シンカー：総賃金の拡大が3％程度、米国のCPIの上昇が2.5％程度、そしてドル・円が125円程度という強めの前提をおいても、コアCPI前年比の推計値は1％程度の上昇にしかならない。過去のデータ、即ち経験則では、2％の物価上昇率のシミュレーションをつくるのが難しく、実感として2％の物価目標の達成は困難であるということになるのだろう。
マーケットでは、政府・日銀の2％の物価目標の達成は困難であるという見方が多いようだ。
達成が困難であれば、現行の緩和政策の継続には限界があり、早期の出口を警戒する見方もある。
なぜ達成が困難であると感じてしまうのだろうか？
まずは、物価のトレンドがどのように決まるのか、しっかり確認しておく必要があるだろう。
コアCPI（生鮮食品と消費税除く）前年比は、国内の物価上昇圧力を示す総賃金前年比、海外からの物価上昇圧力を示す米国CPI前年比、そしてドル・円の動きでうまく推計（1981年からのデータ）できることが分かっている。
総賃金が拡大で、強い需要から、そして賃金上昇によるコストから、両面の物価上昇圧力をとらえることができる。
米国CPIは、エネルギーや食料価格などのグローバルな物価上昇圧力をとらえる代理変数となる。
ドル・円は3年前比がもっとも有効であり、単年の動きではなく、トレンドが形成されるとようやく企業も価格を改定し、物価に影響を与え始めることが分かる。
コアCPI＝－0.72＋0.24総賃金＋0.31米国CPI＋0.02ドル円3年前比＋0.99アップダミー（誤差が１SD以上は１、1985・1992・1993・2008・2009年）－0.68ダウンダミー（誤差が－１SD以下は１、1988・1989・2000・2001・2005・2016年）、R2= 0.95
総賃金の拡大が3％程度、米国のCPIの上昇が2.5％程度、そしてドル・円が125円程度という強めの前提をおいても、コアCPI前年比の推計値は1％程度の上昇にしかならない。
過去のデータ、即ち経験則では、2％の物価上昇率のシミュレーションをつくるのが難しく、実感として2％の物価目標の達成は困難であるということになるのだろう。
次回、日銀はなぜ達成が可能であるとしているのか考えてみたい。
図）コアCPI（生鮮食品と消費税除く）の推計
ソシエテ・ジェネラル証券株式会社 調査部
会田卓司
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