東洋インキSCホールディングス（4634）は、多機能印刷インキを中心に展開する専門化学メーカーだ。印刷インキで国内トップ、世界3位のシェアを占め、世界約20カ国でグローバル展開。独自の技術を生かし多数のニッチトップ製品を生み出している。新中計「ＳＩＣ―Ⅱ」では2023年度売上高3000億円、営業利益220億円を掲げる。20年3月に社長に就任した髙島悟氏にその戦略を聞いた。
ファインケミカル領域と
印刷インキ領域の２本柱
同社は１８９６年、印刷インキメーカーとして創業。インキの原材料である顔料と樹脂からの一貫生産および合成、分散、成膜の加工技術を強みとし、その技術を生かして事業領域を拡大してきた。
現在のセグメントは、ファインケミカル領域（色材・機能材関連事業、ポリマー・塗加工関連事業）と印刷インキ領域（パッケージ関連事業、印刷・情報関連事業）を２本柱とする。
ファインケミカル領域は売上比率約５割、利益比率約７割を占める事業だ。市場シェアは、色材・機能材関連ではペットボトルのキャップ用着色剤１位、イメージセンサー用カラーレジスト２位、ポリマー・塗加工関連では缶用塗料１位、導電接着シート１位など高収益ニッチトップ製品を多数有する。
印刷インキ領域は祖業を引き継ぐ分野。印刷・情報関連は紙用の各種印刷インキなど、パッケージ関連では食品等のパッケージ向け印刷インキ及び機器などを取り扱う。
同社は２０１１年、旧社名の「東洋インキ製造」から「東洋インキＳＣホールディングス」に社名を変更し持株会社制に移行した。「ＳＣ」はスペシャリティケミカル（専門化学）を指す。祖業の印刷インキにとどまらず、専門的な化学分野に強い複合メーカーに進化する決意を込めている。
「元々は印刷インキを生業としてきた会社が、思い切り化学メーカーへシフトしようという大きな方向性を示しました。デジタル化が進む中、紙用の印刷インキは需要が減っていくのは明らかであり、専門化学メーカーへ、さらにはサイエンス（科学）カンパニーへと成長していく決意を表しています」（髙島悟社長）
２０２７年のあるべき姿
「ＳＩＣ２７」を推進
同社は、２０２７年のあるべき姿を策定した長期構想「ＳＩＣ２７」を推進。その第一の中期経営計画「ＳＩＣ─Ⅰ」が２０年１２月に完了した。
同中計を振り返ると、最終年度の２０年度の業績は売上高２５７７億円、営業利益１２９億円であり、当初の目標値であった売上高３５００億円、営業利益２８０億円は未達となった（同目標値は２０年２月に売上高２９００億円、営業利益１５０億円に修正）。
「ＳＩＣ─Ⅰの目標値は相当チャレンジャブルな数値ではありましたが、その中で様々な挑戦を繰り返してきました。ただ、元々の収益の柱だったカラーフィルター用レジストに代わるものを大きく育てることができてこなかった。原材料の高騰などの環境変化も影響しました」（同氏）
マテリアルリサイクルに注力
廃プラ再利用システム構築へ
これらの教訓を踏まえ、２１年２月に新中計「ＳＩＣ―Ⅱ」を発表。２３年度の目標値として売上高３０００億円、営業利益２２０億円を達成させる計画だ。
施策の柱の１つは、各セグメントの収益強化。ファインケミカル領域においては、リチウムイオン電池関連材料、イメージセンサー用レジスト、パッケージ・工業用の環境調和型接着剤等に注力。
２０年度の売上高１２３９億円、営業利益８５億円（実績）を２３年度には売上高１５７０億円、営業利益１５４億円に伸ばす。
印刷インキ領域については、食品用パッケージが海外中心に伸びていることから、新興国に投資して強化を図るなどし、２０年度の売上高１３２２億円、営業利益４１億円（実績）を２３年度には売上高１４４５億円、営業利益６９億円に伸ばす。
２つ目は、重点開発領域の創出と拡大。グリーン（環境）、デジタル、健康の３市場に的を絞り新事業を創出する。
このうち環境分野においては、マテリアルリサイクルに注力。伊藤忠商事と協業し、廃プラスチックの再利用システムを構築する。
「当社は使用済みプラスチックから着色を取り除く技術を開発しました。インキや接着剤を分離し、素材の樹脂を取り出して再利用する仕組みを提案します。今、世界では廃プラ規制が高まっていて、持続可能な社会実現への大きなインパクトになると考えています」（同氏）
デジタルの分野ではＩｏＴ・センサー、５Ｇ・半導体に注力する。ＩｏＴでは、行動検知システム「ＦｉｃｈｖｉｔａⓇ（フィッチヴィータ）」を開発。床に設置したセンサーパネルの上を人が歩くと、通行人数や転倒状態などが検出できるシステムであり、将来的にはデータビジネスを育成する構想を描いている。
強みの機能性材料で
グローバルニッチを育成
今後の課題は収益力の高いファインケミカル領域への軸足シフトだ。現在の売上構成は、ファインケミカル領域と印刷インキ領域がほぼ５割ずつを占めるが、今後はファインケミカル領域の売上比率が増えていく見込みだ。
「今中計の期間中に予算を達成する企業文化を創り、目標数値を必ず達成するべく取り組んでいます。製品についてはいきなり満塁ホームランを狙うのではなく、当社の強みである機能性の材料で単打を積み重ねてグローバルニッチを育てていきます」（同氏）
（提供＝青潮出版株式会社）
