うなぎ上りのスマートハウス市場
「スマートXXX」という言葉が我々の社会に氾濫する中で、今、最も注目を集める1つがスマートハウスだと思います。 スマートハウスとは、 2011年3月の東日本大震災以後、原子力発電所の稼働停止に伴う電力不足を背景に、その需要が高まりました。
ITを駆使して家 庭内のエネルギー需給を賢く管理・制御する次世代住宅と一般的に定義されるスマートハウスですが、実にハウスメーカーに限らず様々な業種がその市場を作り出しています。以下では、どういった企業がスマートハウス市場に参入しているのかを見た上で、その市場の現状と今後を見ていきたいと思います。
スマートハウス市場とは
スマートハウスは、制御系となるHEMS（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）やスマートメーター、エネ系の太陽光発電や燃料乾電池、省エネ系のスマート家電やヒートポンプ給湯器、畜エネ系の充電池、そして本体となる住宅で構成され、これら全ての製品でスマートハウス市場が形成されます。この市場の参入業種はハウスメーカーから、家電、電機、通信、さらには自動車メーカーなど幅広い業種が含まれ、これらの代表的な企業には以下のような名前が挙ります。
ミサワホーム、三井ホーム、東日本ハウス、住友林業、ヤマダエスバイエルホーム、パナホーム、大和ハウス工業、積水ハウス、エプコ、旭化成、ダイキン工業、日立製作所、東芝、三菱電機、NEC、パナソニック、シャープ、トヨタ自動車、三菱自動車、KDDI、東京電力、ヤマダ電機。ご覧頂いてお分かり頂けますように、各業種の大手企業のほとんどがこの市場に参入しています。
日本経済が成熟し、人口の減少傾向にある今、どの企業も国内で売り上げをあげることが難しくなってきています。こうしたこともあり、スマートハウス市場という新しいビジネス・チャンス利用し、この市場が拡大する前に自社のシェアを広げておきたい狙いがあるものと思われます。
