集めている。自社経営のかたわら、東証一部やマザーズ公開企業のほか、未公開企業の社外取締役・監査役などを多数兼任。プロジェクト・マネジメントや資料作成、英語活用など、ビジネス・コミュニケーション力向上を通して、企業の成長を支援している。多数のプロジェクトを同時に手がけながらも、ソフトバンク時代に培った「瞬速プレゼン」を駆使し、現在は社員とともに、ほぼ毎日「残業ゼロ」。高い生産性と圧倒的なスピードで仕事をこなし、ビジネスとプライベートの両方を充実させることに成功している。著書には、『頭がいい人の 仕事が速くなる技術』(すばる舎)、『孫社長のむちゃぶりをすべて解決してきた すごいPDCA』(ダイヤモンド社)、『孫社長にたたきこまれた すごい「数値化」仕事術』『【新書版】海外経験ゼロでも仕事が忙しくても「英語は1年」でマスターできる』(ともに、PHP研究所)、『世界のトップを10秒で納得させる資料の法則』(東洋経済新報社)など多数。

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