中国テレビメーカーが台頭するも、市場はもはや飽和状態

中国メディアの「捜狐（そうふ）IT」は、日系テレビメーカーの相次ぐ撤退や業務縮小の要因について「日本の経済が長く低迷してきたこと」、「イノベーション能力の欠如と市場ニーズとのミスマッチ」、「中国系企業の急速な台頭」を挙げた。そのうえで、日系企業の没落が中国系企業へさらなる発展のチャンスを与えることになったと分析している。

その一方で「人民網」は2015年2月9日、日系テレビメーカーの撤退は中国系テレビメーカーに短期的には利益をもたらすものの、長期的には楽観視できないと発表。「中国テレビ市場はもはや飽和状態であり、地方都市部までテレビが普及しつつあるため、いずれは国外に活路を見出さなければならないこと」「日系が撤退したといえど、韓国勢が依然としてパネルの革新技術を握っていること」「経済発展に伴う人件費の高騰が生産コストを圧迫していること」を取り上げ、先行きに対して懸念を示している。


日本勢には次の競争舞台で期待

競合の台頭、労働コストの上昇、飽和状態の市場。中国メディアの報道を通じて見えてくるのはこの3点だ。経済が成熟していく市場で避けては通れない問題ゆえに、シャープの苦戦も一種の宿命だったとみてよいかもしれない。撤退した各社も、早い段階で市場の先行きに見切りをつけたことは評価すべき点だ。ただ中国市場の変化に対応しきれずシェアを奪われたことについては反省し、次は同じ轍を踏まないようにしたい。

（ZUU online）

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