学資保険,学資保険 終身保険

被保険者が死亡あるいは高度障害状態になった場合に保険金を受け取れる「終身保険」。定期保険とは異なり掛け捨てではないため、一定以上の期間保険料を支払うと、まとまった保険金や解約返戻金を受け取ることができる貯蓄性が魅力となっている。

学資保険も終身保険と同様、貯蓄性が魅力の金融商品の1つである。本稿では、学資保険と終身保険のそれぞれのメリットとデメリット、途中解約した場合にどうなるか、そして、どちらの保険が適しているのか選択する方法について説明する。将来の不安を払しょくするために学資保険と終身保険のどちらを選べばよいか考えている方は、ぜひ参考にしてもらいたい。


学資保険のメリット・デメリット

学資保険には次のようなメリットとデメリットがある。

学資保険のメリット1:貯蓄性が高い商品が多い

学資保険では、進学時や満期時のタイミングで保険金を受け取れるものや満期時のタイミングでのみ保険金を受け取れるものがある。月々の保険金支払額の総額よりも受け取れる保険金の方が多い商品が多く、定期預金よりも利率が高いことも多々あるので、将来に向けた貯蓄として学資保険を活用する人も多い。

学資保険のメリット2:支払いが免除されることがある

保険支払者に不慮の事故や病気、死亡などのアクシデントが起こり、保険料の支払いが不可能と判断されたときは、月々の保険料の支払いが免除される。だが、もちろん契約自体は有効となり、被保険者(学資を受ける子ども)は予定通り祝い金や満期金などの保険金を受け取ることができる。

学資保険のデメリット1:インフレに弱い

学資保険は金利が固定されているため、受け取れる保険金の総額は契約時にすでに決まっている。そのため、保険料支払い期間中に金利が上昇したり貨幣価値が下がったりしても、学資保険の契約には反映されることはない。保険料支払い期間が約20年と長い商品が多いため、インフレの影響も大きいと言えるだろう。

学資保険のデメリット2:途中解約手数料が高い

学資保険は満期まで継続することを前提に高い貯蓄性が保証されている商品が多いため、途中で解約すると手数料が高くなり、支払った金額の総計よりも受け取る金額が少なくなってしまうこともある。

終身保険のメリット・デメリット

では、終身保険にはどのようなメリットとデメリットがあるのだろうか。

終身保険のメリット1:保証が一生続く

終身保険は、保証が一生続くことが特徴の生命保険である。例えば30年満期型の終身保険に加入するなら、加入してすぐに死亡あるいは高度障害状態になっても保険金は受け取ることができるし、満期後、つまり30年を超えた後に死亡あるいは高度障害状態になっても保険金を受け取ることができる。

終身保険のメリット2:万が一のときのための貯蓄として使える

途中で解約しても、解約手数料を差し引いた額が戻ってくるので、急な出費が必要になったときの貯蓄として終身保険に契約しておくことができる。

終身保険のデメリット1:保険料が高いことが多い

一生涯保証が続くため、保険料は定期型の生命保険と比較すると割高になっていることが多い。

終身保険のデメリット2:途中解約で戻ってくるお金が少ない

満期まで支払うことが前提でプランニングされているため、途中解約をすると戻ってくるお金が支払った保険料に比べてかなり少なくなることがある。

途中解約の面で大きな違い

終身保険も学資保険も、いずれも途中で解約してもある程度のお金が戻ってくるタイプの保険である。だが、戻ってくる額には大きな違いがある。学資保険は、保証が一生続くのではなく18年や22年の満期で契約が終了してしまうため、契約してすぐに解約する場合は支払った保険金よりも戻ってくる金額の方が少なくなる。しかし一定期間を超えると、支払った金額以上の額が戻ってくることがある、

だが、終身保険は補償が一生続くことを特徴としているため、満期時までに途中解約すると、ほとんど全ての場合において戻ってくる金額が支払った総額を下回ることになる。契約する時により慎重にならなくてはならないのが終身保険だと言えるだろう。

学資保険が適したケース

学資保険は、被保険者である子どもではなく、保険料を支払う親(場合によっては親以外が支払うこともある)が死亡あるいは重度障害状態になった場合には保険料の支払いが免除され、保険金の受け取りは契約時のままに実行される。そのため、保険支払者が満期まで支払えるかどうか不安な時にも、子どもの学資だけは確保したい人には最適な保険と言えるだろう。

終身保険が適したケース

終身保険は、被保険者が死亡あるいは重度障害状態になった場合に保険金が支払われるタイプの保険である。お金を残したい人がいる人や万が一のために長期的に備えたい人に適した保険だと言える。途中解約すると受け取れる金額が少なくなってしまうので、満期まで支払えると考えられる場合にのみ契約するようにしよう。