テレビCMなどでも目にすることの多いSDGs。「何となく聞いたことはあるが実はよく理解していない」という人も多いのではないだろうか。トレンド感のある言葉だが人類社会を守るためには、継続的に取り組んでいくことが必要だ。SDGsを真に理解するため、各局面における問題点を探っていく。
目次
SDGsの社会的な問題点と考え方
SDGsは、2015年9月の国連サミットで採択されて現在いたっているが、なかにはSDGsに対して消極的な意見も見られる。SDGsについての考え方を改めて確認していくこう。
SDGsは倫理的に正しい？
SDGsへの社会的な関心は、着実に高まりを見せている。しかし「SDGsがはたして良いことなのか・必要なことなのか」という根本的な疑問の声も少なくない。SDGsが掲げる17のゴールは、誰もがそうした世界を望む人類社会の「ウィッシュ・リスト」ともいえるだろう。国連全加盟国が賛同していることを見てもこの点については反論しようがない事実だ。
みなが同じように幸せに長く暮らせる社会の実現は、理想的である。しかし現実には、地球環境全般が危機に瀕していることを各国が理解している。世界的に頻発する災害や紛争を何とかしのぎつつ昨日と同じ生活をしている国も多い。その半面、持続不可能になることへの恐れをどの国でも漠然と抱いているというのが本当のところではないだろうか。
SDGsの「正し過ぎること」への不信や実現への不安があることも事実だ。壮大過ぎるテーマに対して「今さら何ができるのか？」という疑問が生じるのは当然の反応かもしれない。特に社会に対して大きな影響力を持たない中小企業では、微力であることを理由に消極的な姿勢になりがちなのもうなずける。
単独では成功しないことを理解する
どれほどの世界的大企業でも単独では地球規模で改革を起こせない。世界に冠たる強大な経済力を持つ国際企業でも地球環境や各国の社会環境を変化させるまでの影響力は持っていないだろう。各個人・企業が周囲を巻き込みながら社会的な課題として取り組んでいくことで初めて実現できることは多い。はじめは、小規模な取り組みでも賛同や共感の力を得れば世界的な動きとなる可能性もある。
現時点でいえるのは、「取り組まないこと」が企業にとって最大のリスクになり得るという点だ。自社の持続可能性として「100年後も存続できるか？」という視点を持って考えて欲しい。社会が崩壊すれば当然企業は存在できない。長期的な視点から利益最大化を考えたときエネルギー環境・自然環境・社会環境がマイナスの変化をすれば自社はどうなってしまうかという視点が必要だ。
現在と同じ経営が続けられるだろうか。例えば持続可能な社会が実現できる場合、取り組んだ企業は、その流れに乗ることができる。取り組みは「有志」であるが取り組まないリスクを考えるべきだろう。SDGsには、数値目標の適正度など不確かな面もあるが、取り組みを否定する理由とはならない。世間の流れに同調するのではなく自社にとってSDGsがどのような意味を持つのかを真剣に捉える必要がある。
