信用取引を用いた株式投資とは？メリットとデメリットを解説

みんなの投資onlineより

2017/04/09

著者ZUU online編集部

投資効率をあげるひとつの方法として、手元の資金以上の資産を購入すること、いわゆるレバレッジを効かせることが挙げられる。不動産投資に通じている方は、レバレッジを活かした投資に馴染みがあるだろうが、株式投資でも同じようにレバレッジを活用できることをご存知だろうか。

その方法を「信用取引」と呼ぶ。今回は、そんな株式投資の信用取引の概要、メリット・デメリットを紹介したい。

（写真＝Vintage Tone/Shutterstock.com）

信用取引とは

信用取引の大きな特徴として、前述のように、手元の資金以上の資産を購入できることが挙げられる。信用取引というと「難しい」とか「リスクが大きい」といったマイナスイメージがあるかもしれない。そのような印象を植え付ける一因になっている理由として、実際に手元にある資金以上の金額を動かせてしまうというところにある。

なぜそのようなことが可能かというと、投資家は委託保証金を証券会社へ差し出せば、保証金以上の資金を貸し付けてもらうことができ、その資金をもとに株式投資を行うことができるからだ。株取引の規制で、各証券会社によって詳細は異なるものの、信用取引を行う投資家は委託保証金のおよそ3倍まで投資することができる。

例えば、100万円の自己資金が口座にあるとして、200万円分の株式を購入したい際には、100万円を証券会社から貸し付けてもらう必要がある。その場合、レバレッジはおよそ2倍となる。200万円を貸し付けてもらい、300万円分の株式を購入する場合のレバレッジはおよそ3倍という考え方である。

また、信用取引は価格下落時に利益を上げることができる空売りを行う際にも利用される。本来ならば、株は手元に現物を保有していないと売ることができない。信用取引では他人から株を借りて、市場で売ることができる。もちろん借りた株は一定期間以内に返さないといけない。

単純なレバレッジを得る際の取引は資金を借り、下落相場で利益を上げる際は資金の代わりに株を借りて取引する。どちらも投資家の信用の上で成り立つ取引、すなわち信用取引の例として当てはまる。

信用取引のメリットとデメリット

上記で説明したように、信用取引は柔軟かつ適切に利用すれば、投資家の大きな武器となるのは間違いない。しかし諸刃の剣にもなりかねないので、そのメリット・デメリットを十分に理解することが重要である。

信用取引の最大のメリットは、前述のように、手元の資金以上に取引を行えることだ。その分、株式投資で得られる利益も大きくなり、投資効率も格段に上がる。

また、上げ相場だけではなく、空売りを行えば下落相場でも利益を生むチャンスが発生するので、収益機会が増えるといえる。さらに空売りは、リスクヘッジの手法としても活用できる。例えば、ある現物株を保有しているとしよう。今後の株式市場の下落が予想されるとしても、諸々の事情から売却できない場合や、売却したくない場合もあるだろう。そんなときは、同銘柄や、その銘柄が含まれる業種ETFを空売りすることによって、ある程度、該当銘柄の株価下落リスクをヘッジができる。

逆にデメリットをあげると、自己資金以上に投資ができるため、自己資金以上に損失を被ることもある。信用取引で一番注意しなければいけないのは、自己資金比率と強制決済である。思惑が外れて含み損を抱え自己資金が目減りしてしまった場合は、自己資金比率を保つために追加で証拠金（追証）の入金を求められる。それができなければ強制決済が行われ、資産を失って損失だけ残るケースもあり得る。

信用取引は資金や株を「借りて」行う取引なので、借りる利息（日歩）がかかる。これも現物株取引にはないデメリットといえるだろう。