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(写真=Thinkstock/Getty Images)

年齢を問わず、根強い人気のあるバイク。週末、仲間とツーリングを楽しんでいる方も多いだろう。定年後の楽しみとして、バイクに目覚める方も多いようだ。

バイクを購入する際、保険に加入するのはご存知のことかと思う。しかし、その保険の内容について詳細を理解しているだろうか。また、自賠責保険の他に任意保険に加入している方は、保険の見直しを定期的に行っているだろうか。

ここでは、バイク保険の保険料の相場から、任意保険の必要性について解説していく。


バイク保険の相場はどう決まる?

バイク保険は自動車保険と同様、予期せぬ事故が起きた場合にあなたの身を守ってくれるものである。各保険会社により、保険料やサービス内容には大きな差がある。ほとんど付帯サービスを利用していないのに、高額な保険料を支払っているケースや、そうしたサービスを知らずに保険料の安いものを選んだ結果、トータルで「サービスのある保険にしておけばよかった」ということもあるだろう。

バイク保険の保険料は主に、「等級」「排気量」「年齢」により変わってくる。

等級とは、あなたの事故歴に応じて設定されるもので、無事故で保険を使わなかった場合には次年度の保険料が安くなり、反対に事故を起こしてしまった場合に保険料が上がるという仕組みである。つまり、事故を起こさなければ保険料は割り引かれていくのだ。

排気量は、大きく3つに分類される。「原動機付自転車(125cc以下)」「125cc超〜250cc以下」「250cc超え」により、それぞれ保険料額に影響を与える。

また加入年齢は、「全年齢を保証」「21歳以上を保証」「26歳以上を保証」「30歳以上を保証」と4つに分類される。全年齢を保証が一番高くなり、30歳以上で安くなる傾向がある。18歳でバイクに乗るという場合には、「全年齢を保証」を選ぶことになるため、保険料は高くなる。

これらの要素を総合的に見て、保険料が決定されるのだ。

バイク保険に入らないデメリット

自賠責保険は、バイクを運転する場合加入が義務づけられている。自賠責保険に加入しないまま、公道を走行した場合には懲役刑、罰金、免許停止などかなり重いペナルティがある。もし、まだ自賠責保険に加入していないのであれば、必ず加入してほしい。

しかし、自賠責保険だけに入っていれば安心かというと、決してそんなことはない。実際のところ、自賠責保険では事故が起きた場合の補償内容としては不十分であると言える。自賠責保険は、必要最小限の内容しか補償されないことを覚えておこう。

具体的には、自賠責保険の補償範囲は相手に怪我を負わせてしまった場合の対人補償の部分のみである。さらに、その金額には3000万円と言う上限が設けられている。実際の損害賠償請求の金額は、数千万円から数億円と言われている。もし、自賠責保険にしか加入していない場合には、それ以外の部分については自己負担となってしまうのだ。

事故を起こしてしまった場合、相手の車両に対しても損害賠償が生じる。それに加え、自身の怪我の治療費、自身のバイクの修理代は自賠責保険だけでは全くカバーされないのだ。

つまり、事故を起こした場合には、色々な心配事に加え、こうした金銭的な心配もしなくてはならないのだ。任意保険は、そうした不安を抱えることなく相手や自身の怪我の治療に専念できるということになる。

バイク保険シミュレーション

では、具体的にバイク保険の保険料のシミュレーションをしてみよう。40歳の方が250cc超えのバイクを購入し、初めて契約した場合を想定する。保障内容は、最も手厚いものを選んだ。バイク保険には、一括見積もりサイトが多数存在する。その一つを利用し、見積もり金額を出してみた。

11社の見積もり金額では、金額だけで見た場合にはかなりの差がある。一番安いものでは、7万7,840円のものがあり、最も高いものでは21万5,150円であった。条件としては、対人対物賠償は無制限であり、差はない。もちろん、正確な金額は、各保険会社への見積もりを取り確認することが必要だが、保険料にもかなりの差があることがわかる。

なんとなく選ぶのではなく、徹底的に比較し検討する必要があるだろう。もちろん、保険料が安いのが一番いい選択とは限らない。付帯サービスの内容や、細かい条件などは各保険会社により異なるため、自身に合った最適なプランを検討してほしい。

バイク保険も人それぞれ

バイク保険を取り扱う保険会社は多数あり、すべてに見積もりや相談を行うのは難しい。まずは、比較サイトなどで大まかな比較をし、自身のライフスタイルにおいて何を重視するのかで数社に絞り、詳細な見積もりを出してもらうことをお勧めしたい。

各保険会社は、保障内容にはそれほど差はないものの、付帯サービスの部分で差があることが多い。競争がある分、そうしたサービスで差別化をはかっていると言えるだろう。事故が起きた場合の対応や、それに付随する費用についてどこまで保障してくれるのか、保険料の負担は適切な額であるのかなど、総合的な判断が必要である。(ZUU online 編集部)

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