不動産投資でローンを組む際、「団信」に加入します。最近では、万一の場合以外に、3大疾病にも対応した団信が出てきています。団信の保障内容や、不動産投資の「生命保険効果」についてご紹介します。

団信とは?仕組みを簡単におさらい

団体信用生命保険
(画像=PIXTA)

団信とは、団体信用生命保険の略で、ローンを組む際に加入する生命保険のことです。不動産投資ローン以外に、住宅ローンを組む時も、団信に加入することが多いでしょう。

団信がないと、万一ローン返済中に返済者が亡くなった場合、遺された家族はローンの返済を続けなければなりません。大黒柱を失った状態でのローンの返済は遺族にとって大きな負担となるでしょう。これを防ぐための仕組みが、団信です。

団信に加入しておけば、ローンの返済者に万一のことがあった場合、保険金によってローンが完済され、残債はゼロになります。遺族の手元には、ローン完済後の資産が丸ごと残ることになるのです。団信は、ローン返済者にとっても、家族にとっても、安心の仕組みです。

また、保険料は金利に含まれています。そのため、別途保険料を支払うことなく保障を受ける事ができるので、家計の負担にもなりません。

最近の団信は3大疾病にも対応?保障内容を詳しく紹介

これまでは、万一の場合の備えとして団信に加入することが一般的でしたが、最近では、さまざまな保障つきの団信が登場しています。

代表的なものは、3大疾病保障特約付きの団信です。通常の団信の場合、死亡または高度障害状態になった場合でないと、保険金を受け取れませんでした。しかし、3大疾病保障特約付きの団信なら、3大疾病だと診断を受けた時点で、住宅ローンの残債がゼロになります。

3大疾病とは、がん・急性心筋梗塞・脳卒中のことです。死亡率が高いことに加え、治療費が高いことから、経済的な備えが特に重要といわれています。これらの疾病の治療が始まるという時に、ローンの残債がゼロになっていれば、経済的にも精神的にも負担は大きく軽減されるでしょう。

この他に、高血圧性疾患・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変の4つを加えた、7大疾病に対応した団信もあります。さらに、先進医療特約や、女性特有の疾病に備えるための特約をつけられるケースもあるので、必要に応じて自分に合った団信を選びましょう。

最近では、「死亡リスク」以上に「生存リスク」も注目され始めています。死亡保障だけの従来の保険では、介護状態になっても保険金は受け取れません。介護状態が長く続くと、介護にお金や時間を投下することになり、家族にとっては大きな負担となります。

こういった背景から、介護保障付きの団信も登場しています。要介護3以上と認定されれば、介護保険金によって、ローンの残債がゼロになります。

当然、保障内容を充実させるほど、保険料分の金利が上乗せされます。ただし、通常の生命保険に加入するよりお得な場合もあるので、必要に応じて賢く活用しましょう。

不動産投資の「生命保険効果」で効率的な資産形成を

団信に加入して不動産ローンを組み、不動産投資をすれば、万一のことが起きても残債ゼロの収益物件を丸ごと家族に遺すことができます。定期的に家賃収入が入ることは、遺族にとって大きな安心感になることでしょう。

こういった不動産投資の「生命保険効果」に注目し、不動産投資を始めるとともに、保険の見直しをする人も増えてきています。団信に加入し、不要な保険を解約することで、保険料を削減できたケースもあります。

不動産投資で家賃収入を得るとともに、保険の見直しによって固定費を削減できれば、収入・支出の両サイドにアプローチして資産形成をはかることが可能になるのです。

(提供:マンション経営ラウンジ

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