国内暗号資産（仮想通貨）取引所のビットバンクが、NFT（非代替性トークン）に関するアンケートを行ったことを発表した。所有目的は「長期投資」である傾向が高く、また、価格の上昇で恩恵を受けている人の割合は42%にものぼっていた。
その人気が「一過性のバブル」と称されることも度々あるNFTだが、実際には定着するまでの序章に過ぎないことがアンケートで浮き彫りになった。
「暗号資産投資・NFTに関するアンケート調査」では、インターネットユーザーに対しアンケート調査を行い、2061人の回答を得た。中身を順に見ていくと、暗号資産投資経験者（2028人）のNFTを所有経験のある人は約26%。特に、若い世代ほど所有経験が高いことがわかった。
また、NFTの所有目的が短期での売買であるとも思われていたが、実際は「長期投資」目的が60.9%以上と最多だった。次に「短期投資」が39.6%、「コレクション」が34.14%と続いた。短期投資が意外と少ないのは、NFTが今後普及する上で、バブル的な高値圏にあることではないことを意味している。
所有するNFTカテゴリでは「アート」が68.9%、「ゲーム」が45.8%と出た。また、Facebookの発表以来、注目されている「メタバース」は12.9%となり、今後さらに成長していくであろうジャンルであることがわかった。
「売買における損失」の設問の回答では、約39%が「価値がよくわからない」と言うものの、「値上がり益＞損失」と「NFTを売却したことはないが、価値は上昇している」という価値の上昇を示す回答を合わせると約42%と、1番多い結果となっている。ビットコインが登場してまもない頃の暗号資産（仮想通貨）に関するアンケートの様相に類似した結果と言えそうだ。
NFTはまさに序章の段階であり、今後すぐに廃れていく可能性は低く、定着するまで成長し続けていくことがより想像しやすくなったアンケート結果になったと言えるだろう。（提供：月刊暗号資産）
