マクドナルドの復活がいよいよ現実味を帯びてきた。日本マクドナルドホールディングス<2702> が12月6日に発表した11月の既存店売上高は前年同月比で13.1%増となり、2015年12月から24カ月連続の増収となった。外食業界では異例となる2年に渡る増収を達成したマクドナルドであるが、好調の要因はどこにあるのだろうか。
店舗計画の見直しも奏功 今年度は過去最高益を見込む
マクドナルドは2014年から2015年にかけて、鶏肉の使用期限切れ問題や異物混入問題といった不祥事が相次ぎ、業績が大きく落ち込んでいた。2015年12月期の最終損益は349億円の赤字となり、2001年の上場以来最大の赤字を記録した。そこから約2年、2015年12月以降、24カ月連続での既存店売上高の増収を記録したマクドナルドは、2017年12月期に過去最高益の更新を見込むまでに回復した。
マクドナルドの復活劇を支えた要因の一つは店舗計画の見直しである。相次ぐ不祥事による業績悪化を受け、2015年4月には不採算店舗の大型閉鎖を発表し、2015年12月期中に153店舗を閉鎖した。不採算店舗の閉鎖は2013年、2014年にも大規模に行われており、店舗数は2012年度12月期末時点での3280店舗から、2016年度12月期末には2911店舗にまで減少した。4年間で店舗数は1割以上減少した。
マクドナルドの打ち出した店舗計画は、単純な不採算店舗の閉鎖だけではない。既存店舗の90%以上を2018年12月期末までにモダン化する改装計画も打ち出した。現在は新規出店を最低限に留め、既存店舗の改修に注力している。従来の拡大戦略から一転し、既存店舗の仕分けとリニューアルに注力する事により、経営の効率化を図ったのである。2017年度12月期末には全体の80%強の改修完了を見込んでおり、計画は順調に推移している、
