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時価総額1兆円を超えるリクルートホールディングス  < 6098 >  が本日株式上場を迎える。新規売り出しと増資規模は1,931億円でIPO価格は3,100円だ。FTSEは8日、リクルートについて、23日からグローバル株式インデックスへの早期組み入れ適用が期待されることを発表した。正式には本日上場日の終値によって決まるため、追って発表するとのことだ。このようなニュースもあるため一層期待が高まることに加え、ここ数年は継続する見込みの雇用不足がリクルート各社に追い風となるのは必至と見られる。今回は、リクルートを取り巻く人材業界の現状を整理した上で、上場後を占う上で参考になる競合他社とのビジネスモデルの違いをみていく。


人材業界の現状

人材業界は裾野が広く、アルバイトや一般会社員向けからITエンジニア、クリエーター、医師、看護師、薬剤師などと、業種によってセグメントがさらに細分化されている。その結果、リクルートやインテリジェンス、パソナ、マイナビといった規模の大きなカンパニーから、特定セグメントに特化したエージェントまで、そのマーケットは大きい。


リクルートの軌跡

リクルートの歴史は、日本の人材派遣そのものといえる。40代以上の人なら「リクルート事件」という政界を揺るがせた経済史の一コマを思い出すかもしれない。就職情報誌からスタートし、一時は不動産業「リクルート・コスモス」まで抱えたグループ企業は、創業者の江副浩正氏の不運にもめげず、常に新規開拓の道を進んで来た。リクルートの本業は現在も人材斡旋であり、新卒、第二新卒、転職の3つのカテゴリーを様々なコンテンツで支えている。特に、インターネット環境が人材の獲得に大きな影響を持っている現在でも、職を求める側と募集する側のマッチングスキルは「人の力」が大きく、コンサルティング力がものをいう。結果として、求人情報誌や賃貸住宅情報誌、飲食情報誌などをフリーペーパーとして、利益が生まれるビジネスモデルを構築してきた。