不況が訪れ、株価が下落し始めた際、多くの人は保有している株式を売却しようとする。

14日の米国株式市場は大幅に下落した。S&P500は約3%安、ダウ平均株価は800ポイント安となった。

株価が下落した主な理由は、米10年国債利回りと2年国債利回りが逆転したことであった。

通常、「逆イールド」は景気後退の先行指標として考えられている。投資家にとっての最大の懸念は、不況なのだ。

しかし、不況が到来した場合、全てのセクターが下落するわけではない。投資家は不況からポートフォリオを守ることができるのだ。

来たるべき景気後退に備えて、以下の高配当な2銘柄がお勧めである。

1.デューク・エナジー

景気後退時においても消費者はガスや電気を必要とするため、公益事業セクターは安定性が高いと言える。また、公益事業セクターの企業は安定的にキャッシュを生み出しており、高配当であることも特徴的である。

DUK Weekly 2017-2019
(画像=Investing.com)

その中でも特に、高い配当利回りや多角化された事業を有する、デューク・エナジー(NYSE:DUK)がお勧めである。

同社はインフレ率を上回る配当成長率を達成するために、2022年までに370億ドルの開発計画を立てている。電力やガスなどの多角化された事業を通じて、4%から6%の年間配当成長率を達成する予定だ。

過去12ヶ月で約10%高となっている同株は、配当利回りが4.24%となっている。四半期配当は1株当たり0.945ドルとなっている。

低金利環境において、この配当利回りは非常に魅力的である。

2.プロクター&ギャンブル(P&G)

景気後退時においても消費者は洗剤や歯磨き粉などの消費財を必要とするため、消費財セクターもまた安定性が高いと言える。

PG Weekly 2017-2019
(画像=Investing.com)

市場のボラティリティが高い中で安定的な配当収入を望む場合、P&G(NYSE:PG)は非常にお勧めだ。

過去12ヶ月間で同株は44%高となっている。また、同社の予想PERは5年ぶりの高水準となっている。しかし、同社の成長モメンタムを考慮すると、更に株価は上昇することが予想される。

7月の決算発表では、既存事業売上高が約10年以来で最高の水準となった。M&Aや為替の影響を排除した既存事業売上高は7%増となり、目標の4%増を上回った。

同社の配当利回りは2.58%となっており、四半期配当は0.745ドルとなっている。

総括

不況時には、間違いなく株式への投資を控えるべきである。しかし、長期的な視点に立てば、不況は安定的な高配当銘柄を購入する最適なエントリーポイントである。その際は、公益事業や消費財セクターがお勧めである。(提供:Investing.comより)

著者:ハリス アンワル