医療×テクノロジーを融合させた医療テックの登場により、糖尿病やがん、虚血性心疾患、呼吸器疾患など、これまで困難とされてきた病気にも治療の可能性が開けてきている。
これに伴い、ヒト細胞やDNAを保管し研究に役立てるバイオバンク（Bio Bank）の需要が急拡大し、2024年までに、36.8億ドルの収益を生み出すと予想されている。
医療テックとともに進化するバイオバンク
バイオバンク（Bio Bank）という名称は、コペンハーゲン大学臨床薬理学部のポールセン・ヘンリック・エンフーゼン教授らが1996年に発表した、『がんのリスクと酸化的DNA損傷（Cancer risk and oxidative DNA damage in man）』という論文の中で、「人間の生体物質」という意味で使用したことに由来する。
バイオバンクの主な役割を、経済協力開発機構（OECD）は「遺伝子研究や新薬の開発などを目的に、生体物質や遺伝子解析から収集したデータを保管する施設」と、2012年、欧州委員会は「医療データおよび疫学的データで注釈付けられた、生体物質の収集・保存」と定義した。
しかし、医療テックの進化とともに、バイオバンクの役割や定義は多様化しており、アメリカの国立生物工学情報センター（NCBI）に掲載された報告書によると、「人間だけではなく、動物や植物、微生物のサンプルの収集」を意味するなど、広範囲にわたる。
各バンクが専門とする分野も、遺伝子からDNA ・RNA、血液、組織、仮想、マイクロバイオーム（細菌叢に含まれる遺伝子物質）、幹細胞まで、さまざまだ。
バイオバンクで保管されたサンプルやデータは、研究者などに配布され、臨床研究や生命科学、医学研究、再生医療などの領域で利用される。
政府・国家機関が支援強化
バイオバンクは日本も含むアジア圏や中近東にも設立されているが、特に欧米において、政府や国家機関による支援強化の動きが見られる。一例を挙げると、2017年には、ドイツ連邦教育研究省（BMBF）が国内11のバイオバンクに1600万ドル（約17億2266万円＊2020年3月17日の為替レート）の資金援助を行った。
また、英国政府は2019年、5万人のボランティアから収集したゲノムデータを解析するプロジェクトに、480万ポンドを投じた。同国には、医療慈善団体であるイギリス医学研究評議会（MRC）や保健省、スコットランド政府などが設立し、ブリティッシュ・ハート財団やウェールズ政府が支援するUKバイオバンクが存在する。
バイオバンキング市場 消耗品関連が狙い目？
バイオバンクの飛躍は、バイオバンキングというビジネスを生み出した。主に、慢性疾患の有病率の増加と、これらの疾患を研究するためのゲノム研究活動の増加が追い風となり、世界のバイオバンキング市場は2018年に25.8億ドルの収益を記録。
インドに本社を構える市場調査企業Prescient & Strategic Intelligence は、2024年にかけて6.2%のCAGRで成長すると予想している。 投資対象としてのバイオバンキング市場は、消耗品・機器・サービス・ソフトウエアの4つに分類される。デリーに本社を置く市場調査企業Prescient & Strategicは、2014～2024年にわたり消耗品分野の需要が最も伸び、全体の40％を占めるようになると予想している。機器、サービスがこれに続き、一度購入すると長期間利用可能なソフトウエアのシェアは、比較的低い水準にとどまる見込みだ。
バイオバンキングの未来を創る？3つのトレンド
バイオバンキング市場の未来を創ると期待されているトレンドは、以下の3つ。
