専門家の評価分かれるターゲットイヤー型投資信託

「ターゲットイヤー型投資信託はお勧めできない」と公言しているセゾン投信会社社長・中野氏のような専門家の意見も多いことは確かだ。それでは投資信託先進国のアメリカでどうなっているかというと、一貫して運用資産残高を伸ばしている。SBI証券によると、リーマンショックの年を除き、運用資産は残高を伸ばしており、特に近年は急伸している。やはり、個人で分散投資を実施するよりも運用のプロに任せるメリットは捨てがたいものだ。

ターゲットイヤー型投資信託は運用方針を固めてしまうことの不都合が不利になる場合があるので、ターゲットの年を複数設定しバランスの取れた運用が必要になるだろう。こうしたことを意識した上での投資であれば、ターゲットイヤー型投資信託も悪くない選択なのだ。

※当記事は、証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。

（ZUU online）