東京五輪,スポーツ関連銘柄
(写真=Thinkstock/Getty Images)

2020年の東京五輪・パラリンピック開催へ向け、スポーツ庁が10月1日に誕生した。東京五輪に向けたトップ選手の強化の充実や地域活性化や健康増進に向け、15年度のスポーツ関連予算案は約290億円(前年度比13.5%増)に伸び、今後もスポーツ振興に向けた増加が期待される。

さらに、ラグビー日本代表の五郎丸歩選手や、プロテニスプレーヤー錦織圭選手の活躍など幅広い競技に関心が集まる中、スポーツ競技の広がりの動きも出ている。スポーツ関連銘柄では、幼児活動研究会 <2152> 、クリヤマホールディングス <3355> 、巴コーポレーション <1921> などに注目が集まる可能性がある。

今年度は、スポーツ立国の実現を目指して、各競技の選手強化活動やスポーツ医療などのサポート、ナショナルトレーニングセンターなどを拡充するほか、障害者スポーツの普及や運動部活動指導と改善支援に取り組む。一方、東京五輪でのメダル獲得に向けたスポーツ人口の底上げに向けては、幼少時からさまざまなスポーツに触れることが重要になる。

幼児活動研究、巴などに関心

幼児活動研究は、幼稚園・保育園での子供向けの体育指導のほか、「コスモスポーツクラブ」「コスモサッカークラブ」などの体育関連の課外指導も行う。保育事業自体も手掛けており、安倍晋三首相が掲げた「一億総活躍社会」では子育て支援関連としても関心を集める。

業績面では、今3月期第2四半期累計(4〜9月)の連結営業利益は3億8100万円(前年同期比18.1%増)に拡大し、通期業績予想も上方修正済み。幼児向け体育指導を中心に業績を伸ばしている。株価は11月27日に年初来高値924円まで買われたものの、株価指標面ではPERは足元10倍台と過熱感はない。

東京五輪の主会場となる新国立競技場建設案の選定が進む中、今後は体育施設などスポーツ向けインフラ施設の整備が進む可能性がある。クリヤマHDは陸上競技向け舗装に「スーパーX」やスポーツ床材「タラフレックス」を手掛け、陸上競技や文教施設への需要が増えている。

今12月期の連結営業利益は28億円(前期比25.7%増)を予想。ビジネスホテルも手掛けることからインバウンド(訪日外国人観光客)関連としても注目される。

また、文部科学省によれば、公立小中学校では建築後25年以上経過した建物の面積が全体の約7割と、老朽化が深刻。体育館を含めたスポーツ関連施設の充実が見込まれる中、実績を持つ巴の受注増にもつながりそうだ。

このほか、五輪種目の中では、マウンテンバイクなどが人気を集め、高級スポーツタイプがブームとなっている自転車関連でシマノ <7309> も注目される。(12月16日株式新聞掲載記事)

>>話題のテーマや注目株を一足早くお届け「株式新聞WEB」限定プレミアム銘柄も

【関連ニュース】
メルコが3日続急伸し値上がり率上位、取得上限300万株の自社株買いを好感
メッセージがストップ高カイ気配、差し引き120万株超の買い物
リアルワールドがストップ高カイ気配、ビットコイン販売・買い取りのbitFlyerと業務提携
FFRIが3日続伸、富士通子会社との業務提携を拡大
ピエトロが急反発し高値更新、24日付で東証1部指定