東北新社が事業再構築にアクセルを踏み込んでいる。コロナ禍の影響が広がった2020年以降、4件のM＆Aを手がけたが、そのうちの3件は衛星放送チャンネルなどの売却案件が占める。既存事業の構造改革を断行しつつ、新たな収益基盤をどう確保しようとしているのか。
2020年3月期以降、売上低下が続く
東北新社は「総合映像プロダクション」を標榜する。洋画・海外ドラマの日本語版制作を祖業とし、CM制作、番組・映画の制作、グラフィック・Web制作、ライセンスビジネス、BS・CSの衛星放送、映像学校、物販事業まで幅広く手がける。
しかし、稼ぎ頭のCM制作はネット広告の台頭に押され、業界最大級を誇る衛星放送チャンネル運営も配信系サービスとの競合で苦戦を強いられるなど、事業環境が年々厳しさを増しているのが実情だ。
足元の2024年3月期業績予想は売上高6.4％減の523億円、営業利益44.7％減の23億2500万円、最終利益1.5％減の30億8700万円。売上高はコロナ前まで600億円台を確保し、ピーク時は700億円を超えていたが、2020年3月期以降は600億円ラインを大きく割り込んだままだ。
「スターチャンネル」をジャパネットに売却
同社が4月19日に発表したのが映画専門チャンネルを運営する子会社のスター・チャンネル（東京都港区）の売却。メディア事業の規模を適正化し、収益力の改善につなげるとしている。売却金額は非公表だが、2024年4～6月期に関係会社株式売却益43億5800万円を計上する。
売却先はジャパネットブロードキャスティング（東京都中央区）。通販大手のジャパネットホールディングスの子会社で、2022年3月にBS放送「BSJapanext」を開局している。
スター・チャンネルは1986年に日本初の映画専門有料チャンネルとして事業を開始。BS放送サービス「スターチャンネル」、動画配信サービス「スターチャンネルEX」を運営し、ハリウッドの大作や世界中から厳選した映画・ドラマを放映・配信してきた。
近年は、多メディア化の進展などによる契約世帯数の減少に伴い、業績が低迷し、債務超過に陥っていた。
実は、衛星放送チャンネルを手放すのは今回が初めてではない。2022年10月、映画専門チャンネル「ザ・シネマ」の運営子会社を、家電量販店大手のノジマに売却した。「ザ・シネマ」はハリウッド最新作からクラシック映画、日本未公開作品などを取りそろえ、シニア世代を中心に視聴者を抱える。
「ザ・シネマ」に続く「スターチャンネル」の売却で、東北新社が運営する衛星放送チャンネルとしては「ファミリー劇場」（主に日本のドラマ・アニメ）、「スーパー！ドラマTV」（海外ドラマ専門）、「囲碁・将棋チャンネル」、「ヒストリーチャンネル」（歴史エンターテインメント）が残る。
