中堅百貨店にとって「冬の時代」が続いている。そんな中で、東京を地盤とする中堅百貨店の松屋＜8237＞が巧みなM＆A戦略で生き残りを図っている。成長著しい量販店やショッピングモールに押されて厳しい外部環境にさらされている百貨店業界で、松屋はM＆Aを駆使してどのようなビジネス戦略を展開しようとしているのか？

格差拡大で苦戦する中堅百貨店

三越と伊勢丹を運営する三越伊勢丹ホールディングスや、大丸と松坂屋を展開するJ.フロントリテイリング、阪急阪神百貨店を傘下に持つエイチ・ツー・オーリテイリングなど、M＆Aで誕生した大手百貨店が富裕層の旺盛な高額消費や外国人観光客によるインバウンド需要で成長を続けている。

これに対して、主に地方を地盤とする中堅百貨店は伸び悩みが目立つ。2024年1月14日には一畑百貨店（松江市）が閉店し、山形県、徳島県に続いて島根県が全国で3番目の百貨店のない県になった。

業界としての「百貨店」の衰退を止めるのは難しい。専門店やネット通販の成長で百貨店の主力製品だった衣料品の売上が低迷している上、実質所得の減少で中間層の百貨店離れは進む一方だ。百貨店の売上を支えていくには富裕層市場の深耕とインバウンド客の誘致しかない。それゆえに富裕層人口が少なく、外国人観光客がほとんど訪れない地方の中堅百貨店の業績は低迷しているのだ。

大手百貨店は大都市商業地の一等地にあることから、自社の旗艦店や大型店をオフィスや大型量販店、専門店なども入居する複合商業ビルとして再開発し、不動産収入で生き残る流れが主流になっている。

松屋も中堅百貨店とはいえ日本で最も地価が高い銀座に立地しており、簿価は242億円ながら1500億円超の含み益があるとみられる銀座本店（東京都中央区）には複合商業ビルとして再開発する余地が十分にある。しかし、同店に再開発の動きはない。

コロナ禍で「選択と集中」のM＆Aを断行

松屋は主要顧客である富裕層を対象にしたビジネスの拡充に力を入れてきた。国内最高の商業地に立地する銀座店は日本人富裕層、外国人が押し寄せる東京最大の観光地にある浅草店はインバウンド富裕層を取り込むのに、それぞれ最適の店舗だからだ。

中国や東南アジアのインバウンド富裕層は、日本の富裕層の消費行動を「お手本」としているため、国内富裕層向けの店舗づくりを進めて行けば、自然とインバウンド客がついてくる。ところが、思わぬ「落とし穴」が待っていた。

2020年に世界を震撼させた新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、百貨店業界にも深刻な打撃を与えた。日本一の高級商業地である銀座から人の姿が消え、「爆買い」をするインバウンド客も日本に入国できない状況となる。松屋は事業売却を進め「選択と集中」による生き残りを図った。

2020年3月に自社で運営していた結婚式場「リュド・ヴィンテージ目白」（東京都豊島区）を、ブライダル・レストラン事業のプリオホールディングス（東京都中央区）に譲渡した。リュド・ヴィンテージ目白はJR目白駅から徒歩1分に位置し、1チャペル・2バンケット（着席最大80人）の好物件だった。

併せて3月末に婚礼宴会事業などを手がける子会社4社で30人程度の希望退職を実施。コロナ禍で婚礼宴会のキャンセルが相次ぎ、業績が急激に悪化したのを受けて人員を削減している。

4月には同事業を運営するアターブル松屋ホールディングス（東京都中央区。持ち株会社）、アターブル松屋（同。婚礼・宴会事業）、アターブル松屋フードサービス（同。給食事業）、アターブルイーピーエヌ（同。イタリアンレストラン事業）の4社を合併をした。